「一身上の都合」を転職で使うシーンとは？正しい使い方と注意点 

退職届や履歴書などでよく使われる定型句「一身上の都合」。具体的にはどのような場面で、どのように使うのが適切なのでしょうか。転職シーンでの使い方や例文をはじめ、面接で「一身上の都合」の内容をくわしく聞かれた場合の答え方などについて、組織人事コンサルティングSeguros、代表コンサルタントの粟野友樹氏が解説します。

「一身上の都合」とは

「一身上の都合」とは、「個人的な事情」を指すことが一般的です。 

日常のさまざまなシーンで使われますが、「転職」においては「退職」に関わる伝達事項で使用することが多い表現です。会社を退職する際、あるいは、履歴書に退職歴を記載する際など、退職理由が会社側の都合ではなく個人の都合や事情である場合、「一身上の都合」という言葉を使用するのが一般的とされています。 

「一身上の都合」に該当する「個人の事情」としては、例えば結婚・出産・病気・ケガ・家族の事情などが挙げられます。また、「現職に不満を抱いて」「キャリアアップのため」「年収を上げるため」といった理由で辞める場合も、ストレートに伝えるのではなくこの表現を使われることが多いです。 

「一身上の都合」を転職で使うシーンと例文 

転職に臨む際、「一身上の都合」という言葉を、どのようなシーンでどのように使うのか、例文を交えてご紹介します。 

応募書類 

応募企業に提出する履歴書の「職歴」欄に、これまでの「退職歴」を記載する場合、「会社都合により退職」または「一身上の都合により退職」と記載します。「会社都合」とは、業績悪化や倒産などによる解雇、給与の遅配や大幅減給、パワハラ・セクハラなど、会社側の問題で退職するケースです。 会社都合に該当しない場合、「一身上の都合」を使用します。 

【例文】

退職届 

勤務先の会社に退職届を提出する際、自己都合退職であれば「一身上の都合により」と記載するのが一般的です。退職の意思表示をした際に、退職理由を聞かれて答えることもあるかもしれませんが、退職届に詳細な理由を書く必要はありません。 

選考辞退 

応募企業で選考が進んでいる途中で次の面接を辞退したい場合、くわしい理由は伝えず「一身上の都合により」という言葉を使うこともできます。 

内定辞退 

企業から出た内定を承諾しない場合にも、「一身上の都合により」として入社しない意思を示すことが可能です。 

「一身上の都合」を使用する際の注意点

くわしい事情を伝えたくない場合、「一身上の都合」は便利に使える言葉と言えるでしょう。しかしながら、使用する際には以下のポイントに注意してください。 

面接では退職理由をくわしく聞かれる可能性がある 

履歴書上は「一身上の都合により退職」という簡素な記載で済ませられますが、面接でもう一段深く掘り下げて、退職理由について説明を求められる可能性があります。企業の採用担当者としては、同じ理由でまた辞めてしまわないか確認したいと考えるからです。 

そのため、「なぜ退職したのですか？」と尋ねられたときに、「一身上の都合」だけで押し通そうとすると、「言えないようなことなのだろうか」と逆に不安を抱かれるかもしれません。退職理由について掘り下げて質問されるケースを想定して、回答を事前に準備しておきましょう。 

「会社都合退職」の場合は使用しない 

退職した理由が、解雇・給与遅配・ハラスメントといった会社側の事情によるものである場合、ハローワークに提出する離職票には「会社都合」と記載されます。これにより、雇用保険の失業給付では「会社都合退職」の条件が適用されます。 

このように会社都合で退職していても、転職活動での履歴書作成時に「一身上の都合により退職」と記載してしまうと、整合性がとれなくなる可能性があります。「一身上の都合」は、必ず自己都合退職の場合に使用しましょう。 

面接で退職理由を問われたときの伝え方とポイント

前述のとおり、退職理由について、応募書類段階では「一身上の都合」以上のくわしい内容を記載する必要はありません。しかし、面接では聞かれる可能性がありますので、受け答えの準備をしておくといいでしょう。 

退職理由は、伝え方によってネガティブな印象にもなれば、ポジティブな印象にもなり得ます。退職理由の伝え方と注意するポイントをお伝えします。 

退職理由と転職理由を合わせて伝える 

前職（現職）の退職理由が何らかの「不満」「不安」などである場合、面接で退職理由を聞かれたときに、そのまま伝えてしまうとネガティブな印象を与えかねません。 

そこで、退職理由と合わせて、「転職理由（転職によって実現したいこと）」を伝えるようにします。このとき、「退職理由」が2割、「転職理由」が8割くらいのバランスを意識してください。

転職理由を語ることで入社意欲や目標を示すと、ポジティブな印象を持たれるでしょう。さらに、「御社であれば実現できると考えて応募した」と、「志望動機」へ展開していくこともできます。 

退職理由は客観的に伝える 

前職（現職）に対して強い不満や憤りを抱いていたとして、面接の場でそれを感情的に話すとネガティブな印象を持たれてしまいます。客観性を意識して、感情を交えずに「このような状況だった」「このようなトラブルがあった」という「事実」を伝えるようにしましょう。 

また、実際に企業側に非があったとしても、採用担当者は「一方的な意見を信じていいのだろうか」と疑念を抱くこともあります。「自分としてはこのような努力をしたが、改善に至らなかった」など、自身の取り組みも伝えておくと納得を得られる可能性があります。