「仕事を辞める」と決意したらその後どうする？転職活動のタイミングや円満退職のポイントを紹介

「仕事を辞める」と決めたら、その後は退職までに何をすればいいのでしょう。転職活動のタイミングや退職意思の伝え方、円満退職のポイントなどについて、組織人事コンサルティングSeguros、代表コンサルタントの粟野友樹氏が解説します。

まずは「仕事を辞める理由」を整理する

「仕事を辞める」と決意したら、行動に移す前に、まずは「辞める理由」を整理してみましょう。

「辞めたい」という感情に支配されると、どうしても冷静さを失いがちです。一時の感情で退職を選ぶのではなく、まずは「なぜ仕事を辞めたいのか」という理由を整理したうえで上司と話し合ったり、人事担当部署に相談したりしてみましょう。もしかしたら担当業務を変えたり、他部署に異動したりするなど、辞めずに解決できる方法を見つけられるかもしれません。

また、「なぜ辞めるのか」を冷静に見つめ直すことで、転職の目的が明確になり、転職活動でもぶれずに前に進めるようになるという効果もあります。収入なのかやりがいなのか、さらなる成長なのか…などを中長期視点で考え、目的を実現するには転職がベストであると納得できたら、退職に向けて行動を始めましょう。

仕事をしながら転職？or辞めてから転職？

自分自身と冷静に向き合い「転職する」と決めたら、在職中に転職活動するか、それとも退職後に転職活動するかを選択しましょう。

仕事をしながら転職する場合

今の仕事を続けながら、業務時間外や休みの日などを利用して転職活動を行う場合のメリット・デメリットをご紹介します。

メリット

第一に「収入面の不安がない」点が挙げられます。退職後に転職活動を行う場合、収入が途絶えることから、転職活動期間が長引くほど焦りが生じてしまい、希望に合わない転職先を選択してしまう可能性があります。一方、仕事をしながら転職活動に臨めば、給与を得ながら納得がいくまでじっくりと転職活動に取り組むことができるでしょう。

また、ブランクなしで次の仕事に就けるのもメリット。ブランクが長引けば、転職活動を進める際に企業から「ブランクの理由」について質問されたり、「仕事への勘やスキルが鈍っているのではないか」と不安を抱かれたりする可能性がありますが、在職中であればそういう心配もないでしょう。

なお、転職活動を始めても、希望に合った転職先がなかなか見つからないケースや、転職活動を通して「今の勤務先のほうが自分に合っている」と気づかされるケースもあるため、「現職にとどまる」という選択肢がある点も在職中ならではのメリットと言えます。

デメリット

まず挙げられるのは、活動時間が限られてしまう点です。現在の業務が忙しいと、なかなか転職活動に時間が割けない、面接日程の調整が難しくなる、などの理由で転職活動期間が長引いてしまうことが考えられます。

また、希望する転職先が見つかったとしても、退職時期と入社時期の折り合いがつかないことも考えられます。特に、現職で責任ある立場にある人ほど、強い引き止めに遭ったり、引き継ぎに時間がかかってしまったりすることがあります。無理に退職日を決めようとして、現職とトラブルになるケースもあるようです。

辞めてから転職する場合

今の仕事を辞めてから、腰を据えて集中して転職活動を行う場合のメリット・デメリットをご紹介します。

メリット

何より「転職活動に集中できる」点がメリット。仕事と並行して行う必要がないため、時間的にも体力的にも余裕を持って、転職活動に臨むことができます。

面接日程のスケジュール調整がしやすいのも、退職後ならでは。中途採用では、募集人数そのものが少なく、選考を進めた順に採用枠が埋まるケースもあるため、平日昼間の面接にも即座に対応しやすいのはメリットと言えるでしょう。採用ニーズがひっ迫している企業の場合は、早ければ応募後すぐに面接を設定される場合もありますが、このような急な調整依頼にも対応しやすくなります。内定後に入社日の調整がしやすく、企業の要望に応じてすぐに入社できる点も利点と言えます。

デメリット

退職後は、一時的に安定収入が途絶えます。希望に合う転職先が見つからず、転職活動が長引いてしまった場合、生活への不安などから焦りが生じ、希望に合わない企業を選んでしまう可能性が考えられます。

また、ブランクが長引けば長引くほど「その期間に何をしていたのか」「仕事への意欲が低いのではないか」などと応募企業に疑問や懸念を抱かせる可能性があります。また「ブランクの間に、スキルが鈍ってしまっているのではないか」と不安に思われるケースもあります。

