半導体業界には、IDMやファブレス、ファウンドリ、OSATなど、多様なプレイヤーが存在します。ミラクシアエッジテクノロジーは、そのいずれにも属さない稀有な企業。ハードウェアとソフトウェア双方の知見をもとに、顧客が実現したい価値から逆算して最適なハードウェアを選定し、ソフトウェアでインテグレーションするという独自の立ち位置を築いてきました。半導体に特化したインテグレーターとして、明確な競合のいないポジションを確立しています。 パナソニックグループにルーツを持ち、2020年には台湾の半導体専業メーカーであるWinbondグループと提携した同社。日本発の技術力を軸にグローバルな事業展開も視野に入れ、新たなステージへと歩みを進めています。 本記事では、CTOオフィス 基盤技術開発部 部長の小林圭太さんと、モビリティシステム開発センター 基盤開発部 部長の岩橋賢二さんへのインタビューを通じて、ミラクシアの技術と、エンジニアファーストなその環境に迫ります。
PC周辺機器やモバイルアクセサリー、家庭向けのデジタル家電まで、時代とともに人々の暮らしに寄り添いながら事業領域を拡大し、国内で確固たるポジションを築いてきたエレコム株式会社。いま最も大きな変革の真っただ中にあるのが海外事業です。欧米・中国・ASEANといった多様な市場へ向け、それぞれの文化や生活習慣に合わせたブランド戦略を組み上げている最中であり、国ごとに異なる“売れ方”や“使われ方”を読み解きながら、より良い製品・体験を提供していくための試行錯誤が続いています。国内で培った強みを武器にしながら、新たな価値を世界へ広げていく。同社の挑戦は、まさにここから本格的に始まろうとしています。
1955年のペンシルロケットから、イプシロンロケットまで、日本屈指のロケットシステムメーカーとして成長を続けてきたIHIエアロスペース。ロケット技術と宇宙利用技術、それらに必要な複合技術を磨きながら、宇宙・防衛・航空領域の進化を目指している。 同社の強みはどんな点にあるのか、技術者たちにはどんな苦労ややり甲斐があるのか、どんな人を迎えたいと考えているのか…。豊かな自然に囲まれた群馬県富岡市の本社を訪ね、衛星打上げ用ロケットの設計・開発を担当する野口さんと、防衛用ミサイルのロケットモーター開発を担当する佐竹さんにお話を伺った。
村田機械は、繊維機械からスタートし、今や半導体工場向けのクリーンFA、物流オートメーション、工作機械、情報通信機器と、多角的な事業展開で世界市場を席巻しています。売上高5,000億円、従業員9,000人規模へと成長を遂げた同社において、今どのような変革が起きているのか。エンジニアが活躍できるフィールドと、求める人材像について、人事部長の服部雅彦氏に詳しく話を伺いました。
AIやデータセンターの進化を背景に、半導体技術はこれまでにないスピードで高度化を続けています。その進化を陰で支えているのが、製品の品質や信頼性を担保する「検査技術」です。インスペック株式会社は、半導体パッケージ基板やフレキシブル基板向けの検査装置を開発するメーカーとして、世界でも限られた専門領域において確かな存在感を築いてきました。本記事では、同社を取り巻く事業環境や技術的な強み、そして現場で働く人たちが実感するやりがいやキャリアの広がりについて、取締役の菅原氏、開発部の高橋氏、渡部氏にお話を伺いました。
日本国内の楽天ID数は1億以上、全世界での利用者数は20億以上、従業員数は約３万人という巨大企業体に成長した楽天グループ。Eコマース、フィンテック、モバイル、デジタルコンテンツ、スポーツなど、70以上の多様な事業を持ち、独自の「楽天エコシステム」を形成している。 カード、銀行、証券、保険など、多様なフィンテックサービスを展開する中で、ユーザーに対しては「便利で安心、スマートな決済体験」を、パートナー企業に対しては「業種や業態に合わせた幅広いサービスとデータを活用したビジネス支援」を提供しているのが楽天ペイメントである。なかでも楽天ペイアプリに関してはその機能を進化させながら、いわば「お金のデジタル化」を推進してきた。 そんな同社が昨年、決済に続く第二の柱として、広告事業を立ち上げた。その狙いはどこにあるのか。どんな価値を提供しようとしているのか。どんな将来ビジョンを描いているのか。キーパーソンである3人に話を伺った。
会員制ホテルという独自のビジネスモデルで会員様に「より豊かで、しあわせな時間(とき)」を提供し続けるリゾートトラスト株式会社。労働人口の減少という社会課題に直面する中、同社が推進する「人的資本経営」と「ダイバーシティ＆インクルージョン」は、どのように中途入社者が働きやすく、キャリアを築きやすい環境を生み出しているのでしょうか。人事部採用広報担当の岡副さんと松島さんへのインタビューを通じ、同社が目指す新しいホスピタリティと、その根幹を支える「働きがい」、さらに「ウェルビーイング」の実現に迫ります。
「電動キックボード」や「シェアサイクル」といった言葉が身近になり、都市の移動手段が変わりつつある昨今。「街じゅうを<駅前化>するインフラをつくる」を掲げて新たな交通インフラづくりに挑んでいるのが、株式会社Luupです。マイクロモビリティシェアのサービスを、全国35エリア以上で展開。5年でアプリダウンロード数500万を突破し、都内のコンビニ数を上回るほど街中にポートを設置するなど、急成長を遂げています。その舵を取るのが、代表取締役CEO・岡井大輝氏。「100年後の日本に必要とされる交通インフラをつくる」というビジョンのもと、Luupを立ち上げました。なぜマイクロモビリティだったのか。そして、これから目指す社会のかたちとは――。LUUPのビジネスモデルに込めた思いを伺いました。