転職の満足度は300％。成長実感と貢献実感、どちらも得られる環境がある。

IT・プログラミングキャンプやスクールなどの中高生向けデジタル教育サービスを提供する、ライフイズテック株式会社。2020年から開始した学校向けのサービスは、情報Ⅰの教材に採用されるなど、2024年時点で約4400の中学校・高校で導入されています。
そんなライフイズテックが現在、注力している事業の一つが、法人向けのDX人材育成事業です。デジタルネイティブではない世代のITへの苦手意識をなくし、“デジタルでシゴトを変えられる人”を育成するための『DXレディネス研修』を2022年からスタートしました。
今回取材したのは、法人向け研修サービスを展開するDX人材育成事業で、事業部長を務める関口伸之さん。大手人材サービス会社であるリクルートで15年以上のキャリアを持つ関口さんに、大手企業からスタートアップ企業に転職した理由などをお聞きしました。

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キャリアアップに伴って、仕事の“手触り感”が薄れていった大手時代。

―関口さんは、新卒で株式会社リクルート(旧リクルートキャリア)に入社し、最終的にはマネージャーを務めていたとお聞きしました。これまでのご経歴を教えていただけますか？

リクルートでは15年ほど勤務しましたが、仕事に対する価値観が形成された原体験は、早稲田大学 教育学部在学中のアルバイトにありました。個人経営の飲食店で働いていたのですが、そのお店は経営に苦労していて、経営コンサルに入ってもらっていました。しかし、私が働き始めてすぐにコンサルタントが手を引いてしまって。「僕が代わりにやらせてください」と直談判して、店長と一緒に顧客満足度向上や売上アップのための施策を考え、売上に応じてインセンティブをもらっていました。
自身の“成長実感”に加えて、お客様や店長に感謝されることで得られる“貢献実感”を感じられ、この二つが働く上での自分のモチベーションにつながることに気付きました。

前職では、いろいろな部門を渡り歩いてきました。キャリアのスタートは人事部門で、新卒採用を2年間担当していました。その後、転職エージェント部門でキャリアアドバイザーにジョブチェンジ。その次は希望を出して、大量採用を実施している企業に対して、母集団形成や選考プロセスなどの戦略を考えるコンサルティング部門に異動します。ここではコンサルタントを5年間、マネージャーを3年間担当しました。その後は、新卒向け就職エージェントサービスの事業企画マネジャーや、HRエージェント事業全体のビジョンミッションの作成や組織に浸透させるためのインナーコミュニケーションの部門のマネジャーを経験しました。

―いつ頃から転職を考えるようになったのですか？

マネージャーに昇格した頃から、常に転職は意識していました。理由は“手触り感”のある仕事が減ってしまったから。大きな組織でポジションが上がっていくと、マネジメントや社内調整にかける時間がどうしても多くなります。ビジョン・ミッションを経営陣と一緒に作る仕事も、もちろんやりがいはあります。しかし、あくまで組織を動かす裏方に過ぎません。私の場合、顧客や社会の反応を直接得られる環境で働くことで“成長実感”や“貢献実感”を得られるタイプです。当時、いくつか副業をしていて、そこでは社会との接点を持てていたのですが、やはり軸足である本業でも“手触り感”を大切にしたいと考え、転職に踏み切りました。

転職活動は、顧客ともプロダクトとも距離が近いスタートアップ企業に絞っていました。選考に進むか判断する際に大事にしていたのは、“可能性を広げる仕事”であること。エージェント時代に、自分が介在することで人生が変わった就職希望者を何人も見てきて、そこにやりがいを感じていました。人や企業の顕在化していないコアコンピテンシーを見つけて、可能性を広げる。そんな仕事がしたいと考えていたときに出会ったのが、ライフイズテックでした。
また、当時DX事業部は立ち上げられたばかりの数名規模の組織で、“1→10”に拡大していくフェーズ。前職のコンサルティング部門を数名から数十名規模に拡大した経験もあったので、その経験が活かせるのではないかと思い、入社しました。

役職者こそが、先陣を切って成功事例をつくっていかなければならない。

―大手企業からスタートアップ企業に転職してみての感想を教えてください。ギャップなどはありましたか？

仕事内容に対する戸惑いなどはありませんでした。というのも、私が事業部長を務めるDX事業部はエンタープライズ企業がクライアントです。前職でもエンタープライズ企業をクライアントに、採用計画を策定していた時期がありました。採用とDX人材育成という違いはありますが、予算規模や伴走型の仕事といったリンクする部分が多く、抵抗なくスタートを切ることができました。

ただ一方で、仕事に対するスタンスや意識へのギャップはありました。一つはスピード感。前職で半年から1年でやっていたことが、３ヶ月くらいでやるのが当たり前。つまり３倍のスピードで意思決定がされ、実行されていました。もう一つは、売上を作ることへの当事者意識。事業戦略や営業戦略を考えることが一番大事な仕事だと思っていて、顧客との商談はセールスメンバー任せになってしまっていました。

しかし、それは大間違いでした。事業部長としてむしろ率先して成功事例をつくることを求められていたのです。前職では、責任者は後方で指揮を取るイメージでしたが、ここでは責任者こそが先陣を切って開拓していく気概が必要だということに気付かされました。自分自身が誰よりも率先して成功事例を作るというスタンスに変わったことで、商品開発においても開発メンバーに任せっきりでなく、「顧客の課題を本当に解決できるものをつくろう、絶対に売れるものをつくろう」という当事者意識を持って関わっています。

転職満足度は300％。スタートアップ企業の規模感からこそ得られるやりがいがある。

―スタートアップ企業に転職したことを、どう感じていますか？

満足度は300％です（笑）。その理由の一つとして、この規模だからこそのメリットが挙げられます。DX事業部では商品開発から、セールス、デリバリーを一気通貫で手掛けているため、自分たちでプロダクトやサービスを考え、それに対する顧客の反応を直接見られる“手触り感”があります。携わる範囲も広く、多様なスキルや知識を身につけられるので、“成長実感”と“貢献実感”を日々得られる環境です。

さらに、意思決定のスピード感はやはりスタートアップならでは。たとえば前職だと、プロダクトに機能を一つ追加するだけでも社内調整に多くの時間を要するため、実装までに数ヶ月かかることも少なくありませんでした。しかし、当社であれば数週間で機能追加できます。また、最近では中長期計画を上方修正したことに伴い、人員を十数名増やしたいという要望に対しても、すぐに役員承認を得ることができました。
人数だけ見ると些細なことに感じるかもしれませんが、ライフイズテックは160名弱の会社なので、大きな割合になります。このスピード感は現場レベルでも同じで、各事業部に大きな裁量を与えられているため、新しいことに挑戦しやすい環境です。

DX事業部が手掛けるのは、未来を見据えた企業の組織変革。

―DX事業部は2022年に立ち上げられたばかりですが、今後の目標を教えてください。

私たちが手掛けるDX人材育成事業は、当社にとっても、日本にとっても、非常に意義のあるものだと信じています。ライフイズテックの学校向けサービスが、全国の中学校・高校のおよそ3分の1にあたる4400校に採用されていることからも分かるように、若い世代にとってデジタルは身近なものになりました。さらに2025年からは、大学入学共通テストで情報Ⅰが必須科目に追加されます。つまり高卒では2025年4月、大卒だと2029年にはプログラミングなどを当たり前に学んできた人たちが社会に出ていくということです。

では、そういったデジタル人材を受け入れる環境を整備している企業が、日本にどれだけあるでしょうか？現時点では、SIerやテック企業、コンサルティング会社に限られると思いますし、実際に中高生に話を聞いても、就職希望先として挙げられるのはそういった企業ばかりです。しかし、日本には、GDPの約2割を占める製造業をはじめとした様々な企業があります。あらゆる企業がデジタル人材を活かせる未来をつくらなければ、この国の成長はきっとありません。だからこそ私たちは、事業を通じて企業の変革、ひいては日本の成長に貢献していきたい。そのために、まずはエンタープライズ企業を皮切りに、当社の法人向けサービスを広く提供していくことが目標です。

成長率150％を達成するための、オープンなコミュニケーション。

―今後さらに事業を拡大していくために、組織づくりで意識していることはありますか？

今期、DX事業部は180%近い成長率を実現しますし、来期以降も事業拡大し続けます。それを達成するためには、オープンなコミュニケーションが不可欠です。たとえば、定期開催している事業部会は、必ずオフラインで実施します。3時間をとっていますが、事業計画や戦略の話は15分程度。残りはトピックスや成功事例の共有、ワークショップなどを通じて、メンバー間のコミュニケーションをとる時間に充てています。
さらに、マネージャーやリーダー陣に対しては月に1回、それぞれのミッションを共有して意見交換できる場も設けています。商品開発やセールスといった職種を超えて、自由にアイデアを出し合える環境をつくることが、今の成長スピードには何よりも重要です。それに関連して、飲み会もよく開かれています。強制ではありませんが、30名を超える体制になっても参加率はいつも95%以上。普段からコミュニケーションをとることが好きな人が多いのかもしれません。

―事業拡大に伴い、組織も大きくなっていくと思いますが、どんな人を求めていますか？

外向きのエネルギーが強い人が良いですね。自己成長はもちろん大切ですし、私自身も常に意識していますが、そこにこだわりすぎてはいけません。「顧客や社会を変えたい」という想いを持っているかが、当社で働く上では大切です。数字を達成すること以上に、顧客に喜んでいただくことにモチベーションを感じられる人が、当社には多いですね。

中高生のデジタル教育からはじまった当社は今、その受け皿となる企業の変革にまで、サービスを広げています。いわば一つの生態系をつくっているといっても過言ではありません。その中でチャレンジできることは、まだたくさんあります。日本企業を、そして社会を変えるという覚悟を持った人にとっては、この上ない環境です。
特にDX事業部は、成長期の真っ只中。事業を広げていくフェーズにあるので、自由な発想でこのマーケットを自由に走り回りながら伸ばしていける人と、ぜひ働きたいですね。私のように、大企業からの転職も大歓迎です。大きなプロジェクトのピースを担うのではなく、自ら率先して行動し、社会や顧客を変革する事例をつくっていく。ここには、“成長実感”と“貢献実感”の両方を得られる仕事があります。

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