スマートフォン、AIサーバー、自動車など、最先端デバイスの製造を支える電子部品実装ロボット。その分野で世界トップクラスのシェアを誇る株式会社ＦＵＪＩは、海外売上比率約9割という圧倒的なグローバル展開を実現している企業です。世界中の電子部品実装ラインを支える高度な技術力と、変化を先取りする開発力。その背景には、どのような戦略と組織があるのでしょうか。本記事では、代表取締役社長 五十棲丈二氏へのインタビューをもとに、同社の競争力の源泉、エンジニアにとっての成長環境について紐解いていきます。
パーソルエクセルＨＲパートナーズ株式会社は、パナソニックの技術系子会社を源流に持ち、35年以上にわたりメーカーの“人”と“モノづくり”を支えてきた技術人材企業です。機構・電気・組み込み・ICTを横断する技術基盤のもと、モデルベース開発やADAS、航空宇宙分野など最先端領域に挑戦。その根底にあるのは「物をつくる前に人をつくる」という思想と、配属から育成まで一貫して貫くエンジニアファーストの姿勢です。専門性を深め、長く戦える設計者を育てる同社の現在地と未来構想に迫ります。
工作機械業界の中でも、中村留精密工業株式会社は独自の存在感を放つ企業です。複合加工機に特化し、いくつもの国で高いシェアを獲得する同社は、単に機械をつくるのではなく、「現場の負担を削る」ことを起点に価値を磨いてきました。ハードだけでなくソフトウェアや自動化領域まで自社で踏み込み、顧客の生産現場を根本から変えていく。その挑戦を牽引するのが、代表取締役社長の中村匠吾氏です。本記事では、同社が見据える業界の未来、常識にとらわれない開発姿勢、そして技術者が成長できる環境について伺いました。
1962年の創業以来、技術者派遣業界のパイオニアとして歩み続けてきたアルトナー。同社はソフトウェア、電気・電子、機械領域を軸に、研究開発から製品開発までを支えるエンジニアリングアウトソーシング企業です。特筆すべきは、多くの企業が中下流工程に注力する中、あえて上流工程に強みを置く独自戦略にあります。今回は代表取締役社長・関口相三氏に、最先端Tech領域で求められる人財像や育成の考え方、そしてエンジニアの市場価値を高め続ける仕組みについて伺いました。
「AIに代替されないスキルを身に付けたい」「10年20年後も通用する市場価値を手にしたい」——。そんな想いのもと、いま完全未経験から建設業界に身を転じ、施工管理の道に進む人が増えています。その挑戦の舞台を提供し、人材育成のパイオニアとして業界を牽引するのが『テクノプロ・コンストラクション（以下：TCS）』。全国24拠点／3,500名以上の技術者を擁し、独自の教育インフラを備え、数多くの優秀な人材を輩出してきました。同社で活躍する社員の半分以上は異業種からの転職者。なかには元パティシエ、元海上保安官、元YouTuber、元アイドルなど、一見、建設業界と無縁に思える方も多くいます。彼らがなぜTCSを選んだのか？なぜ未経験人材から現場で重宝されるまでに成長できるのか？その理由に迫るべく、採用責任者の植木氏と安部氏にお話を伺いました。
小林クリエイト株式会社は、1937年の創業以来、心電図や地震計などの計測機器向け記録紙の国産化から事業をスタートし、時代の変化に応じて提供価値を広げてきた企業です。現在は、RFID応用製品やシステムの提供、郵便・発送業務のBPOサービスなどへと領域を拡大し、印刷の枠を超えた価値創造に挑み続けています。その根底にあるのは、「情報を正確に記録し、安全に保存し、確実に伝える」という一貫した思想です。今回は、そうした本質を起点に新規事業や新たなソリューションを生み出し続ける同社の挑戦について伺いました。
飲食・宿泊・病院など、食を支える現場では人手不足が深刻化しています。ホシザキはフードサービス機器のリーディングカンパニーとして、凍結・解凍・保存・洗浄・ディスペンスのコア技術を軸に、品質と効率化の両立を推進してきました。象徴的なのが、真空マイクロ波解凍技術です。職人技に頼りがちだった解凍工程を“誰でも均一に”し、現場の持続性に新しい選択肢を提示します。今回は、執行役員 兼 中央研究所所長の佐々木誠氏に、最先端Techの現在地と未来像を伺いました。
創業から116年。自動車産業の黎明期から内装部品メーカーとして歩みを重ねてきた 林テレンプ株式会社は、いま自らの立ち位置を見つめ直しています。CASEやEV化の進展により、クルマに求められる価値が大きく変化する中、従来の延長線上にある事業モデルだけでは、持続的な競争力を保つことが難しくなってきました。同社はこの環境変化を受け、音・光・空間を軸とした新たな価値創出へと事業の方向性を更新しています。その変革を支える重要な基盤として位置づけられているのが、組織と人材の在り方を見直す取り組みです。多様な人材が力を発揮できる環境づくりは、理念先行の施策ではなく、事業変革と一体で進められてきました。本記事では、人事総括を担う両角隆太郎氏の言葉を通じて、組織変革のそのプロセスについてご紹介します。