【大阪/PV(安全性情報担当)マネージャー】フルリモート可/残業10h/離職率3.8%

職種

• 医薬品PV/安全性情報担当

仕事内容

グローバル治験での医薬品の安全性情報部門のマネージャーをお任せします。一連のPV業務に対応できるため専門性を伸ばせます。また、個人の負荷の調整やフォロー体制に注力しており、業務に専念できる環境です。 【主な業務】■安全性情報管理(臨床試験・市販後)の案件管理■業務・要員計画の立案/業務配分調整■チームの働きやすさとスキル向上のための環境づくり■他のマネージャー・グローバルとの連携 【魅力】安全性情報(副作用情報の受付)/収集/入力/QC/PMDAへの報告など、治験におけるPV業務すべてに関われます。品質担保のため症例ハンドルが少なく業務に集中できます。※ISCR:治験全体で最大3件/市販後で最大5件(1人あたり)

求める能力・経験

【いずれか必須】■製薬会社のPV部門で10年以上の経験(マネージャー経験不問)■CROのPV部門でのマネージャー経験 【サポート体制】システムへのサポート/一時的な業務過多へのサポートなどの制度が整っています。 【当社の特徴】ローカル(新日本科学)とグローバル(PPD)の強みを取り入れた独自の臨床開発モデルを採用し、豊富な案件を日本の高い品質で支えています。日系法人としての意志決定ができるため、働き方についての意見も通りやすい環境です。右肩上がりの成長で昇格の機会も多く、自社で可能な業務が広く、キャリアの幅も広いです。65歳定年により安定して生涯年収を伸ばせ、キャリアプランを描きやすいのが当社の魅力です。

語学

英語中級

学歴

大学、大学院

雇用形態

正社員（期間の定め： 無）

契約期間

更新：無

試用期間

有 3ヶ月（試用期間中の勤務条件：変更無）

給与

800万円～1,500万円 月給制 月給 666,666円～1,250,000円 月給￥666,666～￥1,250,000 基本給￥666,666～￥1,250,000を含む/月 ■賞与実績:別途3月末に業績に応じた業績賞与あり

通勤手当

会社規定に基づき支給

勤務時間

08時間00分 休憩60分

フレックスタイム制

有 コアタイム 有 (コアタイム：有 11:00～16:00)

残業

無

残業手当

無 管理監督者のため支給無

休日・休暇

年間122日 内訳：完全週休二日制、土曜 日曜 祝日、年末年始5日

有給休暇

入社半年経過時点10日 最高付与日数20日 入社3カ月経過時点で最大20日付与

その他

その他（夏季/慶弔/産前産後/育児/介護休暇等）

社会保険

雇用保険 健康保険 労災保険 厚生年金

備考

【当社PVチームの魅力】 ★製薬メーカーの経験を生かしてビジネスに携われる 設立以来右肩上がりで業績を伸ばしてきておりますが、 更なるビジネス拡大のためポストマーケティングや医療機器など新規ビジネスを計画中。 元大手製薬メーカーのグローバルヘッドとともに、製薬メーカーの視点から新規ビジネスを一緒に企画、 提案してくれる方を求めています！ ★若手でも実力があれば早期にキャリアアップ可能 ≪実例≫2018年CRAとして新卒入社⇒2020年PVへ移動後、20代でマネージャーへ昇格 ★製薬メーカーでは積みにくい治験の経験が積める 大半のCROではケースハンドリングがメインですが、当社の場合、ICCCとして治験届け出提出から取得承認まで一連の業務を経験できます。 ケースハンドリングが1人当たり3～5件のため、ワークライフバランスも確保できます。

配属先

■配属部署:PV ■上長:Director,PV

転勤

当面無

大阪オフィス

住所

大阪市北区中之島3丁目3番23号 中之島ダイビル 16階

最寄駅

京阪電鉄京阪中之島線渡辺橋駅 徒歩1分 Osaka Metro四つ橋線肥後橋駅 徒歩4分

喫煙環境

敷地内禁煙（屋外喫煙可能場所あり）

制度

在宅勤務（全従業員利用可） リモートワーク可（全従業員利用可） 時短制度（全従業員利用可） 研修支援制度（全従業員利用可）

その他

寮・社宅

有 ※借り上げ社宅制度あり。会社指示の転勤の場合適用。

退職金

無

制度備考

■65歳定年/定年以降の再雇用制度あり ■確定拠出年金(日本型401K)制度 ■団体保険制度 ■各種慶弔見舞金 ■育児・介護・慶弔・産前産後休暇 ■ベネフィット・ワン ■在宅勤務制度:会社規定により、職種や職位に応じて運用方法が異なります。詳細につきましては面接にてご確認ください。 【必須の英語レベル】顧客やグローバルチームと英語で会議ができるレベル ※最終面接は英語面接も実施いたします。 【従事すべき業務の変更の範囲】会社の定める業務全般 【就業場所の変更の範囲】会社の定める場所