求人広告の費用相場は？広告種類や媒体選び・費用対効果を高めるためのポイントを紹介

求人広告の費用相場

求人広告とは、採用活動を行っている企業が、企業情報や採用要件などを記載して媒体に掲載する広告を指します。求人広告を掲載する媒体にはさまざまなものがあり、一般的には「求人情報サイト」を中心とするWeb媒体がよく使われます。旧来の紙媒体として、新聞・新聞の折り込みチラシ・フリーペーパーなどもあります。

厚生労働省が発表した「採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査　調査結果（令和4年）」によると、媒体ごとの1件あたりの平均採用コストは下記のとおりです。

（※1）参考：厚生労働省「採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査　調査結果（令和4年）

重要なのは「費用対効果」

上記の金額はあくまで平均的な目安であり、採用ターゲットとする人材、採用を行う地域、媒体の種類・料金形態などによって採用コストは変わります。同じ媒体・同じ費用で出稿しても、得られる効果は異なるのです。 そのため、単純に「出稿費用」で媒体を選ぶのではなく、「費用対効果」を検討することが重要です。採用ターゲットの動向や媒体の特徴を見極め、自社に合う媒体や利用形態を選んでください。

求人広告を掲載する媒体の料金形態と特徴

求人広告の掲載媒体を利用する際にかかる料金の形態は複数あります。それぞれの特徴を紹介します。

完全無料型

求人広告の掲載料をはじめ、システム利用料や媒体を経由して応募してきた人材を採用した際の成功報酬などが一切かかからない料金形態です。 完全無料型の媒体の代表は厚生労働省が運営する「ハローワーク」ですが、民間が運営しているサービスの中にも費用がかからない媒体があります。

一部無料型

完全に無料ではなく、一部のサービスの利用が無料となる料金形態です。 例えば、求人情報の掲載は無料で採用が決定したら費用が発生する、採用人数に制限があり「○名までは無料」など、有料になる部分は媒体によって異なります。

先行投資型

媒体を利用する前に各種掲載条件に応じた費用を支払ってから、求人を掲載する形態です。 例えば、転職サイトのように求職者が検索機能を使って求人を探せるような機能がある媒体は、掲載料金に加えて、自社の求人を上部に表示させるサービスの利用、求人広告への動画掲載など、追加で利用するサービスに応じた料金がかかるのが一般的です。 また、求人情報誌のような紙媒体の場合は、掲載箇所や広告のサイズによって料金が違うなど、求人広告へのリーチ数を増やすためにはある程度の先行投資が必要になることもあります。

成功報酬型

求人情報の掲載は無料で、媒体経由で応募してきた求職者が採用された際に報酬として費用を支払う形態です。応募があった際に費用がかかる「応募課金型」 もあります。
媒体やサービスを利用しても、求職者がアクションしたり採用に至ったりしなければ費用は発生しません。 求人広告にSNSを活用する場合の課金方法も成功報酬型といえます。課金方法はSNSによって異なります。

例えば、ユーザーが広告をクリックするたびに費用が発生する「クリック課金」、ユーザーに広告を表示した回数に応じて課金される「インプレッション課金」、ユーザーから「いいね」やコメントなどのアクションがあった場合に課金される「エンゲージメント課金」、ユーザーが自社のアカウントをフォローすると課金される「フォロー課金」などがあります。

求人広告の種類と特徴

求人広告を出す媒体について、種類と特徴をご紹介します。

求人サイト

採用ターゲット層ごとに、求人情報を集めたサイトです。「新卒採用サイト」や「パート・アルバイト採用サイト」などもありますが、ここでは「中途採用サイト」についてお伝えします。 中途採用サイトは「転職サイト」などとも呼ばれます。企業の募集要項をサイト内に掲載し、サイトの登録者や閲覧者からの応募を募ります。幅広い業界や職種の求人を掲載する「総合型サイト」と、特定の業界や職種などに特化した求人を取り扱う「特化型サイト」があります。

メリット

求職者は無料で、手軽に閲覧・登録ができるため、多くの求職者に自社の求人を届けられます。全国規模で募集が可能です。

デメリット

採用要件にマッチしていない人からも応募がある可能性があり、その場合、選考や連絡の作業に工数がかかります。また、総合型転職サイトの場合は掲載企業数が多く、求職者の目に留まりにくいかもしれません。

求人検索エンジン

求人情報に特化した検索エンジンです。求職者がキーワード（業種・職種・勤務地・希望条件など）を入力して検索すると、さまざまな求人サイトや企業の採用ページに掲載されている求人情報から、キーワードに合致する求人情報が検索結果に表示される仕組みです。

メリット

比較的低コストで利用できるため、自社採用ページに誘導して採用に至れば、費用対効果が高いといえます。広範囲の求職者にリーチできるほか、求職者の行動データ分析なども可能です。

デメリット

ユーザーが検索しそうなキーワード選定、配置、タイトルの工夫など、効果を出すためには運用のノウハウが必要とされます。工数や継続的な作業が多いため、採用担当者が負荷を感じることもあります。成果によっては想定より費用がかかる可能性もあります。

自社の採用サイト

自社ホームページ内に「採用ページ」を設け、求人を公開します。

メリット

外部の求人媒体への出稿とは異なり、掲載できるボリューム・内容・表現方法（画像・動画など）に制限がなく、自由に情報を発信できます。

デメリット

「○○社 採用」など、企業名でWeb検索をするなどしない限り、応募者の目に留まりにくいといえます。SNSと連動させたり、求人検索エンジンに登録したりするなど、アクセスを増やす工夫が必要です。

