カウンターオファーとは？受けたときの対処法と注意すべきポイント 

転職活動を進めていると耳にすることのある「カウンターオファー」。現職の企業からの引き止めを意味しますが、受けたときの対処法や注意点などを組織人事コンサルティングSegurosの粟野友樹氏に解説いただきました。

「カウンターオファー」とは？ 

カウンターオファーとは、勤務先に退職を申し出た際に、上司や人事など企業側から行われる引き止め交渉のこと。 

例えば、給与アップや昇進・昇格、希望の部署への異動など、好条件を提示することで退職を考え直すよう求められます。意思を曲げることなく退職するのか、それともカウンターオファーを受け入れて会社に残留するのか、慎重に判断することが大切です。 

なぜ企業はカウンターオファーを行うのか？ 

労働力不足などを背景とした人材不足が深刻化する中、どの企業もお金と労力をかけて育成した社員には退職してほしくないのが本音。ましてや、戦力として活躍している社員であればなおさら、辞められることは会社にとって不利益です。「退職されるぐらいなら、多少好条件を提示してでも引き止めたい」と考えるものです。 

その部署の要になるような人材が退職する場合、その人の穴をすぐに埋めるのは至難の業。たとえダメもとであっても、何とか引き止めたいという企業が多いようです。 

活躍している人が辞める場合、転職先が決まっているケースが多いため、カウンターオファーを受けて残留する人はそう多くないようです。しかし、私が実際に見聞きした経験でいえば、カウンターオファーを受けて残留し、活躍している人もいます。 

人材系企業の営業職だったAさんは、営業の仕事がきつくてこれ以上続けられないと、退職を申し出ました。そんなAさんを引き止めるため、勤務先は「人事部門への異動」という条件を提示しました。会社そのものは嫌いではなく、これまでの経験も活かせそうだと感じたAさんはカウンターオファーを受け残留を決意。現在は人事担当者として同社の採用を一手に担っています。 

このAさんのように活躍している例もありますが、一度退職の意思を示した人がカウンターオファーを受け残留する際には注意しておきたい点があります。どんな注意点があるのか、次のパートでご説明します。 

カウンターオファーを受けるかどうか迷った時は…？考え方と注意点

退職の意志が固かったはずなのに、カウンターオファーで思いもよらない好条件を提示され心がぐらついた…という人もいることでしょう。そんなとき、どのように考え決断すればいいのか、ご紹介します。 

「この会社を辞める理由」と「転職で実現したいこと」に立ち返ろう 

迷ったときは、まず「この会社を辞める理由（退職理由）」と「転職で実現したいこと（転職理由）」に立ち返りましょう。 

退職を決意し転職活動を行う中で、退職理由と転職理由の2つがより明確になり、覚悟を決めて退職を申し出たはず。その覚悟を覆すほどのオファーなのか、冷静に判断することが大切です。 

もしも提示された条件で退職理由が解消し、かつ実現したいことが叶うのであれば、カウンターオファーを受けて残留するのも一つの選択と言えます。 

カウンターオファーが実現されない可能性もある　 

提示された条件が、上司の単なる口約束であるという可能性もあります。好条件に惹かれ、カウンターオファーを受けたとしても、残留を決めた後に「そんな約束はした覚えがない」と言われてしまう可能性はゼロではありません。もしくは、条件を提示した上司が異動するなどして、約束がうやむやになってしまうケースもあるようです。 

もしカウンターオファーを受け、会社に留まると決断したのであれば、その条件を書面にしてもらうなど対策を打っておきましょう。 

好条件に惹かれても、それが現実的なものなのか、実際に叶えられるのかどうか、冷静に判断することも重要です。例えば、希望部署への異動など、これまで希望し続けてきたのに叶えられなかったことであれば、実現可能性は低いと判断せざるを得ません。 

あるIT企業で営業を担当していたBさんは、長年マーケティング部門への異動を希望し続けていたものの、上司にのらりくらりとかわされ続けてきました。しかしBさんが退職の意思を伝えたとたん、上司が慌てて「希望通りの異動を実現させる」とカウンターオファー。Bさんはこれまでの経緯から「その場しのぎの口約束である可能性が高い」と冷静に判断。現在は別の企業でマーケティング担当として働いています。 

会社に残っても…「一度辞めようとした人」というイメージは少なからず残る 

残念ながら、一度は辞めようとした事実がその後の評価に影響する可能性はあります。「好条件を受けて残留した人」という噂が周囲に広まり、居心地の悪さを感じるケースもあるようです。 

したがって、基本的には一度退職を申し出たのであれば、安易にカウンターオファーを受けるのはお勧めできません。辞めようと決意したということは、今の会社のどこか自分に合わない部分があるということ。その感情に蓋をして残留したとしても、多くの場合はどこかで「辞めたい」という思いがぶり返します。 

たとえ予想以上の好条件を提示されても、その条件でモチベーション高く働き続けられるかどうか、自分自身にじっくり向き合い決断することが大切です。 

カウンターオファーを断っても引き止めが強い場合の対処法 

自社で活躍している人の場合、カウンターオファーを断っても、条件をさらに釣り上げるなどして何度も引き止められるケースが少なくないようです。 

転職先が決まっているのであれば、シンプルに「〇月〇日に次の会社の入社が決まっている」ことを伝えるのがベスト。辞めてほしくない人ほど、一度断っても条件を変えて引き止めに来るので、次の会社の入社日が決まっていること、自分の心も決まっていることを冷静に伝えましょう。 

その際、転職先の社名や年収などは言わないほうがいいでしょう。社名を言うと「あの会社は悪いうわさがある」など真偽のわからないネガティブな情報でさらに引き止められる可能性があります。また、引き止めをやめてほしくて「次の会社は年収〇〇万円を提示してくれたから」などと告げると、「ならばそれを上回る額を出す」など格好の引き止め条件にされ、退職交渉がますます長期化するケースもあります。 

退職後も、現在の勤務先と仕事で関わる可能性はあります。今後のことを考えると、できるだけこじらせることなく円満に退職したいところ。これまでお世話になったことに感謝しつつも、それでも退職の決意が変わらないことを根気強く伝えましょう。 

カウンターオファーをされないための予防策 

本人の退職の意志があまりに強固で揺るぎないものだとわかれば、企業側は引き止めにくいもの。反対に少しでも可能性がありそうならば、さまざまな条件を提示しながらくり返しカウンターオファーを行ってきます。 

したがって、何度もカウンターオファーを受けたくない、スムーズに退職したいと思うならば、退職を申し出る際に「辞めるという強い意志」を示すこと。どんなに強い引き止めを受けてもひるまず、毅然とした態度で退職の意志が変わらないことを伝えましょう。これが最善の予防策です。 

そしてできれば、退職しやすいタイミングを見計らって退職を申し出るのがベスト。例えば、プロジェクトの途中や繁忙期の真っ只中などは、「こんな時に辞めてもらっては困る！」などと、強い引き止めにあうことも予想されます。プロジェクトが終わりそうな時期や、繁忙期が過ぎた頃合いを見て申し出ましょう。 

また、異動の内示が出るタイミングは、できれば避けたほうがいいでしょう。異動先や昇進・昇格が内々に決まっていた場合、再度人材配置の見直しをしなければならなくなるため、より強い引き止めに合う可能性があります。 

このような点に気を付けながら、退職の意志を申し出るようにしましょう。