【役職一覧】日系・外資系企業の主な役職とその役割｜今更聞けないCxOも解説

転職活動を進めていると、自社にある役職が他社にはなかったり、その逆のケースに出会ったりすることがあります。そこで、日系企業と外資系企業に設けられている主な役職を一覧にし、役割などを日本総研の吉田氏が解説します。近年増えてきた役職名称の「CxO」についても、代表的なものとその役割を紹介します。

役職とは

そもそも役職とは、組織内における役目や職務を表した呼び名のことです。例えば、「課長」「部長」「社長」などがあり、管理職を指すことが一般的です。

なお、会社法により企業への設置が規定されている役職は「取締役」「会計参与」「監査役」などで、これら以外の役職は、法律に規定がありません。各社が事業方針や規模などに応じて独自に決めているものであるため、設けられている役職が企業によって異なる場合や、同じ呼称でも企業によって役割が異なる場合があります。

本記事では、日系・外資系企業において多く見られる役職と一般的な役割を紹介します。

日系企業における一般的な役職とその役割

日系企業では、一般的には、一般社員→主任→係長→課長→部長→事業部長（・執行役員）→常務→専務→副社長→社長（代表取締役社長）の順にステップアップし、権限や役割が大きくなっていくと考えられています。それぞれの役職の一般的な役割を解説します。

社長（代表取締役社長）

社長は、企業経営における最高責任者として、経営に関する意思決定を行い、責任を負う役割を担うケースが多いです。対外的には、会社の代表として立ち回る役割も担うことがあります。

株式会社においては、会社法で株式会社を代表する権限を持つと定められている「代表取締役」を社長が兼務し、「代表取締役社長」と呼ばれているケースが多く見られます。ただし、必ずしも社長が代表取締役を務める必要はなく、代表取締役と社長を分けているケースもあります。また、代表取締役は2名以上選出可能で、会長と社長が代表取締役を兼務しているケースなどもあります。

なお、「会長」は、社長の上に置かれる役職として、また、社長を退任した人の名誉職として、企業に置かれている場合があります。役割は、実質的な経営トップである場合もあれば、相談役として企業運営を後見する役割を果たしている場合もあり、企業によって様々です。

副社長（代表取締役副社長、取締役副社長）

社長に次ぐポジションとして、企業経営において社長を補佐する役職である「副社長」を置く企業もあります。株式会社においては、副社長が代表取締役や取締役を兼務している場合もあります。

専務（専務取締役）、常務（常務取締役）

専務は社長を補佐して企業の全体的な業務の管理を（副社長と同等の場合もある）、常務は現場のトップとして業務遂行の管理を担う役職と一般的にはされています。専務の方が社長に近い業務を担うことから、一般的には常務よりも専務が上の役職ともされています。両者の役割や権限は企業によって異なりますが、いずれも会社の幹部にあたる役職であると考えられています。

株式会社においては、専務や常務が取締役を兼務しているケースが多いですが、必ずしもその限りではありません。

執行役員

執行役員は、取締役会の決定に基づいて業務の執行にあたる、事業運営の責任者としての役割を担う役職と考えられています。執行役員を置くことで、取締役は経営における意思決定に、執行役員は業務の執行に専念することができ、スピーディな意思決定や業務執行が図れるよう上場企業を中心に広く導入されてきました。

「役員」という名称がついていますが、会社法上の役員（取締役、会計参与、監査役など）には該当せず、企業が任意で設けている役職であると考えられています。立場も、企業と雇用契約を結んでいる従業員であることが多いです。具体的な役割や権限は企業によって異なり、取締役や専務、常務、事業部長などが執行役員を兼務しているケースもあります。

事業部長、本部長、統括部長

事業部長（本部長、統括部長などとも）は、事業部や事業本部を管理・統括する役割を担う役職と考えられています。

企業によっては、事業部長や本部長が取締役を兼務するケースがあります。また、執行役員を設けている企業では、事業部長が執行役員を兼務しているケースや、事業部長の役職を置かず、執行役員が事業部長と同等の役割を果たしているケースもあります。

部長

部長は、事業部や事業本部を構成する「部」を管理・統括する役割を担う役職と考えられています。「ゼネラルマネジャー」の呼称で部長相当の役割を担う役職を設けている企業もあります。また、担当部長という役割を設置する企業もあります。担当部長は、部の業務をいくつかに切り分けた上で、特定の業務範囲についての管理・統括を担当します。

部長代理、副部長、次長、部長補佐

部長の下、課長の上の役職として、「部長代理」「副部長」「次長」「部長補佐」などの呼称で部長の次席として、部長の代理人あるいは補佐を担う役職を設けている企業もあります。役割・権限の範囲は企業によって異なります。

課長

課長は、「部」よりも小さい組織単位である「課」を管理・統括する役割を担う役職です。企業によっては、「マネジャー」の呼称を用いているところもあります。「課」の代わりに「室」という組織を設置し、とりまとめ役を「室長」と呼称するケースもあります。企業によっては、「室」は課の中でも会社が重視する特定の業務・活動を推進する組織と位置付けられるケースや、課の中でも規模が大きいもの（部に準ずる組織）として扱われるケースがあります。

課長代理、課長補佐

課長の下、係長の上の役職として、「課長代理」「課長補佐」などの呼称で、課長の代理人あるいは補佐を担う役職を設けている企業もあります。役割・権限の範囲は企業によって異なるケースが多いです。

