【知立本社】広報／世界No.1シェアを保有するロボットメーカー／リモートワーク

職種

• 広報/PR

仕事内容

企業価値の向上を目的として、全体的な広報戦略立案から実施に至る業務を担当いただきます。 当社は、電子部品実装ロボットで世界トップクラスのシェアを誇ります。 【現在】■コーポレート及び事業周知PR企画、運用■メディアリレーション構築、プレスリリース企画、作成■採用広報、社内インタビュー企画・実施・社内外のイベントの企画・運営など 【今後】■企業価値向上に向けたコーポレートブランディング（採用/社内広報等を含む）■事業/製品を横断する広報戦略企画立案■新規事業（介護ロボ、宅配ロッカー）の認知度拡大に向けた広報業務　など

求める能力・経験

【必須】・事業会社もしくはPR会社・広告会社などで広報・PRの実務経験をお持ちの方（目安として5年以上） ※将来的にはブランディングやマーケティングまで担っていただけます 【当社について】各種エレクトロニクス製品の基板に電子部品を装着する電子部品実装ロボットで世界トップクラスのシェアを誇る企業です。また、創業時からの事業である工作機械も、汎用性の高いNC旋盤や自動化のための周辺機器で自動車・部品メーカー機械メーカーの製造現場をサポートし、世界中のものづくりの現場で高く評価をいただきながら持続的な企業成長を続けています。

学歴

高専、大学、大学院

雇用形態

正社員（期間の定め： 無）

契約期間

更新：無

試用期間

有 6ヶ月（試用期間中の勤務条件：変更有） ※試用期間6か月（試用期間中は基本給3％減です。）

給与

400万円～800万円 月給制 月給 200,000円～380,000円 月給￥200,000～￥380,000 基本給￥200,000～￥380,000を含む/月 ■賞与実績:月額給与の5.8ヶ月分（2023年度）

通勤手当

会社規定に基づき支給

勤務時間

07時間45分 休憩45分

フレックスタイム制

有 コアタイム 有 (コアタイム：有 10:30～15:00)

残業

有 平均残業時間：25時間

残業手当

有 残業時間に応じて別途支給

休日・休暇

年間122日 内訳：土曜 日曜、夏期9日、年末年始9日

有給休暇

入社半年経過時点10日 最高付与日数20日 有給消化率は87％

その他

その他（社内独自のカレンダーによる）

社会保険

雇用保険 健康保険 労災保険 厚生年金

備考

業務の変更の範囲：当社業務全般　　就業場所の変更の範囲：当社および出向（転籍）先の拠点全般 【リモートワーク】 業務状況に応じて上長と相談の上可　※フルリモートは不可 【勤務時間】 フレキシブルタイム:有 7：15～10：30、15：00～22：00 標準的な勤務時間帯：8：30～17：00（東京・大阪支店は　8：45～17：15） 残業月平均：30時間以内 【採用背景】2018年にFUJIへ社名変更。2019年にはイノベーション推進部が設立。 2021年には宅配ロッカーシステムを実装販売。2023年には名古屋のスタートアップ企業とがれきリサイクルロボットを共同開発するなど時代の潮流に合わせて事業展開をされています。 会社としても様々な事業展開がある中で、事業ごとでターゲットに即した広報活動を行う方針となりました。

配属先

会社説明会動画 https://www.youtube.com/watch?v=gOhnDy1ZLlg

転勤

無

本社

住所

愛知県知立市

最寄駅

名古屋鉄道名鉄三河線三河知立駅 徒歩1分

喫煙環境

敷地内全面禁煙

備考

【西三河エリア】※名古屋駅から、約30分程度の立地。車通勤も可。

制度

在宅勤務（全従業員利用可） 副業OK（一部従業員利用可） 時短制度（全従業員利用可） 自転車通勤可（全従業員利用可） 服装自由（一部従業員利用可） 出産・育児支援制度（全従業員利用可） 資格取得支援制度（全従業員利用可） 研修支援制度（全従業員利用可） 社員食堂・食事補助（全従業員利用可） 従業員専用駐車場あり（全従業員利用可）

その他

寮・社宅

有 寮：当社規定により入寮可

退職金

有

その他制度

・通勤手当・残業手当　など

制度備考

【各種手当】 ・家族手当（子女1人あたり：15,000円） ・住宅手当（2024年7月1日付にて新設予定） 　(1)4月1日時点で35歳に達していないこと。 　(2)寮、もしくは社宅に入居していないこと。 　(3)自身が契約主の賃貸住宅で家賃を支払っている、 　　 もしくは自身名義の持ち家で住宅ローンを支払っており、その住宅に居住していること。 　(4)勤務する拠点から直線で１０ｋｍ以内の範囲に居住すること。 　※支給額：社員が支払っている月の家賃または住宅ローンの5割。但し、上限は20,000円とする。