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エージェント求人

【岡山】JFEスチール株式会社：経理

500~1250万

JFEスチール株式会社

岡山県倉敷市

職務内容

職種

  • 経理/財務事務

仕事内容

  • 中期経営計画策定
  • 経理
  • 鉄鋼
  • 税務
  • 財務
  • 原価計算
  • 原価管理

当社の経理部門にて原価管理業務をご担当頂きます。 将来的には税務、原価計算、財務・資金、IR、会計・決算といった財務経理関連の業務に幅広くご担当を頂きたいと考えております。 ＜具体的な業務内容＞ ◎原価計算・利益計画業務 ◎製鉄所における原価計算、管理業務 ◎単年度利益計画および中期経営計画の作成・フォロー ※変更の範囲：会社の定める業務 ＜キャリアパス＞ まずは西日本製鉄所福山地区で原価計算業務をしていただき、その後、希望に応じて決算、税務、原価計算、財務・資金、IR といった財務経理関連の業務についていただくことも可能です。 ＜当社に関して＞ ◇売上高2兆2552億円、連結従業員数44,554人、海外20拠点と日本を代表する鉄鋼メーカーです。2015年の世界の鉄鋼材料の生産量は約16億トンでした。これは10年前の11億トンに比べると、約45％の高い伸び率です。世界的に鉄鋼市場が拡大している要因は、中国、インド、東南アジア諸国など新興国経済の急速な発展に伴う、インフラ整備をはじめ、自動車、家電といった消費財各分野での鉄鋼需要の伸長です。JFEスチールはこの成長する世界の鉄鋼市場で、得意とする高級鋼板を主力とした海外ビジネスを拡大しており、海外輸出比率は売上の半分近くを占めています。 ◇鉄は「産業の米」とも呼ばれる基幹素材です。インフラから自動車、家電まで幅広く必要不可欠な素材として使用されており、社会貢献度・影響度の高い業界です。現在世界の鉄鋼生産量は約15億トン／年ですが、新興国を中心に鉄の需要は今後も増大する事が予想されています。世界の産業と社会基盤を支える使命感を感じることができる環境です。 変更の範囲：本文参照

求める能力・経験

  • 会計
  • 税務
  • 財務
  • 原価管理

＜必須条件＞下記いずれかのご経験をお持ちの方 ・原価管理のご経験 ・税務関連業務のご経験 ・決算業務（月次・四半期・年次）のご経験 ※原価管理業務以外(税務・財務・会計)のご経験をお持ちの方もご応募ください！ご経験に応じて、様々なキャリアパスを検討致します。

学歴

大学院（博士）、大学院（修士）、4年制大学、6年制大学、専門職大学

勤務条件

雇用形態

正社員

試用期間

有 試用期間月数: 3ヶ月

給与

500万円〜1,250万円

通勤手当

全額支給

勤務時間

休憩45分

＜標準的な勤務時間帯＞ 9:00～17:30

フレックスタイム制

有

残業

有 平均残業時間： 28時間

残業手当

有

休日・休暇

119日 内訳：完全週休2日制、土曜 日曜 祝日

有給休暇

年間有給休暇10日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）

その他

創立記念日、年末年始休暇、慶弔休暇、特別休暇、産前産後休暇・育児休暇 など

社会保険

健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険

備考

雇用形態：正社員 試用期間：3ヶ月 給与備考 ＜予定年収＞ 500万円～1100万円 ＜賃金形態＞ 月給制 補足事項無し ＜賃金内訳＞ 月額（基本給）：250,000円～550,000円 ＜月給＞ 250,000円～550,000円 ＜昇給有無＞ 有 ＜残業手当＞ 有 ＜給与補足＞ 補足事項無し 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

配属先

転勤

有

西日本製鉄所

住所

岡山県倉敷市

喫煙環境

屋内全面禁煙

備考

岡山県倉敷市水島川崎通1丁目 ※配属拠点：西日本製鉄所（倉敷地区） ※転勤：当面なし 転勤範囲については基本的に西日本地区となります （西日本製鉄所（倉敷地区）／西日本製鉄所（福山地区））

制度・福利厚生

制度

出産・育児支援制度 資格取得支援制度 研修支援制度

その他

寮・社宅

有 寮社宅：独身寮、借上げ社宅制度有り

退職金

有

その他制度

＜各手当・制度補足＞ 通勤手当：全額支給 寮社宅：独身寮、借上げ社宅制度有り 社会保険：社会保険完備（雇用保険・健康保険・労災保険・厚生年金） 退職金制度：同社規定による ＜教育制度・資格補助補足＞ OJT中心の教育体制になります。 ＜その他補足＞ ■財形貯蓄制度 ■住宅融資制度 ■共済会 ■独身寮（個室、冷暖房完備） ■保養所 ■研修所 ■スポーツ施設など ■育児・介護休業制度 ■借上社宅制度：同居・扶養を要する家族のみ、家賃の75％を会社負担、上限金額は勤務地により異なる

制度備考

最終更新日： 

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