ウィズ・コロナ下での幹部採用・幹部転職活動の期間も、2020年8月時点ではや半年となりました。 採用する側も転職活動側も、ここまで手探り状態で選考ステップを進めてきたところもあります。ZOOMなどでのオンライン面接が主となるなどのテクニカルな面もさることながら、私たちがこの数カ月のエグゼクティブサーチ事業を進めてきた中で、幹部転職の＜うまくいく人、いかない人＞の２極化傾向が明らかになってきたように感じています。 今回は経営者JPとして幹部転職をご支援している中での、「ウィズ・コロナ」の幹部転職成功者の共通項についてレポートしてみたいと思います。その共通項とは------。
「ヘッドハンティング」という言葉はよく耳にするものの、具体的にはどのようなものかよくわからないという方もいらっしゃるのではないでしょうか。中には「怪しいのではないか」「本当に安心して使えるサービスなのか」という心配をされる方も。ヘッドハンターの目的やサーチ方法、自分がヘッドハンティングされる方法などを紹介します。
転職における「カルチャーフィット」（企業文化への適合度合い）の重要性は当コラムでも折々述べてきました。人物のタイプが似ている。価値観が合致する。歩んできたバックグラウンドや時代背景が同じだ------ すり合わせポイントとされるものは様々あり得ますが、そのすり合わせポイントの一つに「時間体質」があるのにお気づきでしょうか？ お互いがなるべく同じ時間感覚を持っていることが、気持ちよく職務に当たれて、成果も出しやすく、当人にとっては経営者や会社から認められやすいのです。幹部クラスの皆さんには、特にこの「お持ちの時間感覚＝時間体質」が転職先企業や組織と合致していることこそ、新天地で速やかに定着しその後活躍していただくために非常に重要なOS（基盤）となるのです。
この原稿が掲載される2020年6月5日現在、4月に発令された非常事態宣言は全国で全面解除され、経済再開への動きが各業界ごとに始まりました。新型コロナ感染はどうやらピークアウトし、予断は許さないものの、ようやく収束が見えてきたところですが、経済、企業活動においてはコロナとの戦いはいま始まったばかり。各社はこれから本格的に、「ウィズ・コロナ」「アフター・コロナ」での自社事業、組織、経営体制の大再編に奔走することになります。 不要不急なヒトモノカネを一掃し、今後生き残るため、できれば勝ち残るために、「コロナ後の世界」におけるコア・必須のヒトモノカネへのシフト、傾注が始まっています。幹部採用においてもその動きは同様。これから１年、エグゼクティブ採用で最優先されるのは企業活動のどの側面においても「大ナタを振るってくれる」テコ入れ人材となるでしょう。
新型コロナが経済、社会、雇用に及ぼす影響が表れ始めています。 総務省が3月31日に発表した2020年2月の労働力調査によると、完全失業率（季節調整値）は前月比横ばいの2.4%で、その時点ではまだコロナの影響は失業率には表...
本稿執筆時点（＊2020年3月末）で動静の定まらない新型コロナ感染の行く末。社会や経済への打撃は深刻なものとなっており、直接的な影響を受けている業界に所属されているエグゼクティブ層の皆さんにおいても転職活動を本格化されていらっしゃることを、当社での転職ご相談の増加具合からも日々感じております。 短期的な雇用リスク、収入リスクへの対応が必要な方もいらっしゃり、喫緊のご状況へのご支援を当社としても最大限図る所存です。しかしこれはいずれ終息することでもあり、こういうときにこそ、実は中期的な身の置き所を考える絶好のチャンスでもあり、それを織り込んだ転職活動をぜひしていただきたいと考えています。
本連載で過去2回、「幹部人材」（ミドルマネジメント層）と「経営人材」（経営陣・事業責任者・部門責任者層）との違いについてご紹介しました。「幹部人材」と「経営人材」、その間にある大きなキャズム（溝）とは？「幹部人材」と「経営人材」を分けるもの。大変ご好評いただき、今回はその3回目として、「幹部人材」と「経営人材」とで実際の転職活動時に、どのような違いがあるかについてご紹介してみたいと思います。
前回もお伝えしました通り、過日2019年12月に、キャリアカーバー（現：リクルートダイレクトスカウト）主催の登録者の皆さま向けセミナーで講演をさせていただきました。 「転職すべきか？留まるべきか？ミドル世代の成功キャリア術」というテーマで、当コラム読者の皆さんにもご興味あるところだと思いますので、前回と今回、この講演に関連してのお話をお届けします。講演にご参加頂いた皆さんには、先日のお話の補足にもなりますので、ぜひ併せてお読みください。 前回は「そもそも、人材価値はどう推し量られるのか」についてご紹介しました（VOL.17「外部招聘される人材となるための原理原則」）。今回は「どのようなときに転職すべきで、どのようなときに現職に留まるべきなのか」について考えてみます。