「DX人材」の必要性は強く叫ばれていますが、人材の採用や育成に課題もあり、充足していないという企業も少なくありません。はたして「DX人材」を確保できた企業とそうでなかった企業では、何が違うのでしょうか。2021年に株式会社リクルートが実施した「人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査」のうち、DXに関する調査結果からみえてきたことを、株式会社リクルートHR統括編集長の藤井薫が詳しく解説します。今後の転職時の企業選びの参考にお役立てください。
転職するなら、「いい企業」を選びたいのは誰しも同じ。そして、働く人にとって「いい企業」の条件のひとつは、従業員を大切にしていること、といえるでしょう。昨今、注目を集めている「人的資本経営」は、まさに人材員を価値の源泉ととらえる考え方。株式会社リクルートでは、企業の人事担当者3,007人を対象に「人的資本経営に関するアンケート調査（期間：2021年10月29日～11月12日）」を実施しました。今回は、調査結果に基づき、企業が人的資本経営を実践する上での課題や、従業員のスキル・能力の把握状況と、社員のエンゲージメントの関係などを紹介します。
新型コロナウイルスの感染拡大は、引き続き社会全体に大きな影響を及ぼしています。さまざまな業界・企業にとっても大きな変化を促す契機となっています。ひとくちに変化といっても、ポジティブな変化もあれば、ネガティブな変化もあります。転職を検討している人のなかには、転職市場の最新の動向が気になるところでしょう。では、2021年10－12月に転職した人たちの年収は、前職と比べて、どのように変化したのでしょうか。 転職後の年収と転職市況を正しく知っておくために、株式会社リクルートが発表した2021年10－12月期の「転職時の賃金変動状況」調査を紹介します。本調査によると、賃金が1割以上増えた人の割合は31.5％という結果になり、過去最高値を更新しました。この記事では、調査全体の傾向と、業界別の動向について詳しくご紹介します。
株式会社リクルートは、企業の人事担当者3,007名を対象に、人的資本経営に関するアンケート調査を実施しました。今回、人的資本経営を実践するうえで基盤となる人的資本に関する情報の測定状況や開示状況を「ISO304141（※1）」に基づいて調査しました。なお、調査期間は2021年10月29日(金)～11月12日(金)となります。この記事では、調査全体の傾向紹介に加え、「人的資本経営とは何か」「人的資本向上のための方向性」についても解説します。
2021年に株式会社リクルートが実施したDXに関する調査の結果から、最近、注目を集めるリスキリングについてまとめてご紹介します。IT・デジタル化を推進するDX人材を育成するため、リスキリングに取り組む企業は、どのような広がりを見せているのでしょうか。株式会社リクルートHR統括編集長の藤井薫が、企業のリスキリングの実施状況について、従業員規模別、業種別、地域別などのデータをもとに詳しく解説します。
企業のIT・デジタル化やDX人材確保必要性について株式会社リクルート（以下、リクルート）の調査データを紹介します。人事担当者が求めるDX人材のスキル・人物像等はどのようなものなのでしょうか。また、実際のDX推進の取り組みや人材確保の動きについて、企業規模別・地域・業種別に調査した結果もあわせて発表します。
コロナ禍は、多くの業界・企業に、さまざまな変化をもたらしました。歓迎すべき変化もあれば、反対の変化も少なくありません。転職を検討している人にとっては、転職市場の動向も気になるところです。たとえば、実際いまの時期に転職した人たちの年収は、前職と比べて、どのように変化したのでしょうか。 先日株式会社リクルートが発表した2021年7－9月期の「転職時の賃金変動状況」調査によると、収入が1割以上増えた人の割合は30.5％という結果になりました。これは、調査を発表してから最も多い数字となっています。この記事では、調査全体の傾向と、業界別の動向をご紹介します。