知らないとマズイ!? ネット登場に匹敵する革新的技術「ブロックチェーン」とは
その技術的な基盤となっているのが、「ブロックチェーン」というものだ。
仮想通貨にとどまらず、金融や公共サービスなど多方面で既存のシステムを根本から変革する可能性を秘めるブロックチェーン。
その仕組みをご紹介しよう。
ブロックチェーンがあれば当事者同士の取引が可能に
ブロックチェーンとは、世界中にデータを分散させることで、中央集権を置かずにデータの改ざんなどを困難にさせるネットワークを作る仕組みだ。中央集権とは、カード取引でいえば「クレジットカード会社」のことを指す。これまでは、こういった中央集権を通してしか取引ができなかったが、ブロックチェーンではそのネットワークの参加者に対し、取引内容や各々が利用可能な金額が公開されているため、相互に取引を監視し合うことで信頼性が担保されている。つまり買い手と売り手が直接取引できるようになる。
影響力はインターネットの登場に匹敵! 一体なぜ?
ブロックチェーンの大きな特徴として、「改ざんすることがむしろ『損』になる仕組み」ということが挙げられる。 相互監視の仕組みを欺いて情報を改ざんするためには、高速のコンピューターを駆使して膨大な量の計算をすることが必要だ。しかし、この作業を実施するためには膨大なコストがかかるため、不正が行われる可能性は極めて低いとされている。 また、取引データは世界中のコンピューターに分散されているため、国の力をもってしても、排除することは難しい。インターネットをイメージすると分かりやすいが、例えばある国がインターネットにフィルターをかけたり停止措置をとったりしても、別の国に行けばアクセスが可能、ということに近い。 こうした特徴から、ブロックチェーンは「インターネットの登場に匹敵する革新」ともいわれているのだ。
大手金融機関をはじめ、各業界が研究開発を加速
ブロックチェーンは当初、ビットコインを扱うベンチャー向けの技術だと認識され、そこまで注目されていたわけではない。 しかし、2015年夏頃からアメリカのシティグループやドイツ銀行、日本の三菱UFJフィナンシャル・グループなどが、アメリカのベンチャー企業と共同でブロックチェーン技術や法規制などの研究に乗り出し、急速に注目度は高まっていった。 このように、欧米の大手金融機関はブロックチェーンを基にしたシステムの革新を進めている。日本でも、2015年末には日銀が「『デジタル通貨』の特徴と国際的な議論」のリポートにおいてブロックチェーンを詳細に説明するなど、いまや知らないとは言えないほどのキーワードとなっている。
これと平行して、個人レベルでもブロックチェーン技術の恩恵を受けられるような開発が進んできている。代表的なのは、国際的な送金システムだ。仮想通貨を利用すれば、為替変動の影響を受けずに「価値そのもの」を送ることができる。そのため各国の銀行を介する必要が無くなり、コスト削減効果が大きいとされている。さらに仮想通貨をそのまま保有できれば、ブロックチェーン上で取引が完了させることも可能となる。 現状では仮想通貨を法定通貨に交換しなければならないため、大幅なコスト削減にまで至っていないが、今後仮想通貨が各国で普及すれば、送金にあたり「国境」を気にする必要がなくなるという見方もある。
また、音楽業界でも新たな仕組みの構築が始まっている。例えば海外ではブロックチェーンを基盤とした音楽プラットフォームが誕生した。ここでは、ユーザーが支払いをすると同時にスマートコントラクト(契約の条件確認や履行までを自動的に強制させられる通信システム)が実行される。これにより、楽曲の不正なダウンロードや権利侵害は困難になる。これは、音楽の著作権者や関係者の権利侵害を防ぎ正当な報酬を得られるようにするため、ブロックチェーンを活用する試みであり、すでに購入できる楽曲も公開されている。
まとめ
このように、金融機関をはじめブロックチェーンには世界中から注目が集まっている。ブロックチェーン関連のベンチャー投資の金額は2015年には10億ドルを超したとされており、これは1996年のネットブームを超える勢いとなっている。 これからブロックチェーンは、インターネットの登場に匹敵する影響を及ぼすかもしれない。今後の動向にも注目しよう。