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職務経歴書に志望動機は必要?「志望動機書」の書き方を解説

履歴書には志望動機を書く項目がありますが、職務経歴書に志望動機を書くべきなのか迷っている方もいるのでは。そこで今回は、「職務経歴書にも志望動機は必要なのか」、「記載する場合はどのように伝えるのか」をご説明します。

職務経歴書に志望動機は必要?

履歴書の多くに、志望動機欄が設けられています。また、面接でも志望動機は必ず聞かれる質問の一つです。そのため、職務経歴書の志望動機は必須というわけではありません。

ただ、志望度の高い企業に応募する場合には、あえて詳しい志望動機を書面で伝えるという方法もあります。志望企業の採用担当者に対して、書類選考の段階で意欲を伝えることができるからです。志望動機で意欲を伝えたい場合は、「会って話を聞いてみたい」と採用担当者が感じるような内容を目指しましょう。

志望動機を詳しく伝えたい場合は「志望動機書」の作成がおすすめ

履歴書の志望動機欄に記載した内容では「十分に思いを伝えきれていない」と感じる場合には、職務経歴書に詳細を記述するのではなく、別途「志望動機書」を作成するのがおすすめです。

職務経歴書は、あなたのこれまでの経験やスキルをまとめたものです。一度作成しておけば、応募先の企業ごとに大幅な修正を加える必要はないでしょう。ただし、志望動機も記載すると、志望する企業に合わせて内容を変更しなくてはなりません。

そこで、職務経歴書とは切り離す形で、「志望動機書」を作成しておくと、職務経歴書をその都度修正する必要がなくなります。また、応募する企業に合わせて、志望動機書を作成するかどうかを選択できるのもメリットの一つです。

志望動機書の構成と作成の流れ

志望動機書は、応募する企業の採用担当者に「入社意欲」を伝え、「入社後の活躍イメージ」を持ってもらうためのものと考えましょう。

志望動機書作成の3つのステップ

志望動機をまとめる際は、

【1】応募企業を選んだ理由
【2】活かせる経験・スキル
【3】入社後に実現したいこと

の3点を意識するようにします。

応募企業を選んだ理由

応募企業を選んだ理由を記載する際に、“応募企業ならでは”の魅力や特徴を押さえておくことが重要です。そのために、あらかじめ企業について深く理解しておく必要があります。

業界におけるポジションや競合優位性、展開している事業や商品・サービス、さらには企業理念や事業戦略などについても下調べを行います。情報収集を行ったうえで、自分なりの表現で選んだ理由を書くことができれば、説得力を持って志望理由を伝えることができるでしょう。

活かせる経験・スキル

志望企業について十分に下調べを行った後は、自分の経験やスキル、知識を、その企業でどのように活かせるかを考えます。

この時に重要なのは、応募企業の求人情報です。「募集要項」「仕事内容」「求める人物像」などを確認し、どのような人材を求めているのか・入社した人物にどのように活躍を期待しているのかを把握したうえで、共通点となる自分の経験・スキルを洗い出しましょう。

入社後に実現したいこと

志望動機の最後には、入社後にあなたが実現したいことを記載します。

これまでの経験・スキルを活かして、「売上アップに貢献」「新規ビジネスの立ち上げに尽力」「新たな製品の開発に企画段階から推進」など、入社後の意欲を伝えるようにしましょう。

志望動機書の書き方見本

志望動機書

20XX年X月XX日
氏名:○○○○

●志望理由
私は、以下の2点の理由から、貴社で営業職として活躍したいと考えます。

<なぜ営業職を志望するのか>
前職では10年間にわたり営業職としてキャリアを重ねてきましたが、経験、スキルを活かして、サービス成長段階のIT業界で新たなチャレンジがしたいと考えました。

<なぜ貴社を選んだのか>
貴社を志望するのは、SaaS業界で常に新たな挑戦を続ける企業風土に魅力を感じたからです。私自身、前職では多くのチャレンジを続けてきました。入社2年には、新規サービス部門に異動し、新規顧客の開拓などに尽力。新規サービスを会社の主力事業の一つにまで成長させました。ただし、設備機器が主事業であるため、営業の柔軟性の観点で限界も感じていました。斬新な機能をサービスに取り入れて進化し続ける貴社であれば、これまでの経験を存分に生かして活躍できると感じ、志望しました。

●貢献できること
現職では、入社間もない頃から新規事業の立ち上げに関わり、入社5年目以降は、新部門を牽引する30名の営業組織のリーダーとしてマネジメント業務に携わってきました。新規顧客開拓はもちろん、営業マニュアルの作成、契約後のフォロー体制の確立など、事業の根幹にかかわる業務フローの構築にも深く関わってきたほか、営業責任者として新人・中途社員の採用、育成なども行ってきました。来年より新事業の立ち上げを予定している貴社においても、これまでの経験を活かし、円滑な事業運営を実行・支援できるものと考えております。

以上