現在の中途採用市場において、特に人材ニーズが高まっているのが「デジタル化」を推進するポジションだ。コロナ禍を機に、あらゆる業種・規模の企業が業務のオンライン化の必要に迫られた。多くの企業が、特定業務や情報管理にデジタルツールを導入する「デジタイゼーション」、業務フロー全体をデジタル化して生産性アップを図る「デジタライゼーション」を進める中、先進的な企業では、ビジネスモデルや製品・サービスそのものをデジタルで変革する「デジタルトランスフォーメーション（DX）」を加速させている。業界トップクラスの企業によるDXは、社会の姿や人々のライフスタイルまで変え得る影響力を持つ。DXを推進するポジションは、まさに時代の転換期に立ち会い、社会への貢献を実感できるやりがいに満ちているといえるだろう。今回、フォーカスするのは「小売業のDX」。イオングループにおいてDXを担い、小売業の新たなスタイルの実現を目指す「イオンネクスト」の取り組みを紹介する。
ソニーグループ（以下、ソニー）では、イメージング（コンスーマーカメラ、放送・業務用カメラ）と車載センシング(デバイスソリューション、認識ソフトウェア)の＜ソフトウェアエンジニア＞を募集している。なぜいま、両領域でソフトウェアエンジニアを求めているのか。どのような方が活躍できるのか。受け入れ体制などはどうなっているのか。イメージングチームの加賀谷 学氏（写真中央）と久郷 大輔氏（写真左から2人目）、車載チームの中西 崇氏（写真右端）と折口 陽太氏（写真右から2人目）に詳しくお話を伺った。
日本を含む40の国と地域で1日平均4,000万本を販売しており、連結売上高の40％以上を国際事業が占めている株式会社ヤクルト本社が、海外駐在を前提とした＜管理系（経理など管理部門責任者）＞と＜製造系（海外工場マネジメント業務）＞の海外要員を大募集している。ヤクルトの国際事業にはどのようなこだわりがあるのか。海外要員の仕事内容やキャリアパスはどうなっているのか。どういった人材が活躍できるのか。現場で活躍する奥 善博氏（経理部 経理課 主事・写真中央）と印南 雄介氏（国際部 技術支援課 主事・写真右）に詳しく伺った。
急成長中のIT総合ソリューション企業【SHIFT】が、ITセールス、コンサルタント、ラインマネージャーの経験・知見を活かして、お客様の事業成長に貢献する＜アカウントマネージャー＞を募集している。なぜいまアカウントマネージャーが必要なのか。どのような人材を求めており、どのようなタイプが活躍しているのか。髙松宗剛氏（産業事業統括部 統括部長）、島川知氏（流通ネットサービス事業統括部 統括部長）、宮田一平氏（金融事業統括部 アカウントマネジメントディレクター）に伺った。
NTTドコモはいま、【スマートライフ事業】に力を入れており、ドコモの巨大アセットを使い倒し、巨大スケールの新ビジネスにチャレンジしたい＜現場で戦ってきた方＞を多職種募集しているという。スマートライフ事業とはいったいどのようなものか。どういった人材を必要としており、入社したら何ができるのか。内海亮一氏（スマートライフ推進部 スマートライフ推進 スマートライフ推進担当・写真左） 、柏崎健太氏（コンテンツビジネス部 コンテンツサービス 新規ビジネス創出担当主査/ Sports Marketing Professional・写真右）、中井沙織氏（FinTech推進室 FinTech・投資サービス・写真中央）に詳しく伺った。
NTT西日本が、単なる通信企業を脱却し、地域密着型ICT企業となっていることはあまり知られていない。そのNTT西日本が、地方自治体・地域企業向けの地域創生クラウドを企画・構築する＜クラウドエンジニア・企画開発（Azure中心）＞を募集している。担当部長の丁 農（ようろ みのり）氏（バリューデザイン部 コアソリューション部門 クラウドインテグレーション担当 部長、写真中央）と、2020年に中途入社した橋本 優城（はしもと ゆうき）氏（同担当・主査、写真右から2番目）、2019年に中途入社した大滝 野歩（おおたき のぶ）氏（同担当・主査、写真左から2番目）に詳しいお話を伺った。
交通事業を軸に不動産や商業施設開発、クレジットカード、ホテル、レジャー・サービス等の多彩な事業を展開している東急（株）。街づくりにおけるDXの加速を目的に、2021年7月より新組織「デジタルプラットフォーム準備プロジェクト（Urban Hacks）」を設立。 東急の目指すDXと、新組織のオープニングメンバーに期待することとは。プロジェクトオーナーの宮澤 秀右（みやざわ しゅうすけ）氏［経営企画室 デジタルプラットフォーム準備プロジェクト プロジェクトオーナー］（写真中央）と人事開発グループ採用センターの百瀬 拓史（ももせ ひろし）氏（写真右）にお話を伺った。
高齢社会の課題解決へ向けた情報インフラを構築する【エス・エム・エス】が、＜事業責任者候補＞を募集している。エス・エム・エスといえば、高齢社会が直面する様々な社会課題を解決しながら、設立以来17期連続で増収増益を継続中の会社だ。いったいどのような会社なのか。事業責任者候補を継続的に採用する背景には何があるのか。藤田和大氏（経営管理本部 人材開発部 部長・写真右）にお話を伺った。