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    企業ダイレクト

【北海道/法人営業(マネージャー候補)】研修・組織コンサルの大手/転勤無

500~800

企業名株式会社インソース

所在地札幌市北区

職務内容

職種

  • 人材/アウトソーシング法人営業

仕事内容

担当地域の民間企業・官公庁に対し、インソースグループの商材・サービスの提案、および営業メンバーのマネジメント(2~4名程度)をお任せします。人材育成に関する課題・悩みの解決策を顧客へ提供します。 【MISSION】当社の多様な商材(研修サービスやITツールなど)を活かした、事業拡大のための新たな市場の開拓 【組織と人材に関して、自社で開発した様々なサービスを提案】 ★研修サービス ★動画教育やeラーニングの導入 ★人事・組織のためのITサービス(人事評価やストレスチェックなど) 【提案先】企業・組織の人事や総務部門、営業部門やシステム技術部門等

求める能力・経験

【必須】営業経験(目安5年程度) 【入社後】3か月程度の研修を経て、当社の営業をお任せ。業務の習得度や業績を見つつ、1年程度でのマネージャー登用を期待しています。 【当社について】新入社員研修やハラスメント防止研修はもちろん、DX推進やニューノーマル、最新の行動経済学を取り入れた研修などの時代を先取りする研修を毎月多数開発、提供し、創業以来から長年20%超の成長を続けています。 【自社の研修サービスも利用可能!】自社サービスの研修を複数受講することができるので、サービス内容の理解を深めるとともに、ご自身のスキルアップが実現できます。

資格

第一種運転免許普通自動車 尚可

学歴

大学、大学院

勤務条件

雇用形態

正社員(期間の定め: 無)

契約期間

更新:無

試用期間

有 3ヶ月(試用期間中の勤務条件:変更無)

給与

500万円~800万円 月給制 月給 330,000円~ 月給¥330,000~ 基本給¥330,000~等を含む/月 ■賞与は春季、秋季の年2回で各回とも月給の1.5~3ヶ月分(昨年度実績) ■想定年収には年2回の賞与を含みます。

通勤手当

会社規定に基づき支給

勤務時間

08時間00分 休憩60分

08:30~17:30

フレックスタイム制

無 コアタイム 無

残業

残業手当

無 管理監督者のため支給なし 月平均残業時間は30時間程度です。

休日・休暇

年間120日 内訳:完全週休二日制、土曜 日曜 祝日、年末年始4日

有給休暇

入社半年経過時点10日 最高付与日数20日 入社3か月経過後に10日付与、その後1年ごと

その他

その他(特別休暇(結婚、出産、忌引、赴任、他))

社会保険

雇用保険 健康保険 労災保険 厚生年金

備考

※業務の変更範囲:当社の定める業務 ■クライアント、案件に合わせて研修をカスタマイズし、『人』の教育を通して、経営課題の解決、組織の活性化をする社会貢献性の高い仕事です。 ■社内の「システム化」を進めており、中途入社の方も安心して業務を覚えていくことが出来ます。 代表取締役が元SEという事もあり、社内システムを自社内で開発しています。 (社内エンジニアが100名程度在籍しています)。 【選考フロー】 書類選考→一次面接(面接官:人事部管理職)→Webでの筆記試験→最終面接(面接官:営業部門役員)→内定 【モデル年収】※年収はあくまでもモデルケースです。実際の年収を保証するものではありません 820万円(月給45万円+賞与+諸手当/35歳 管理職) 700万円(月給40万円+賞与+諸手当/30歳 管理職)

勤務地

配属先

2~4名の営業チーム 3か月のオンボーディング期間がありますのでご安心ください!

転勤

北海道支社

住所

札幌市北区北7条西1-1-2 SE札幌ビル 11階

最寄駅

JR千歳線札幌駅 徒歩7分 札幌市営地下鉄南北線さっぽろ駅 徒歩1分

喫煙環境

屋内全面禁煙

備考

変更の範囲:当社の定める拠点

制度・福利厚生

制度

在宅勤務(一部従業員利用可) リモートワーク可(一部従業員利用可) 時短制度(一部従業員利用可) 出産・育児支援制度(一部従業員利用可) 資格取得支援制度(全従業員利用可) 研修支援制度(全従業員利用可) 継続雇用制度(再雇用)(全従業員利用可)

その他

寮・社宅

無 ※確定拠出年金有

退職金

その他制度

備考に記載

制度備考

従業員持株会制度/従業員等株式報酬制度/企業型確定拠出年金制度/慶弔見舞金制度/育児・介護休業制度/社内研修制度/自己啓発補助/健康診断補助/インフルエンザ予防接種補助/アニバーサリー手当/従業員貸付金制度 ★従業員等株式報酬制度:従業員の資産形成支援に力を入れています! 【過去の施策実績】譲渡制限付株式報酬/一定期間譲渡(売却)が制限された自社株式を現物支給 >2021年4月1日に従業員310名に対して総額430,430,000円の自社株式を支給しました (給与とは別に平均138万円/名の金融資産増を実現!) ※不定期ではありますが、今後も支給機会を設ける予定です ★自己啓発補助(当社公開講座を無料で受講可) 社内には膨大なナレッジや商材としてのコンテンツがあります!それらの自社サービスの研修を複数受講することができるので、サービス内容の理解を深めるとともに、ご自身のスキルアップも実現できます。

最終更新日: