自動車部品メーカーとして世界に事業を展開する豊田合成。製造業は一般的に女性管理職の比率が低いとされてきましたが、同社はその常識を変えるべく「女性活躍推進」を経営戦略の一つに据えています。2030年までに女性管理職を100名に増やすという明確なKPIを掲げ、制度の整備と風土の改革を同時に進めることで、多様な人材が当たり前に力を発揮できる環境を実現しようとしています。その姿勢は、人事施策の域を超え、企業文化そのものを変革する挑戦です。そんな同社の取り組みについて、ダイバーシティを担当する執行役員の安藤浩子氏にお話を伺いました。
個々の希望や目標に合わせたオーダーメイドの留学プランを提供する留学支援事業「夢カナ留学」で急成長している株式会社Jstyle。「お客様の夢へのパートナーとなり、その夢を本気でサポートする」という信念を掲げ、留学前後においても英語教育プログラム「夢カナEnglish」や帰国後のキャリア形成を支援する「夢カナキャリア」などを展開し、独自のビジネスモデルを構築しています。今回はアイドルやプロボクサーといったユニークな経歴を持つ代表の安藤 和隆氏に、創業の経緯や事業への想い、多国籍な人材が活躍する職場環境について伺いました。
株式会社リブ・コンサルティングは、単発の機能別支援ではなく、事業と組織の“両輪”を前進させる独自の「カンパニーコンサルティング」を掲げる、新しい形のコンサルティングファームです。ミッションは「100年後の世界を良くする会社を増やす」。耳触りの良いスローガンに留めず、セオリー化しにくく難易度の高い新規事業・事業変革の現場に、経営アジェンダごと伴走する姿勢を貫いています。今回お話を聞いたのは、執行役員CHROの武山慎吾さん。三菱商事、ボストン・コンサルティング・グループ（BCG）、ファーストリテイリング、さらにはIT系ベンチャー企業での人事責任者を経て、リブ・コンサルティングに参画。採用・育成・組織開発を統括する同氏に、会社の魅力について語っていただきました。
野村総合研究所（NRI）は、日本を代表するシンクタンク・ITソリューション企業として、金融から流通、公共まで幅広い業界の変革を支えています。その中で1997年に誕生した札幌開発センターは単なる“首都圏のリモート拠点”ではなく、クラウドDXやSaaS、AIを活用した先進プロジェクトを札幌発で推進し、全国へ展開する役割を担っています。首都圏級の大規模案件に関われる一方、小規模精鋭ゆえに一人ひとりの裁量が大きく、顧客に近い距離で提案から実装・運用まで一貫して携われるのが特長です。そんな札幌開発センターにおいて、どんなやりがいや魅力があるのか。中途採用で入社した3名に、それぞれの視点から札幌でのキャリアと生活、そして未来への展望を語っていただきました。
「楽天市場」をはじめ、「楽天トラベル」、「楽天カード」、「楽天銀行」など70以上ものサービスを提供している楽天グループ。日本国内の楽天会員数は1億を超え＊、国内の人口にも近い規模感だ。そのような楽天グループにおいて、マーケティング視点から事業構築を行う渡邊氏に、楽天だから実現できるキャリアや働く醍醐味について語っていただいた。 * 会員登録完了後１回以上ログインをしたことのある会員（退会者除く）
2011年に創業したMujinは、産業用ロボットを知能化するソリューションを提供する、日本発のロボティクス・メガベンチャーです。世界トップクラスのモーションプランニング技術を強みに、人手不足が深刻化する製造業や物流業界において、生産性の向上と効率化を実現してきました。これまでに累計232億円を調達し、2024年には国内特許ランキングでTOP20に入るなど、着実に成長を続けています。2024年1月には、アクセンチュア社との合同出資でAccenture Alpha Automation(株)を設立、同年4月には、各産業界の自動化をワンストップで支援する体制を構築するため、日本法人(株)Mujin Japanが事業を開始。本記事では、Mujin CEO 兼 共同創業者の滝野一征さんと、Mujin Japan CEOの荒瀬勇さんに、そのビジョンと挑戦の軌跡を伺います。
ジェネリック医薬品のリーディングカンパニーとして知られる沢井製薬株式会社。「なによりも患者さんのために」という信念のもと、ジェネリック医薬品の製造から販売までを担い、患者さんの経済的負担の軽減と国の医療費削減に貢献しています。今回は、同社において高品質な医薬品の安定供給を支える重要拠点である鹿島工場の製造部部長、田谷多代子氏に、工場の環境や仕事の魅力についてお話を伺いました。
薬ではなく、手術でもない。「治療アプリ」という、新たな 治療法をご存知でしょうか。治療アプリは、従来の治療法のように患者の身体に直接作用するのではなく、アプリを通じて患者の行動変容を促すことで病気にアプローチします。医師が関与できない「治療空白」（通院と通院の間の期間）においても、患者に個別最適化された医学的なサポートをリアルタイムで実施。これにより、診療の効率化や質の向上、さらには医療費負担の軽減など、様々な好循環が生まれると期待されています。株式会社CureApp（キュア・アップ）は、厚生労働省から承認 を得て、保険適用された治療アプリを日本で初めてリリースした業界のパイオニア的存在です。少子高齢化が進み、医師不足が叫ばれている今、同社の手がける治療アプリは、この時代の救世主となれるのか。同社の共同創業者であるお二人に、創業までのストーリーや今後の展開を伺っていきます。