日本を代表する総合化学メーカーとして農薬や半導体用材料など4つの事業分野から、産業や人々の暮らしを支えるソリューションをグローバルに提供している住友化学。そのエンジニアリング部は“オーナーとして上流から下流まで担う”一気通貫体制が強みです（※）。2021年に本社エンジニアリング部設置以降、FEED（基本構想）からEPC、試運転までを全社横串で最適化していくことを推進。研究・製造と同じ目線で仕様を詰め、プラント設備の生涯価値を高め続けています。今回、エンジニアリング部を中心に組織や仕事のやりがいなどについて高橋部長（写真左）と、2015年新卒入社の辻さん（写真右）、堀さん（写真中央）にお話を伺いました。
「安全・安心・公平・効率という社会価値を創造し、誰もが人間性を十分に発揮できる持続可能な社会の実現」をパーパスとして掲げるNEC。そんな同社において、90年以上にわたって国の安全・安心を守るソリューションを提供し続けているのが、現在の「エアロスペース・ナショナルセキュリティビジネスユニット」である。 いつの時代にも最先端領域を拓いてきた事業は、今まさにNECグループ全体をリードしている。 本稿では、同ビジネスユニットにおいて電波収集の技術開発にあたる相摸杜武さんに話を聞いた。 エンジニアとしての成長、ここでしか経験できないこと、そして働く環境について……。 転職からまだ１年２か月あまりというフレッシュな視点は、NECをどう捉えているのだろうか。
「日本では営業を軽視している企業が多い。優れた製品・プロダクトも、知られなければ存在しないも同じ」と語るのは、株式会社Grand Centralを率いる北口拓実さん。同社は競争の激しい営業コンサル業界で急成長を遂げ、クライアント営業戦略をデザインし、セールスDXの導入など多角的な支援で好業績を上げ続けています。米国ではGAFAMなど世界的プラットフォーマーが営業コンサル会社と包括提携を結ぶ巨大な市場が形成されているなか、「日本企業は営業コンサルにおいて立ち遅れている」と指摘する北口さんは、クライアントのビジネスを成長させ、営業に対する価値観まで変えていくビジョンを描いています。本インタビューでは、起業の経緯や社内文化、今後の展望まで、その想いをうかがいました。
創業75年を迎える寺田倉庫は、常に倉庫業の枠を超えた挑戦を続けてきた企業。 ワイン、アート、映像、さらには不動産や空間プロデュースに至るまで、多岐にわたる領域で「保管」という価値を再定義し続けてきました。そして今、同社が注力しているのが、スタートアップ支援を通じた「まちづくり」です。2024年 に立ち上げたインキュベーション事業「Creation Camp TENNOZ」において、スタートアップを対象とした2年間の伴走支援プログラムを展開。舞台となるのは、寺田倉庫が本社を構える東京・天王洲。この街を“クリエイティブの聖地”としてさらなる価値創造を目指し、街・人・企業を育てる新たな取り組みが始まっています。今回は、そのプロジェクトを運営する「ミライ創造室」で中心的な役割を担う森結紀納さんにお話を伺い、インキュベーション事業の裏側と、寺田倉庫という会社の魅力について語っていただきました。
日々、新しい手法が生みだされ、国境や言語の壁を越えて攻撃が行われる仮想空間。金融機関はネットワークで結ばれ、一つの金融機関が攻撃を受けて停止しただけでも、他のすべての金融機関に影響が及ぶ可能性があります。さらに、国内トップバンクとして国民や企業の資産を守り抜く責任も大きい――。そんなメガバンクのサイバーセキュリティ部門は、高い技術力をもつエンジニアやアナリストと共に戦略や企画を担うゼネラリスト系人材にとっても、大きな活躍の舞台となっています。今回は、最前線で働く戦略系ゼネラリストから、働く魅力をお聞きしました。
定年後も現役でいたい——。そう願うベテランエンジニアは少なくありません。そこで、生涯現役で挑戦を続けたいエンジニアに、新たな活躍の舞台を提供している企業があります。それが、ISF NET（アイエスエフネット）です。同社が今成長戦略上で重きを置き、ISF NETそのものを牽引する力として迎えているのがシニアエンジニアの存在。今回は人事本部の梅宮さんにその背景を語っていただきました。
国内最大規模の総合デジタルファームとして、企業の事業成長を支援してきた電通デジタル。次世代型オフィスの開設や独自のAI活用による業務効率化など、働き方も次々とアップデートしてきました。同社はいかにしてそれらを実現しているのか。今回は、人事として組織づくりや人材戦略を担うお二人に、その取り組みを伺いました。
1955年、日本初となる商用コンピューターを東京証券取引所と証券会社に設置したのを皮切りに、日本の情報化社会の発展を支えてきたBIPROGY。システム構築請負から課題解決提案型への変容、グローバル展開の加速、多様性の重視などから、2022年に「日本ユニシス」から社名変更を行い、事業変革をより推し進めている。 BIPROGYとは、光が屈折・反射した時に見える7つの色（Blue、Indigo、Purple、Red、Orange、 Green、Yellow）の頭文字を組み合わせた造語である。「多種多様な人々がもつ光彩を掛け合わせ、混とんとした社会の中で新たな道を照らし出したい」「光彩が状況に応じて変化するように、社会や環境変化に応じて提供する価値を変えていきたい」という想いが込められている。 それを体現するように、同社が力を入れているのが他業種からの人材採用である。今回は、医薬品情報を取り扱う情報センターから転職し、製薬メーカー向けのソリューション提案を担う部署の所長を務める加納亮一さんに話を聞いた。前職で培った知見をどう生かしているのか。リーダーとしてどんなマネジメントを心がけているのか。そして、顧客の課題解決に応えるべく、どんな志を胸に秘めているのだろうか。