リクルートが厳選した2,200名以上のヘッドハンターが、あなたに最適な仕事をご提案します。

会員登録(無料)

すでに会員の方はこちら

転職エージェントの求人案件に直接応募できる?企業に応募する時との違いは?

転職エージェントを経由して応募をするか、企業に直接応募をするか、迷われる方も多いのではないでしょうか。転職エージェントを使って応募する場合の流れやポイント、転職エージェント経由ではうまく行かない場合の応募の手段、直接応募との違いなどを細かくご説明します。

 転職エージェントの求人とは

職業安定法では、転職エージェントの求人は、採用企業の求人票を預かっているという定義になります

採用企業が求職者へ明示する義務のある労働条件等が、厚生労働省によって決められています。

  • 試用期間の有無および期間、試用期間中の労働条件
  • 固定残業代制を採用する場合、固定残業代を除いた基本給の額、固定残業時間、固定残業時間を超えた場合は追加で給与を支払う旨
  • 裁量労働制を採用する場合には、その旨 等

採用企業は、求人票の労働条件と労働契約の内容が異なる場合等には、変更内容等を明示することが必要となります。転職エージェントは企業から正確な情報を得て求職者に提供する必要がありますが、求人企業側で条件が途中で変更になる場合等もありますので、内定した場合、労働条件の通知書を必ず書面で受け取るようにしましょう。

企業との守秘義務契約等により、Webサイト上では詳細を掲載できない求人案件も多数あります

転職エージェントのサイトで「非公開求人」と呼ばれるものを見たことがある方も多いかもしれません。

こうした求人は、企業との守秘義務契約等により、転職支援サービス上ではすべての情報を掲載することができません。その場合は、求人に興味がある人からの応募依頼を受け付け、実際に転職エージェントと面談した上で、応募する際に正確な求人票を提示する流れになります。

特にハイクラス人材向けの求人は、事業戦略に直結するなどの理由で、採用企業の中でもコンフィデンシャルな扱いを受けることが多いため、上記の流れで進む場合が多いです。

転職エージェントの求人案件で直接応募できる?

転職エージェントに応募依頼をした時の流れや、企業に直接応募した時との違いについてご説明します。

転職エージェントに応募依頼すること=企業への応募とはなりません

転職エージェントの求人案件に応募依頼を行うと、担当のコンサルタントが、採用企業の人材要件と求職者の職務経歴等を照らし合わせ、推薦できるかどうかの判断を行います。

厚生労働大臣の認可を受けた人材紹介事業者は、採用企業と求職者の間に入り、互いの特性をふまえて恣意性を働かせることが可能となっており、企業の採用要件に見合う方は転職エージェントから推薦という形で企業への紹介に進みます。

一方で、企業の採用要件に見合わないと転職エージェントが判断した場合は、応募依頼を見送る連絡となることがあります。

このほか、採用企業の要件には多少合致していなかったとしても、他の観点から求職者が紹介に見合うと転職エージェントが判断した場合は、企業に対して選考を進めるよう説得をしたり、応募依頼してきた求職者の職務経歴に合った別の企業の求人を勧めたりすることもあります。

企業に応募する時との違いは?

企業に直接応募した場合は、企業の人事担当が対応を行い、書類選考・面接…とそのまま選考過程に進みます。

転職エージェントへの応募依頼と異なる点は、一気に選考過程に進むこと、選考が進んだ際に有用な当該企業の社内情報や面接対策に必要な情報が事前に得られないこと、面接日程調整や入社にあたっての条件交渉などを自身で行う必要があること等です。

転職エージェントの求人案件に応募依頼しても上手くいかない場合

転職エージェントに応募依頼をしても見送りとなってしまう場合、他に取れる手段として、下記のような行動があります。

転職サイトやビジネスSNS等から、企業の求人に応募する

転職サイト等に有料で求人を掲載している企業は、予算をかけてでも早く人材を充足したいという状況が想定され、採用意欲が高い可能性があります。転職サ イト等から自分で求人を探して応募するのも良いでしょう。

企業のホームページ内にある採用情報のページから、直接応募する

企業によっては、簡潔な募集要項しか掲載しておらず、転職エージェントや転職サイトで得られるような募集ポジションの詳細情報がわからない場合もありますが、企業の人事部に直接、応募意思を伝えることが可能です。

知人・親族などに、採用可能性のある企業や募集がないか相談してみる

転職をする際に最も多い決定径路は、インターネットの転職情報サイト、ハローワークの次は縁故です(出典:ワークス研究所 全国就業実態パネル調査2020)。特にこれまで一緒に働いた経験のある方など、ご自身の働きぶりを知っている方であれば、合う企業や募集があれば教えてくれる可能性があります。

ただし、縁故での採用選考の場合、諸条件が曖昧なまま話が進んでしまい、後で「こんなはずではなかった」と後悔するケースもあるため、条件面の確認は書面できちんと行いつつ進めるのが良いでしょう。

第三者と共に、今の職務経歴書で自身の強みが伝わるか、希望条件が高すぎないか等を見直す

多くの転職エージェントで、職務経歴書の添削やアドバイスを行うサービスを提供しています。また、業界や職種に精通しているコンサルタントに相談し、転職市場においてご自身の希望条件やスキルが適切か等の相場情報を確認することもできます。

ただし、専門領域を持つ転職エージェントなどは、自社の得意領域以外でアドバイスを行うことは難しい場合もあります。

そこで、転職エージェントに限らず、有料でキャリアカウンセリングを行っているサービスなど、キャリアの棚卸と強み・志向の整理を行ってくれる第三者をみつけて、自身の希望に対して、現状の職務経歴やアピールポイントが適切に表現できているかどうか、再度見直すことなどもお勧めです。