航空宇宙システム、モーターサイクル・パワースポーツ＆エンジン、エネルギーソリューション＆マリン、精密機械・ロボット、鉄道車両など、広範な領域において高度な総合技術をコアとしたビジネスを展開する川崎重工。グローバル、かつ長期的な視点に立った事業で、地球規模から人々の暮らしと産業、経済を支えています。さらなる国際競争力の強化と持続可能な企業経営を図っていく上で、同社が重視するのが「DE&I（ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン）」の推進。性別、国籍、障がいの有無などを問わず、多種多様なバックグラウンドを持つ人材を登用し、活躍、定着する企業・組織づくりに取り組んでいます。多様な人材の力によって、組織に活力を与えると共に、水産養殖、医療技術、搬送・物流設備などの新たな事業領域を切り拓こうとしている川崎重工。そんな同社のDE&I推進について、本社人事企画部DE&I推進課の大石課長と藤原さん、人財開発部採用課の渡邉課長にお話を伺いました。
「生産者の“こだわり”が正当に評価される世界へ」をビジョンに掲げ、生産者が食材を直接消費者に販売できる産直通販サイト『食べチョク』を運営する株式会社ビビッドガーデン。同社は今、地方自治体との連携や冷凍食品開発への進出など、新たな事業にも次々と挑戦しています。2018年の創業初期から在籍し、現在は執行役員として複数の新規事業を牽引する松浦悠介氏に、これまでのキャリアや会社の成長の裏側、そしてビビッドガーデンが目指す未来について伺いました。
2019年暮れから始まったコロナ禍をきっかけに、大幅な事業ポートフォリオの変更を求められたJR西日本グループ。鉄道事業の次を担う新たなビジネスの創出が必要であり、人財採用においても多様性に重きを置いています。中でも、新規事業の企画開発を担うビジネスデザイン部は、従来の同グループにはいなかった多種多様な異業界での経験を積んだ人財が集まるセクション。広大な路線エリアと有形、無形のアセットを豊富に持つ同グループの強みを活かして、さまざまな新規ビジネスが生まれ、社会での広がりを見せています。その中核で活躍する奥田さんに、新規事業を手掛ける魅力と難しさ、そしてJR西日本グループの一員として描き出す未来についてお話を伺いました。
これまで新卒採用が基本だったJR西日本グループが、人財採用において新たなフェーズを迎えています。新幹線と在来線を合わせた路線の長さ4897.5km、駅数1150、保有車両6412両を誇り、国内を代表する鉄道会社として成長を続けてきた同グループ。盤石とも思われた事業基盤が一気に揺らいだのが、2019年終わりから始まったコロナ禍です。人の移動が厳しく制限され、鉄道事業は大幅赤字へと転落。同グループは経営基盤の立て直しと強靭化と並行して、未来に向けた 事業ポートフォリオの大幅な変更を目指しました 。鉄道事業を中心とした「モビリティ分野」と、「不動産」「ショッピングセンター」「地域・まちづくり」「地域ソリューション」などを担う「ライフデザイン分野」という２軸に領域を広げ、さらなる飛躍を図ろうとしています。そして、事業の変革と合わせるように、人財採用のポートフォリオも変化し、その波及効果はさまざま面で形となって表れつつあります。変わりゆく同グループの採用と求める人財像、そして転職者の目線で見たリアルな社内について、人財戦略部の中西さんと、自身も中途採用で入社した村岡さんにお話をうかがいました。
アナログで行なっていたタクシーの配車業務をデジタルに移行することで業務効率化を実現する、クラウド型タクシー配車システム『DS』。従来の配車システムは専用端末を使わなければならず数百万円の初期投資が必要だったのに対し、『DS』はパソコンとネット回線、タブレットがあれば導入可能。初期費用を10分の1以下に抑えることで、中小規模のタクシー会社でも手軽に導入できる革新的なシステムです。2025年現在、全国47都道府県600社、21,000台のタクシーに採用されています。また、配車業務のアウトソーシングサービス『タクシーCC』は、41都道府県、約150社のタクシー事業者の配車業務を受託しており 、着信件数は月間20万件に達するサービスです。これらのサービスを生み出したのは、電脳交通社の近藤洋祐さん。学生時代は単身アメリカにわたり、メジャーリーガーを目指して野球一筋だった近藤さんが、どのようにしてタクシー業界で革新的なサービスを生み出してきたのか。お話をお聞きしました。
「すき家」に「はま寿司」「ココス」「なか卯」。多くの方が一度は利用したことがあるであろう飲食チェーン店を運営するのが、ゼンショーホールディングス。外食企業として国内1位、世界で見てもトップ10に入る売り上げを誇る国内最大手外食チェーンです。そんなゼンショーホールディングスの躍進を支えてきたのは、内製によって生み出された独自システムの数々。今回は長年にわたりIT部門のトップとしてゼンショーの技術革新を進めてきた野々下さんをはじめ、エンジニアの皆さんにお話を伺っていきます。
「銀行」の常識を、テクノロジーの力で塗り替えていく——。住信SBIネット銀行は、SBIホールディングスと三井住友信託銀行の共同出資により2007年に設立されたネット銀行です。2025年6月現在、口座数825万口座、預金残高10兆円、住宅ローン取扱高12兆円を突破。2023年3月にはネット銀行として国内で初めて、東京証券取引所スタンダード市場に上場しました。その成長を支えているのが、先端テクノロジーを駆使したサービス展開です。住宅ローン審査では、仮審査から本審査に至るまでほぼすべての審査をAIで完結させ、コールセンターには音声対話AIによる自動応答システムをいち早く導入。さらに、他社ブランドに銀行機能を提供するNEOBANKⓇを通じた、BaaS（Banking as a Service）の先駆けとしても存在感を高めています。本記事では、執行役員（人事・データサイエンス担当）の酒井剛士さん、データサイエンス部長の志田剛さんへのインタビューを通じて、住信SBIネット銀行の事業と技術、カルチャーなどを紐解いていきます。
世界が脱炭素への道を模索する中で、シフトチェンジがひときわ求められるのがエネルギー業界です。コスモエネルギーグループでは環境経営に2000年代頭から取り組み、この４月には国内初となる次世代エネルギーSAF（Sustainable Aviation Fuel：持続可能な航空燃料）の量産もスタートしています。 そんな同社において、プロパー社員として６つの部署を歩いてきた伊達英理子さん。３社を経験したあと、中途社員として３年前に入社した笈川政浩さん。キャリアの全く異なる２人の道が交差したのは、2022年にスタートしたコスモエネルギーグループの社会的存在意義を改めて見つめなおすプロジェクトでした。 〈持続的〉に地域社会や地球と〈共生〉しながらエネルギーを安定供給していくというのは、コスモエネルギーグループのidentity、社員の原動力であり、脱炭素を語るためだけのものではありません。それは、コスモエネルギーグループという企業体において、働く人たちを大きく羽ばたかせる、エネルギーの源泉でもあったのです。 （※2025年7月に移転する東京・京橋の本社ビルにて、お話を伺いました）