今、最も企業からのニーズが高いのが「DX人材」。どの企業も「自社のDX推進を担ってくれる経験者が欲しい」というが、具体的にどんな経験・スキル、素養を持つ人を採用したいのか、言語化できている企業は意外に少ない。そんな企業の頭の中に入り込んでDX人材のイメージを具体化し、マッチングを実現した株式会社アロンジの小野 圭氏、大西 洋氏が手掛けた「GOOD AGENT AWARD 2022」DX部門・部門賞受賞の取り組みを紹介したい。
国家公務員から民間企業に転職。一昔前までは珍しかっただろうが、昨今、今後のキャリアを考え官公庁を飛び出しチャレンジングな環境を目指す人が増えつつある。株式会社クレドスの田中氏が転職をサポートした30代後半のA氏も、ある省庁から外資系コンサルティングファームに転身を果たした。田中氏は、A氏のキャリアや思いにどう寄り添い、マッチングを実現したのか。「GOODAGENTAWARD2022」DX部門・特別賞を受賞した事例をご紹介したい。
「DX人材」の必要性は強く叫ばれていますが、人材の採用や育成に課題もあり、充足していないという企業も少なくありません。はたして「DX人材」を確保できた企業とそうでなかった企業では、何が違うのでしょうか。2021年に株式会社リクルートが実施した「人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査」のうち、DXに関する調査結果からみえてきたことを、株式会社リクルートHR統括編集長の藤井薫が詳しく解説します。今後の転職時の企業選びの参考にお役立てください。
2021年に株式会社リクルートが実施したDXに関する調査の結果から、最近、注目を集めるリスキリングについてまとめてご紹介します。IT・デジタル化を推進するDX人材を育成するため、リスキリングに取り組む企業は、どのような広がりを見せているのでしょうか。株式会社リクルートHR統括編集長の藤井薫が、企業のリスキリングの実施状況について、従業員規模別、業種別、地域別などのデータをもとに詳しく解説します。
企業のIT・デジタル化やDX人材確保必要性について株式会社リクルート（以下、リクルート）の調査データを紹介します。人事担当者が求めるDX人材のスキル・人物像等はどのようなものなのでしょうか。また、実際のDX推進の取り組みや人材確保の動きについて、企業規模別・地域・業種別に調査した結果もあわせて発表します。