1167【法人/S】PM/PM候補_大手クライアント向け開発プロジェクト_WEB面接可

職種

• web/オープンプロジェクトマネージャー

仕事内容

■サービス業、製造業、流通小売業などの各業界を代表するナショナルクライアント向け新規開発案件のプロジェクトマネジメント。複数名で複数のPJTを担当するスキームを組み、経験豊富なPMを中心としたチーム制を 採用し、複数の業界・業務領域をまたがってPMとして活躍いただきます。プロジェクトは数千～数十億程度と広く、SCM、EC、ToC、データ分析関連等。通常より倍速で良質な経験を積み、PMのプロフェッショナリティを高めていただくポジションです。 ※変更の範囲：当社及び出向（転籍）先における各種業務全般

求める能力・経験

【必須】・システム開発案件において、要件定義～リリースまでの一連の工程の理解・経験があること ・PM/PL/サブリーダー経験があること ※固定の案件やお客様ではなく、様々なプロジェクトや顧客に携わりたい方、早くプロジェクトマネジャーとしてのキャリアをつみたい方におすすめのポストです。 【組織】組織は、プロジェクトマネジメントの専門集団。中途入社者も活躍しています。案件状況によりますが在宅/出社のハイブリッドな働き方環境。

学歴

高校、専修、短大、高専、大学、大学院

雇用形態

正社員（期間の定め： 無）

契約期間

更新：無

試用期間

無

給与

650万円～1,300万円 月給制 月給 330,000円～ 月給￥330,000～　基本給￥330,000等を含む/月 賃金・残業手当の支給方法など、本求人票で明示されていない項目につきましては、決定次第速やかにお伝えいたします

通勤手当

会社規定に基づき支給

勤務時間

07時間30分 休憩60分

標準労働時間：9:30～18:00 ※プロジェクトや顧客先によって変動します。

フレックスタイム制

有 コアタイム 有 (コアタイム：有 10:00～15:00)

残業

有

残業手当

有 残業時間に応じて別途支給 労働時間：全社平均1,982時間/年　有給取得：17.0日/年　平均有給休暇取得率84.6%

休日・休暇

年間122日 内訳：完全週休二日制、土曜 日曜 祝日、夏期5日、年末年始6日

有給休暇

入社半年経過時点10日 最高付与日数20日 入社初月より支給。入社月により日数変動。

その他

その他（育児･介護･看護･ライフプラン休暇等）

社会保険

雇用保険 健康保険 労災保険 厚生年金

備考

■就業時間補足 フレキシブルタイムは7:00～10:00及び15:00～22:00 ※1日の標準勤務時間は7時間30分とし、始終業時刻については、職場または業務により異なる場合あり ※業務の都合により、時間外勤務または休日勤務あり ■休日・休暇補足 週休2日制、祝日、年末年始休暇、夏季休暇、年次有給休暇20日、特別休暇(慶弔ほか)、病気休暇、ライフプラン休暇、産前・産後休暇、介護休暇、看護休暇など ※有給休暇：年間20日間の有給休暇（年次休暇）があり、1日単位、半日単位、または、１時間単位で休みを取ることができる制度 ※募集職種によって契約社員で採用させていただく場合があります。有期労働契約の更新基準：契約更新は勤務成績・会社の経営状況等により総合的に判断（更新上限あり／通算契約期間5年）

配属先

システムインテグレーション事業本部システムインテグレーション事業部プロジェクトマネジメントユニット

転勤

当面無

本社

住所

東京都江東区

最寄駅

東京メトロ有楽町線豊洲駅

喫煙環境

屋内禁煙（屋内喫煙可能場所あり）

備考

駅直結

備考

変更の範囲：人事異動・出向（転籍）等により、当社の国内外の事業所及び当社の事業所以外が勤務地となる場合があります。

制度

在宅勤務（全従業員利用可） リモートワーク可（全従業員利用可） 副業OK（全従業員利用可） 時短制度（一部従業員利用可） 自転車通勤可（全従業員利用可） 出産・育児支援制度（全従業員利用可） 資格取得支援制度（全従業員利用可） 研修支援制度（全従業員利用可） 継続雇用制度(再雇用)（全従業員利用可） 社員食堂・食事補助（全従業員利用可）

その他

寮・社宅

無 家賃補助(独身4万円 他7万円等)、持家ローン補助(利子補給/一時金)、持ち家支援

退職金

有

その他制度

財形積立支援金、社員持株会、人間ドック、保養所、レジャー施設、引越補助、テレワーク等

制度備考

■制度補足 ―副業：社内審査有り。業務に支障があるものや、同業他社は不可 ―出産・育児支援制度：育児相談窓口、ベネフィットパッケージ、短時間勤務可、時間外・深夜勤務免除等 ―資格支援制度、社員持株会制度：契約社員は利用不可 ―研修支援制度：業務上必須のものであれば、全従業員利用可／自主的な研修であれば、全従業員利用可（契約社員は不可） 　「自ら学ぶ意欲」を尊重し、自主的な研修を積極的に支援する観点から、自主研修※についても支援対象。※会社施策として指定する自主研修、もしくは自ら任意に選定したもので、支援対象としてふさわしいと育成責任者が判断したもの ―社員食堂・食事補助：社員食堂：全従業員利用可／食事補助：制度なし ―家賃補助：支給対象・支給額は社内規定に準ずる ―その他制度：育児・介護支援、企業年金など ―定年制あり60歳　再雇用制度あり上限65歳