人材採用の手法の一つである「転職エージェント」（人材紹介）を活用すると、非公開での人材募集、候補者の1次スクリーニング・紹介、面接日程調整など、多様なメリットがあります。転職エージェントを活用する場合の費用の目安、費用発生までの流れ、転職サイトやスカウトサービスとの費用の差などについて、組織人事コンサルティングSeguros、代表コンサルタントの粟野友樹氏が解説します。
転職エージェントの費用の仕組み・相場
転職エージェントは、一般的に「成功報酬型」のサービスです。採用コンサルティングから人材紹介や選考の段階では無料で利用でき、候補者が入社に至ったタイミングで費用が発生し、紹介手数料を支払います。そのため「多額の費用をかけたのに採用できなかった」というリスクを回避できるでしょう。
転職エージェントの手数料の相場
転職エージェントの紹介手数料は、多くの場合、「理論年収×料率（％）」で決定されます。「理論年収」とは、採用された人が入社後1年間在籍した場合に想定される年収総額を指します。一般的には、月額固定額（基本給＋諸手当）×12カ月＋賞与で算出されます。
料率は、おおむね理論年収の30％～40％で設定している企業が多いようです。
採用対象によって費用は変わる
紹介手数料の料率は、採用対象となる職種や層によって異なります。
厚生労働省が行った委託調査「採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査」によると、多くの職種は30％～40％未満に設定されていますが、職種によってややばらつきがあることが見てとれます。
（※）出典：厚生労働省ホームページ「採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査 調査結果（令和４年）P19」
なお、採用難易度が高い職種・ポジションの場合、料率40％～100％など高めに設定されているケースもあります。
返金ルールとは
転職エージェントを介して採用した人が早期退職した場合、企業にとっては紹介手数料が損失となってしまいます。転職エージェントを介して採用した人が早期退職した場合、「返戻金」の規定を設けている場合があります。これは、採用した人材が入社後○カ月以内に退職した場合、紹介手数料の一定割合を企業に返還する仕組みです。
一例を挙げると「1カ月以内の退職：80％返金」「3カ月以内の退職：50％返金」「6カ月以内の退職：10％返金」などです。
先に挙げた「採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査」では、紹介事業者に対して、返戻金制度の有無を尋ねています（P22）。その結果、「紹介手数料の一部又は全部を返還する制度がある」の割合が59.4％で最も高く、「特に補償を行うはない」とする割合は 34.8％となっています。
求職者が一定の期間以内に離職した場合、紹介先企業に補償を行う制度（複数回答）（n=618）
なお、「紹介手数料の一部又は全部を返還する制度がある」「紹介手数料の一部又は全部を後払いにしておき、求職者が一定期間以内に離職した場合は後払い分を請求しない制度がある」「別の求職者を、手数料なし（又は割安の手数料）で紹介する制度がある」のいずれかを回答した事業者に、補償等を行う「一定期間」の長さ（最長期間。1カ月未満の場合は0）を尋ねたところ、「4～6 カ月」の割合が 44.4%で最も高く、次いで「3カ月（42.9%）」となっています。最小値は0カ月（1カ月未満）、最大値は12カ月でした（P23）。
補償を行う一定の期間の長さ（単一回答）（n=394）
転職エージェントでの費用発生までの利用の流れ
転職エージェントを利用する場合、どのような流れを経て費用の発生に至るのか、それぞれのプロセスの内容とともにご紹介します。
ヒアリング
転職エージェントから「採用したい人材像」についてヒアリングを受けます。主に以下の項目を聞かれるので、事前に整理しておくと良いでしょう。
- 求める職種／役職／業務内容
- 採用ポジションの業務を遂行するために必要な経験・スキル
- 人物像（社風に合う人物タイプ／既存社員にいない新しい人物タイプなど）
