近年、転職市場は売り手市場と言われており、中途採用を行っている企業にとっては理想とする人材の獲得が難しいこともあるでしょう。自社に合う人材を採用するためには、求める人材の経験やスキル、人数などによって、さまざまな求人媒体の中から適切な手段を選ばなくてはいけません。そのためには、それぞれの求人媒体の特徴を理解しておく必要があります。そこで今回は、主な求人媒体の特徴やメリット・デメリット、選定方法などについて、組織人事コンサルティングSeguros代表コンサルタントの粟野友樹氏に伺いました。
目次
求人媒体とは
「求人媒体」とは、企業の求人情報を掲載し、求職者の応募を集める媒体のことを言います。かつては求人誌と呼ばれる紙媒体が主流でしたが、昨今ではWeb媒体が中心になるなど、求人媒体の種類も多様化しています。採用ターゲットや予算、採用に至るまでの期間などさまざまな要素を考慮して、適切な求人媒体を選ぶことが大切です。
主な求人媒体の特徴とメリット・デメリット
求人媒体には民間が運営するものと公共機関が運営するものに大きく分かれ、民間が運営するものは「転職（求人）サイト」や「紙媒体」、公共機関が運営するものは「ハローワーク」が例に挙げられます。それぞれの特徴やメリット・デメリットについてご説明します。
転職（求人）サイト
「転職（求人）サイト」とは、企業の募集要項を記載した求人をサイト内に掲載し、サイトの登録者から応募を集める媒体です。転職サイトには、幅広い業界や職種の求人を掲載する「総合型転職サイト」と、特定の業界や職種などに特化した求人を取り扱う「特化型転職サイト」があります。
転職サイトの料金体系は主に以下の3つがあります。
- 掲載課金型…掲載することで費用が発生。応募者数や採用者数によって料金が変わらず、一定額の費用がかかる
- 採用課金型…採用者数によって費用が発生。採用が決まるまでは、費用がかからない
- 応募課金型…応募者数によって費用が発生。そのため、応募がない場合は費用がかからない
メリット
転職サイトのメリットの一つは、多くの求職者に自社の求人を届けることができることです。転職サイトのほとんどは、誰でも無料で登録できるため、他媒体に比べると登録者数が多い傾向にあります。ほとんどのサイトでエリアも限定されていないので、全国規模で募集が可能です。
デメリット
転職サイトを利用する場合、応募者を自社で絞ることができないため、採用要件にマッチする人材以外から応募がある可能性もあります。そのため、応募者の選定作業に工数がかかることもあるでしょう。
また、総合型転職サイトの場合は掲載企業数が多いため、登録者の目に留まりにくくなります。求人の記載方法にも工夫が必要です。
紙媒体
紙媒体とは「求人情報誌」と呼ばれる駅やコンビニなどで配られているフリーペーパーや、折り込みチラシなどを指します。
紙媒体に求人広告を掲載する場合、基本的には掲載料が発生します。掲載料は、掲載する求人広告の大きさ、写真の有無、カラーかモノクロかなどによって決まります。また、配布エリアなどによっても異なります。
メリット
紙媒体を利用するメリットは、地域に密着した募集ができる点です。募集エリアを限定し、その地域内で配布することで採用したいターゲットにアプローチできます。
また採用にかかるコストが他の求人媒体よりも低いケースも多く、採用コストを抑えたい場合は効果的です。
デメリット
紙媒体は掲載する期間や場所に限りがあるため、多くの人に届きにくいというデメリットがあります。また、記載できる情報量にも限りがあるため、伝えたいことが伝わりにくいという点も挙げられます。
ハローワーク
ハローワークとは、国の支援を受け、各都道府県の労働局が管理・運営する公共職業安定所のことです。求職情報の提供と職業相談という2つの役割があり、事業主であれば誰でも無料で求人を出すことができます。
メリット
ハローワークの最大のメリットは、コストが発生しないことです。
またハローワークは各都道府県に設置されているため、特定の地域での採用という面においてもメリットがあります。
デメリット
ハローワークに求人を出す場合、募集職種、給与、勤務時間、福利厚生などの必要最低限の情報しか掲載することができません。そのため、求職者に自社の魅力をアピールすることや、競合他社との差別化を図ることが難しいというデメリットがあります。
求人媒体を選定する前にやっておきたいこと
求人媒体を選定する前にやっておきたいことを2つご説明します。
採用戦略を定める
まずは採用したい人材の要件を定めましょう。「どのような人材を」「いつまでに」「何人くらい」採用したいのかを明確にすることで、どの求人媒体を利用するべきか見えてきます。
採用費用を算出する
求人媒体によってかかるコストが異なるため、依頼する前に自社で採用にかけられる費用を確認しておくことも大切です。それぞれの求人媒体に必要な費用はもちろん、求める人材によっては1つの求人媒体だけでは見つからない可能性もあるので、複数の求人媒体を併用する場合の費用も出しておくと安心です。
求人媒体の選び方
数多くある求人媒体を選ぶポイントについても2つご説明します。
自社の採用要件・採用課題を解決できる媒体か
各求人媒体の特徴を把握し、自社の採用要件や採用課題を解決できる媒体を選びましょう。「大手企業が提供するサービスだから」「かかるコストが安いから」などの選び方をすると、思うように採用活動が進まないケースが考えられます。採用したい人材の経歴やスキル、採用の緊急度に応じて適切な求人媒体を選ぶことが大切です。
予算内で採用まで至ることができそうか
利用する求人媒体が決まったら、採用の予算内に収まるサービスを選びましょう。一口に転職サイトといっても、サイトによって利用料金や料金体系が異なる可能性があります。月額固定や従量課金、成功報酬など、かかる費用にはさまざまなケースがあるので、事前に確認することをおすすめします。
【ケース別】採用戦略に適した求人媒体の選び方
最後に求人媒体ごとに、適した採用戦略の例をご紹介します。
転職（求人サイト）
- 大量採用をしたい場合
- 退職者などが出て、早急に採用したい場合
- 母集団を拡大して採用をしたい場合
転職サイトを利用する場合、登録者数が多いことに着目する企業が多いようです。また、求人内に社員インタビューを掲載したり、自社ならではの魅力を盛り込んだりなど、サイトによって規定はあるものの、比較的自由に求人作成ができることも転職サイトの利用価値の一つです。
紙媒体
- 特定の地域で採用をしたい場合
前項のメリットでもお伝えしましたが、紙媒体は地域密着の採用に強いという特徴があります。地方支社で地元採用をしたいケースや、U・Iターン転職者の採用を検討しているケースなどに有効でしょう。
ハローワーク
- 費用を抑えたい場合
- 特定の地域（事業所のある地域）で採用したい場合
ハローワークの場合、希望があれば他の地域のハローワークでも求人を掲載することはできますが、原則は申し込んだハローワーク内で求人が掲載されます。応募者は管轄のハローワーク内の求職者になるので、地域での採用を目指している際に効果的です。
採用戦略に適した求人媒体を選ぶことが大切
インターネットと多様な働き方の普及により、求人媒体の種類も増えてきました。合わせて転職市場は売り手市場という状況のため、正しい戦略をとらないと採用の成功は遠のいてしまうでしょう。それぞれの求人媒体の特徴を理解して、採用戦略や採用課題に適した手法を選ぶことが大切です。
粟野 友樹（あわの ともき）氏
約500名の転職成功を実現してきたキャリアアドバイザー経験と、複数企業での採用人事経験をもとに、個人の転職支援や企業の採用支援コンサルティングを行っている。