1997年の創業以来、国内有数のインターネットサービス企業として成長してきた株式会社カカクコム。「価格.com」「食べログ」に続く第3の柱として位置づけられるのが、求人検索エンジン「求人ボックス」です。正社員・契約社員・アルバイト・パートといった雇用形態をはじめ、在宅ワークや新卒採用などの条件も含む、1,000万件超の求人情報を集約して提供しています。 「求人ボックス」に新設されたクライアント営業部の部長である鈴木さん、同部署の中途入社メンバーの松吉さんと西田さんに、事業の現状と戦略、カカクコムらしい人材育成と企業文化について、話を伺いました。
医療のデジタル化が進み、製薬企業のマーケティングは大きな転換点を迎えています。その中心にあるのが、エムスリーマーケティングが展開する“メディカルマーケター（MM）／eプロジェクトマネージャー（ePM）”という新しい専門職です。医師の行動ログやアンケート、医師向けプラットフォーム「m3.com」のデータ、電子カルテ由来のリアルワールドデータを武器に、医薬営業のあり方を再設計していく。コンサルティングの思考を生かしつつ、提案で終わらず実装まで担う――そんなハイブリッドなキャリアの実像を、同社代表の増田英宣氏に語っていただきました。
「.JPを守る」――NECが掲げるスローガンである。.JPとは日本のサイバー空間を指す。同社は、サイバーセキュリティ経営をグローバルに自ら実践し培ってきた知見、サイバーセキュリティリスクから社会インフラを長年にわたり守り支え続けてきたという豊富な実績を背景に、安全・安心な製品・システム・サービスの提供を続けている。さらに、国や社会を支える高度なセキュリティ専門人材と継続的かつ実践的な人材育成体制づくり、様々な政府関係組織との連携を進め、より安全・安心な社会実現への貢献に挑んでいる。 警察庁出身でインターポールでのサイバー犯罪を捜査した経験も持ち、現在はサイバーセキュリティ戦略統括部を率いる奥隆行さん。同部門において、監視やインシデント対応を担う海外拠点の立ち上げに向けた企画およびマーケティングを担当する吉富久美子さん。顧客へのサービス提案や24時間366日の監視を主とした業務を行うグループ会社・NECセキュリティに出向してマネジメントにあたる奥山聖さん。それぞれの立場からの、サイバーセキュリティ事業のいまとこれからのビジョンを伺った。
株式会社LIXILは、「世界中の誰もが願う、豊かで快適な住まいの実現」というパーパスのもと、世界150か国以上に建材・設備機器と幅広い住関連サービスをグローバルで展開する住宅設備メーカーです。2011年に国内の主要な建材・設備機器メーカー5社が統合して誕生。以来、多様性を活かした技術やイノベーションで、日々の暮らしの課題を解決する高品質な製品を提供し、豊かな住まいづくりに貢献しています。今回は、執行役専務の吉田さんと、長野営業所で活躍する浅沼さんに、LIXILの今後の戦略と地方で働く魅力についてお伺いしました。
日本を代表する総合化学メーカーとして農薬や半導体用材料など4つの事業分野から、産業や人々の暮らしを支えるソリューションをグローバルに提供している住友化学。そのエンジニアリング部は“オーナーとして上流から下流まで担う”一気通貫体制が強みです（※）。2021年に本社エンジニアリング部設置以降、FEED（基本構想）からEPC、試運転までを全社横串で最適化していくことを推進。研究・製造と同じ目線で仕様を詰め、プラント設備の生涯価値を高め続けています。今回、エンジニアリング部を中心に組織や仕事のやりがいなどについて高橋部長（写真左）と、2015年新卒入社の辻さん（写真右）、堀さん（写真中央）にお話を伺いました。
「安全・安心・公平・効率という社会価値を創造し、誰もが人間性を十分に発揮できる持続可能な社会の実現」をパーパスとして掲げるNEC。そんな同社において、90年以上にわたって国の安全・安心を守るソリューションを提供し続けているのが、現在の「エアロスペース・ナショナルセキュリティビジネスユニット」である。 いつの時代にも最先端領域を拓いてきた事業は、今まさにNECグループ全体をリードしている。 本稿では、同ビジネスユニットにおいて電波収集の技術開発にあたる相摸杜武さんに話を聞いた。 エンジニアとしての成長、ここでしか経験できないこと、そして働く環境について……。 転職からまだ１年２か月あまりというフレッシュな視点は、NECをどう捉えているのだろうか。
「日本では営業を軽視している企業が多い。優れた製品・プロダクトも、知られなければ存在しないも同じ」と語るのは、株式会社Grand Centralを率いる北口拓実さん。同社は競争の激しい営業コンサル業界で急成長を遂げ、クライアント営業戦略をデザインし、セールスDXの導入など多角的な支援で好業績を上げ続けています。米国ではGAFAMなど世界的プラットフォーマーが営業コンサル会社と包括提携を結ぶ巨大な市場が形成されているなか、「日本企業は営業コンサルにおいて立ち遅れている」と指摘する北口さんは、クライアントのビジネスを成長させ、営業に対する価値観まで変えていくビジョンを描いています。本インタビューでは、起業の経緯や社内文化、今後の展望まで、その想いをうかがいました。
創業75年を迎える寺田倉庫は、常に倉庫業の枠を超えた挑戦を続けてきた企業。 ワイン、アート、映像、さらには不動産や空間プロデュースに至るまで、多岐にわたる領域で「保管」という価値を再定義し続けてきました。そして今、同社が注力しているのが、スタートアップ支援を通じた「まちづくり」です。2024年 に立ち上げたインキュベーション事業「Creation Camp TENNOZ」において、スタートアップを対象とした2年間の伴走支援プログラムを展開。舞台となるのは、寺田倉庫が本社を構える東京・天王洲。この街を“クリエイティブの聖地”としてさらなる価値創造を目指し、街・人・企業を育てる新たな取り組みが始まっています。今回は、そのプロジェクトを運営する「ミライ創造室」で中心的な役割を担う森結紀納さんにお話を伺い、インキュベーション事業の裏側と、寺田倉庫という会社の魅力について語っていただきました。