SNS広告

SNSに、採用を目的としたコンテンツを配信します。

メリット

より精緻なターゲティングが可能であり、転職潜在層を含め多くの人材にリーチしたり拡散されたりする可能性があります。比較的低コストで開始でき、フィード、リール、ストーリーズ、ライブ配信など利用方法が多彩です。

デメリット

運用の工数がかかるほか、WebやSNSに関する専門知識、マーケティング知識、ある程度の質のクリエイティブ力も必要となります。表現や文言を誤ると、炎上する可能性もゼロとはいえないため、慎重な運用が求められます。

ハローワーク

ハローワークは、国の支援を受け、各都道府県の労働局が管理・運営する公共職業安定所です。「求職情報の提供」と「職業相談」という2つの役割があります。

メリット

事業主であれば、誰でも無料で求人を出すことができます。また、各都道府県に設置されているため、特定の地域での採用にも適しているといえるでしょう。

デメリット

求人情報に掲載できる内容が、募集職種・給与・勤務時間・福利厚生など必要最低限の情報に限られるため、自社の魅力をアピールしにくいかもしれません。

求人情報誌

近年の求人情報誌は、無料の「フリーペーパー」として、駅・コンビニ・商業施設などで配布されています。配布エリア、掲載する広告のサイズ、写真の有無、カラーかモノクロかなどによって掲載料が決まります。

メリット

募集エリアを限定し、その地域内で配布することで採用したいターゲットにアプローチできます。サービスによりますが、他媒体と比較すると安価に始めやすい傾向があるようです。一方、採用単価でみると、新聞広告や屋外広告より高くなるケースもあるでしょう。

デメリット

紙媒体は掲載する期間や場所に限りがあるため、WebやSNSなどと比較して多くの人には届きにくいでしょう。また、記載できる情報量にも限りがあるため、具体的な業務内容や自社の魅力などが求職者に伝わりにくいかもしれません。

新聞・折り込みチラシ

新聞の求人広告欄、あるいは新聞の折り込みチラシに求人広告を出稿します。

メリット

意図せず求人情報が目に留まって興味を持たれる可能性があるため、「転職潜在層」や想定外の人材にアプローチできる可能性があります。折り込みチラシの場合、募集エリアを限定することが可能です。

デメリット

掲載できる情報量が少なく、伝えられる情報は限られるでしょう。また、紙の新聞購読者数が減少しているため、アプローチ範囲も限定されると考えられます。

求人広告の費用対効果を高めるためのポイント

採用の費用対効果を高めるための、求人広告活用のポイントをご紹介します。

採用案件の目的を明確にする

採用を行う目的と現状の課題を明確にしておきましょう。目的や課題があいまいなまま採用活動を始めると、選ぶべき採用手法や媒体を見極められない可能性があります。

求人媒体ごとの特徴を把握する

求人媒体にはそれぞれにメリットとデメリットがあり、料金形態も異なるため、特徴を事前に把握することが大切です。

採用ターゲット、ペルソナ設定を明確にする

採用の目的を踏まえ、採用ターゲットとなる人物像を設定します。経験・スキルはもちろん、「働く上で何を大切にしている人物か」「どのような志向・価値観を持つ人物か」といった「ペルソナ（人物像）」を明確にしておくことで、求人広告で訴求する内容を決めやすくなります。 関連リンク
採用ペルソナとは？自社にマッチしたペルソナの作成方法と採用での活用法

ターゲットにアプローチできる広告手法・媒体を選定する

採用ターゲットがどのような方法で求人情報を収集しているか、どのような媒体を閲覧・登録している可能性が高いかを考え、ターゲットにアプローチしやすい広告手法や媒体を選定します。

求人広告に掲載する場合の注意点

求人広告に掲載する内容については、以下のポイントを心がけてください。

募集要項を具体的かつ細かく記載する

求人広告に記載する募集要項は、求職者に誤解を与えないよう、具体的かつ細かく記載します。 職種名だけでなく、具体的な業務内容、同職種の社員のモデル給与（残業代込みか否かも含める）なども記載しておくといいでしょう。

自社の魅力が伝わる広告内容を制作する

多くの求人広告の中で興味を引くためには、広告内容はもちろんのこと、特に「タイトル」の工夫が必要です。「詳しく知りたい」と思われるように、自社のターゲット人材が魅力を感じるような言葉を選び、タイトルを付けましょう。 広告内容も、事業内容・業務内容・働き方・評価制度・キャリアパスなど、ターゲットが重視していそうな項目について、他社と差別化できるポイントを打ち出します。 文字だけでの訴求には限界があるため、掲載する写真も工夫しましょう。広告を見た人が、自分が働くイメージを持てるようにすることが大切です。

求人広告に掲載する情報を都度更新する

求人広告は1度作成すれば完了ということはなく、随時更新していきます。広告の反応を見ながら、打ち出す内容や表現を変え、訴求力を高めていきましょう。

SNSを使って求人していることを伝える

自社SNSでも、採用活動を行っていることを発信しましょう。転職潜在層にも興味を持ってもらえて、求人情報へ誘導し、応募意欲を喚起できる可能性があります。

定期的に費用対効果を分析し、再検討する

1人あたりの採用にかかったコストなど、費用対効果を定期的に確認します。複数の手法・媒体の費用対効果を比較して分析し、今後の方針を再検討しましょう。

求人広告の掲載媒体は自社に合うものを選ぶ

昨今、求人広告を掲載する媒体は多様化しています。幅広く情報収集し、自社にマッチするものを選んでください。専門領域に特化している媒体もありますので、スペシャリストの採用に苦戦している場合などは、専門媒体を探してみてもいいでしょう。