係長

係長は、課が複数の「係」によって構成されている企業において、特定の「係」のとりまとめを行う役割を担うケースが多いです。「グループリーダー」「チームリーダー」といった名称を用いる企業もあります。その場合、組織の単位を「係」ではなく、「グループ」や「チーム」と呼称する場合もあります。あるいは、「係」の代わりに「班」という組織を設置し、とりまとめ役を「班長」と呼称する場合もあります。

なお、企業によっては、「班」は「係」よりも小さな組織単位として設置され、複数の「班」が集まって「係」が構成されるケースもあります。

主任

主任は、一般社員として、一定の業務スキル・経験を持ち、指導を受けずに業務を完遂することができると認められた社員に与えられる役職であることが一般的です。一般社員のまとめ役や、役職のない社員よりも難度の高い業務を任されるケースが多く見られます。

外資系企業の役職とその役割

次に、外資系企業に多く見られる役職とその役割を解説します。各役職の具体的な役割は企業によって異なる場合もありますので、詳しく知りたい場合は当該企業に確認しましょう。

Chairperson

Chairpersonは、日本で言う会長職に該当します。取締役会長として取締役会の議事進行を担うケースもあれば、名誉職であるケースもあり、企業によって役割や権限は異なることもあります。

President（Managing Director/Chief Executive）

Presidentは、日本で言う社長職に該当すると考えられています。主にアメリカで使われる呼称で、イギリス系の企業ではManaging Directorという呼称が使われることが多いようです。他方で、アメリカでは、Managing Directorは取締役などを表すため、注意が必要です。

なお欧米では、CEO（Chief Executive Officer：最高経営責任者）とPresident（社長）の業務と責任を区別している企業が多く、それぞれ別の人が担っているケースもあれば、1人の人が兼務しているケースもあります。また、カンパニー制（事業単位で組織をくくり、それぞれを独立した会社として扱う企業形態）を採用している企業では、事業本部（division）の長をPresidentと呼ぶ場合もあります。

Vice President

Vice Presidentは、事業部のマネジメントを担う役職であると考えられています。日本で言う事業部長などに該当するでしょう。ただし、事業本部の長をPresidentと呼ぶ組織などでは、事業本部の長に次ぐポジションという意味合いで、日本の次長や、○○代理に相当する役職として扱われるケースもあります。

General Manager

General Managerは、事業や施設の責任者を表す役職と考えられています。企業によっては、事業所長、工場長、センター長を表すケースもあり、日本で言う事業部長に該当することもあります。日系企業における「ゼネラルマネジャー」とは役割が異なる場合があるので注意しましょう。

Director

Directorは、イギリス系の企業では取締役を、アメリカ系の企業では上級部長（部門長なども含む）を表すと考えられています。

Manager

Managerは、アメリカ系の企業で課長〜部長相当の役割において広く使われている呼称です。アメリカ系企業では部長以下の役割において役職が細かく区切られていないため、同じManagerでも、企業や人によって役割・権限が異なることに注意しましょう。

Leader

Leaderは、グループリーダーなどに与えられる役職と考えられています。

「CxO」の主な呼称とその役割

近年、アメリカのコーポレートガバナンス（企業統治）にならい、CxO（シーエックー）と呼ばれる役職を導入する企業が増えています。CxOは、「Chief x Officer」の頭文字をとったもので、Chiefは「長」、Officerは「役員・幹部」を表し、「x」には、財務（finance）、技術（technology）など、担当する業務の頭文字が入ります。代表的なものを紹介します。

CEO

CEOは、Chief Executive Officer（最高経営責任者）の略で、企業経営における最高責任者を表します。日本においては、代表取締役や社長の役職に就いている人が肩書として使用しているケースが見られます。

COO

COOは、Chief Operating Officer（最高業務執行責任者）の略で、CEOの下で企業全体の業務の執行を統括する役職です。

CFO

CFOは、Chief Financial Officer（最高財務責任者）の略で、財務やコーポレートファイナンス部門を統括する役職です。

CTO

CTOは、Chief Technology Officer（最高技術責任者）の略で、技術部門における戦略立案や研究開発を統括する役職です。

CMO

CMOは、Chief Marketing Officer（最高マーケティング責任者）の略で、企業のマーケティングを指揮・統括する役職です。

CIO

CIOは、Chief Information Officer（最高情報責任者）の略で、企業の情報システムに関連する業務を統括する役職です。企業によっては最高投資責任者（Chief Investment Officer）を表す場合もあります。

具体的な役割や位置づけは企業ごとに確認を

ここまで、日系企業と外資系企業の役職、そしてCxOについて、一般的な役割を解説しましたが、先述したとおり、同じ役職名でも、具体的な役割や責任範囲などは企業によって異なります。とくに外資系企業は、日系企業の役職と照らし合わせた際に近しい役割の役職はどれか、役職名の英語表現はどれが適切なのかなどがわかりにくいケースが多いでしょう。いずれの場合も、各役職の役割や位置づけのイメージにとらわれすぎず、企業ごとに担当業務や責任の範囲を確認しましょう。

転職エージェントやスカウトサービスを利用している場合、その企業の担当者に確認すると、スムーズに実態を把握することができるため、活用するのも一つの方法です。