「ヘッドハンティング」という言葉はよく耳にするものの、具体的にはどのようなものかよくわからないという方もいらっしゃるのではないでしょうか。中には「怪しいのではないか」「本当に安心して使えるサービスなのか」という心配をされる方も。ヘッドハンターの目的やサーチ方法、自分がヘッドハンティングされる方法などを紹介します。
組織の「ヘッド」を「ハンティング」すること
ヘッドハンティングが行われる背景
経営者、役員、部長などの経営・上級管理職は、企業の戦略策定や事業推進による業績獲得において非常に重要な存在です。企業の業績にも直結するため、より成果をあげられる人が求められますが、そのために必要とされるのは経験・スキルだけではありません。
経営層やキーパーソンとの相性、従業員を牽引する人柄・リーダー性、企業文化との相性なども重要となり、経営に近いポジションほど極めて限定的な人物が求められます。
そのため転職市場にはマッチする人材が顕在化していないケースも多く、ヘッドハンターに採用候補者のリストアップやアプローチを依頼することが、欧米企業を中心に行われてきました。
日本においても人材の流動化やグローバル化が進む中、ヘッドハンティングが活発化してきています。昨今では、経営層に限らず、ミドルマネジメント層や、ITなど先端事業を推進するための優秀な人材を獲得するためにヘッドハンティングを活用するケースが急増しており、より広い人材が活躍の場を得るための転職手法として定着しつつあります。
ヘッドハンターの役割とサーチ方法
ヘッドハントを行うのは、採用企業から依頼を受けたヘッドハンターです。
対象候補のリストアップ、企業への提案、面談調整などを行い、通常の人材紹介ビジネスにおける成功報酬型で契約するほか、候補者を探し出すのに相応の手間やコストがかかるため、採用の可否にかかわらず発生する着手金を受け取る場合も一定数あります。
サーチ方法は様々ですが、企業が求める採用対象者が転職市場にいないことも多いため、ヘッドハンターの情報収集力が肝となります。例えば、ヘッドハンターが以前働いていた業界などで、独自の業界内ネットワークや社長・経営者とのネットワークを築いて情報収集を進めているケースが多いです。また、新聞の人事情報、メディアに取り上げられた人物、企業の取材インタビューを受けている人物などは、公開情報として名前と所属が明確となっているため、本人の転職意向にかかわらず、アプローチされることがあります。
「ヘッドハンティング」されるには？
仕事の成果を出し、自ら発信する
ヘッドハンターに見つけてもらうには、まず仕事で成果を出し、世の中に認知される必要があります。メディアに取り上げられる機会を自ら作るのは難しいかもしれませんが、カンファレンスなどが行われる業界や職種などの場合は、積極的に登壇したり、またSNSを活用して発信したりするなど、個人として注目されるアクションを起こすことも重要です。
ビジネスSNSや転職サービスに登録しておく
ヘッドハンティングの対象は、今や経営層に限らず、ミドルマネジメント層や、ITほか先進分野での事業推進を担える優秀な人材にも広がっています。そういった人材をサーチする場合、ビジネスSNSや登録型データベースを照会するケースもありますので、まずは登録しておくことが重要です。レジュメには、具体的な仕事の内容やこれまでの成果、工夫したポイントなどを詳細に記入しておくことで、オファーがくる可能性が高まります。