退職するまでの流れとスケジュール

退職を決めてから実際に退職するまでの流れの一例をご紹介します。以下のステップを参考に退職までのスケジュールを考えてみるとよいでしょう。

退職意思の伝え方とポイント

退職の意思を伝える際には、以下のポイントに留意しましょう。

退職の意思を伝える時期

会社の「就業規則」に、退職する際にはいつまでに退職を申し出なければならないのかが明記されていることが多いので、まずは就業規則を確認し、それに従いましょう。

退職の申し出は「退職希望日の1～2カ月前まで」と規定している会社が多く見られます。その後、会社の規定に従い、退職1カ月前くらいに正式な「退職願」を提出することになります。

まずは直属の上司に伝える

退職意思を最初に伝える相手は「直属の上司」です。その上の部門長や人事担当者、ましてや同僚などに先に伝えるのは避けたほうがよいでしょう。上司の立場や感情を損ねることにもなりかねないため、トラブルにつながることも考えられます。

伝える際は、２人きりで話せる場所と時間を確保する

退職意思を伝える際には、直属の上司に口頭またはメールで「ご相談がありますので、お時間をいただけますでしょうか」などと持ちかけ、直接対面した場で退職の意思を丁寧に伝えましょう。テレワーク中心の場合は、オンライン会議や電話などで上司に時間を取ってもらいましょう。

前向きで納得感のある退職理由を伝える

退職意思を伝える際、退職の理由を聞かれることがありますが、相手に納得してもらえる理由を伝えることが大切です。現状に対する不満から退職する場合もあると思いますが、スムーズな退職のためには、不満の裏にある「前向きな思い」を説明することをお勧めします。今の職場ではその思いが叶えられないという事実をわかりやすく伝え、理解を仰ぎましょう。

円満退職を実現するための注意点

スムーズに円満退職するためには、以下の点に注意しましょう。

繁忙期の退職は避ける

業界や企業ごとに、繁忙期と閑散期の波があると思いますが、繁忙期は退職交渉が進みづらい上に、職場のメンバーに負担をかけてしまうなど心情的にも交渉を進めづらい状況が生まれるため、できるだけ避けたほうがいいでしょう。

また、自分がメインで動いているプロジェクトがあるときは、ひと段落したタイミングを見計らったほうがいいでしょう。引き継ぎに大きな負担がかかることが予想され、強い引き止めにあう可能性もあります。

一方的に自分の意思を押し付けない

円満に退職するためには、自分の意思だけでなく現職への配慮も必要です。職場の負担を考えてタイミングを決める、引き継ぎの時間を十分設ける、周囲の状況を見計らって有給休暇の時期を調整する、などといった心遣いを意識しましょう。

退職しても、思わぬところで今の会社や同僚たちとかかわる可能性は十分にあります。自分の都合ばかりを通して無理に退職すると、社内の評判を落とし、将来的な仕事に影響するケースもあり得るので、立つ鳥跡を濁さずの姿勢が大切です。

引き継ぎの時間を考慮する

一般的に、退職に関する手続きや後任への引き継ぎなどには2週間～1カ月程度かかります。多くの担当を抱えている営業職などの場合は、取引先への挨拶回りなどにも時間を要するでしょう。

また、管理職など責任ある立場の場合は、退職することで人事異動や組織変更が生じたり、場合によっては同等の経験やスキルを持った人材を外部から採用したりする可能性もあり、引き継ぎにさらに時間がかかる可能性もあります。引き継ぎにはある程度の時間がかかることを想定して、退職までの期間を考えるようにしましょう。

退職・入社に必要な手続きや書類

現職の退職、次の会社への入社の際に、必要になる手続きや書類をそれぞれご紹介します。以前は、年金手帳や雇用保険被保険者証を企業に預けるケースもあったようです。辞める際にどちらが持っているのか確認しておきましょう。

退職に必要な手続きと書類

退職にあたり必要な手続きや書類は3つあります。1つ目は退職届の提出、2つ目は社員証や名刺などの企業への返却、3つ目は離職票や源泉徴収票などの書類の受け取りです。

退職届の提出

現職の企業に退職の意思を伝えた後、退職届を提出します。様式は企業によって異なりますので、上司や人事などに確認しましょう。

現職の企業に返却する書類・備品

所属企業から受け取る書類

入社に必要な手続きと書類

入社にあたり必要な手続きは大きく2つです。1つは健康保険や年金などの公的な手続き、もう1つは卒業証明書や免許・資格の証明書など、企業によって提出を求められる書類の手続きです。

公的な手続きに必要な書類

企業によって提出を求められる書類

転職エージェントの活用で退職や転職もスムーズに

転職エージェントでは、転職先の紹介だけでなく、転職活動を進める中で、段階に合わせてやるべきことをサポートします。退職の申し出時期や退職理由の伝え方なども相談できるので、会社から引き止められることが不安な場合にも安心できるでしょう。転職活動や退職手続きをスムーズに進めるためにも、転職エージェントを活用しましょう。