- 採用の背景、課題
- 期待する役割、成果
- 採用条件（給与・福利厚生など）
- 入社後のキャリア展望
求人票の作成
転職エージェントが求人票を作成します。ヒアリング内容を記載するほか、事業内容や今後の取り組み、社風など、求職者に魅力を感じてもらえる情報を盛り込みます。
人材の紹介
転職エージェントが自社の登録者から企業が求める条件に合致する人材を探し出し、その候補者に求人を紹介します。興味を持った求職者の応募を受けて、企業に紹介します。応募者が迷っている場合は、「カジュアル面談」の実施を提案し、本人が承諾すれば相互理解を深める場を設けることもあります。
選考
企業は、紹介を受けた求職者について、書類選考・面接を行います。面接日程の調整など、求職者とのやりとりは転職エージェントが行う場合が多く、企業は選考に集中できます。
採用決定
選考を経て企業が採用可否を判断し、転職エージェントに通知します。求職者への採否結果通知、入社意思の確認は、転職エージェントを介して行われることが多くあります。候補者が入社を承諾したら、入社日の最終調整を行うなど、入社までフォローを受けられるでしょう。
手数料の支払い
候補者の入社が確認できた段階で費用が発生します。転職エージェントに対し、規定の紹介手数料を支払います。
中途採用にかかるコストの目安
転職エージェントを利用して中途採用を行った場合、実際にどれくらいのコストがかかるのか、金額の目安をご紹介します。スカウトサービスや転職サイトを利用した場合のコスト目安も併せてお伝えしますので、比較してみましょう。
転職エージェント
転職エージェントから紹介を受けた候補者が採用に至った場合、手数料率を「35％」とした場合、理論年収ごとの手数料は以下の額となります。
| 理論年収 | 紹介手数料 |
|---|---|
| 500万円 | 175万円 |
| 600万円 | 210万円 |
| 800万円 | 280万円 |
| 1000万円 | 350万円 |
スカウトサービス
「スカウトサービス」とは、人材サービス会社のデータベースに登録している求職者の経験・スキルを閲覧し、企業から求職者に直接アプローチができるものです。スカウトサービスの利用料は各社で異なりますが、相場の一例として「システムの基本使用料＋成功報酬（理論年収の15％）」が挙げられます。
リクルートダイレクトスカウトの場合、導入時の初期費用は無料。採用決定手数料は、入社時の理論年収×15％です。理論年収ごとの手数料は以下の額となります。
| 理論年収 | 採用決定手数料 |
|---|---|
| 500万円 | 75万円 |
| 600万円 | 90万円 |
| 800万円 | 120万円 |
| 1000万円 | 150万円 |
参考：リクルートダイレクトスカウトの費用・料金│企業・法人向け
転職サイト
転職サイトに求人広告を掲載する場合、媒体によって料金体系が異なります。「リクナビNEXT」の掲載料金を例にとると、原稿サイズが5段階に分かれており、2週掲載で18万～144万円、4週掲載で20万～180万円と設定されています（2024年8月時点）。
参考：リクナビNEXTのご案内｜人材採用・求人広告・人材紹介のリクルート
費用も含めて自社に合った採用手法を選ぼう
上記の解説をまとめると、理論年収1000万円の人材が採用に至った場合、支払う手数料は転職エージェント経由で350万円、スカウトサービス利用で150万円と、スカウトサービスの方が200万円のコストを抑えられることになります。ただし、人材のサーチおよびアプローチを自社で行うため、自社の採用担当者の人件費が必要となるでしょう。
採用人数によっても異なります。1名採用であれば、スカウトサービスが最も低コストであっても、複数名採用であれば転職サイトの方が1名あたりのコストが低く抑えられるケースもあるでしょう。
自社が求める人材の採用難易度、自社で採用活動に携わる人員数なども踏まえ、コストを最適化できる採用手法を選びましょう。
粟野 友樹（あわの ともき）氏
約500名の転職成功を実現してきたキャリアアドバイザー経験と、複数企業での採用人事経験をもとに、個人の転職支援や企業の採用支援コンサルティングを行っている。