転職活動の流れを解説！期間の目安や進め方、準備から退職・入社までのやることリストを紹介

初めて転職活動をする場合、「どのように転職活動を進めていけばいいのか」「全体の流れが掴めない」という方もいるでしょう。スムーズに転職を実現するためには、全体の流れを把握した上で、計画的に活動を進めることが重要です。組織人事コンサルティングSeguros、代表コンサルタントの粟野友樹氏が、転職活動の全体の流れや、事前準備から選考過程、内定・入社といった各ステップでやることを解説します。やることリストや在職中の転職活動のメリット・デメリットなども解説するので、参考にしてみましょう。

転職活動の流れは4ステップ

転職活動を始める前に、まずは転職活動のおおよその流れをつかんでおきましょう。

転職活動の流れは、大きく「事前準備・応募」「面接」「内定」「退職・入社」の4ステップにわけることができます。

期間の目安は約3カ月

転職活動に要する期間は、経験・スキルや希望する条件によってさまざまですが、一般的には「3カ月程度」が目安とされています。

それぞれのステップにかかる時間の目安は、自己分析や情報収集、書類作成、応募書類の作成などといった「事前準備・応募」に約2週間、「面接」に約1カ月、「内定・退職・入社」に約1カ月〜1カ月半、となります。おおまかなスケジュール感を踏まえた上で、転職したい時期から逆算し、無理のない活動計画を立てると良いでしょう。

在職中に転職活動するか、辞めてからにするかを考える

活動計画を立てる際には、「在職中に転職活動」するか、それとも「辞めてから転職活動」するかを考えることも大切です。

在職中に転職活動をするメリットとしては、主に次の3つが挙げられます。

1. 収入面の不安が軽減される
2. ブランクなく次の仕事に就ける
3. 現職にとどまる選択もできる

一方、デメリットとしては次の2つが考えられます。

1. 現職の業務と並行するため、活動時間が限られる
2. 退職時期と入社時期の折り合いがつかない場合がある

これらのメリット・デメリットを踏まえ、在職中に転職活動をするほうが良いか、それとも辞めてから転職活動をするほうがスムーズに進められそうなのか、今の自分に合った方法を選びましょう。

次からは、転職活動の4つのステップごとに、やることをリスト化して解説していきます。「事前準備・応募の際にやること」「面接に向けてやること」「内定が出たらやること」「退職・入社に向けてやること」を、それぞれご説明しましょう。

【ステップ1：事前準備・応募の際にやること】自己分析・企業分析・応募書類の作成

まずは、転職活動の事前準備でやることを解説していきます。

自己分析とキャリアの棚卸しを行う

自己分析で転職によって実現したいことや希望する条件などを整理し、自身の志向性を明らかにしましょう。また、キャリアの棚卸しを行うことで、これまでのスキルや経験から、自身の強みや得意分野を明確にすることもできるでしょう。これらの結果を踏まえ、転職先に求めることや活かせる強みなどをもとに、何を軸にして転職活動を進めるのかを決定します。

情報収集を行う

転職サイトやビジネスSNSなどで情報を収集し、希望にマッチする求人を探します。転職エージェントやスカウトサービスなどを活用するのも良いでしょう。一般に公開されていない求人（非公開求人）が見つかる可能性もあります。また、友人や知人などに、リファラル採用について聞いてみたり、興味のある企業のコーポレートサイトに求人が掲載されていないか確認してみたりする方法もあります。

業界研究・企業研究を行う

応募したい企業が見つかったら、業界研究・企業研究を行います。求人情報や企業サイトなどを読み込み、求められている経験・スキルや事業内容、応募職種の仕事内容などが自身にマッチしているかを確認しましょう。また、企業の採用ページで経営者や先輩社員のインタビュー記事を読んだり、カジュアル面談を実施してもらったりするなどで、社風や働き方な

どがマッチしているかを確認することもポイントです。転職エージェントを利用している場合は、紹介を受けた企業について、キャリアアドバイザー経由で知りたい情報を確認することも可能です。

業界研究では、業界の動向を調べるだけでなく、応募を検討している企業と競合他社の比較も行うと良いでしょう。

応募企業を選定する

応募企業の選定では、求人情報の「募集要項」「仕事内容」「求める人物像」などを確認し、経験・スキルや強みが活かせそうな仕事を中心に選ぶと良いでしょう。キャリアチェンジの場合は、応募先の業務に活かせそうなポータブルスキルを抽出することが重要です。例えば「課題発見力」「調査分析力」「チームビルディング」など、業界や職種が異なっていても活用できるスキルを探してみましょう。

また、転職先に対する希望条件が高すぎたり、多すぎたりすると、応募できる求人が絞られてしまい、転職活動を長期化させる一因になるかもしれません。妥協しすぎることはありませんが、すべての条件を満たす求人はなかなか見つからないものです。あらかじめ「譲れない条件」と「妥協できる条件」を整理して、優先順位をつけておくと良いでしょう。

複数の企業への応募を検討している際は、可能な限り同じタイミングで一気に応募すると、内定時期を揃えやすくなります。同時期に複数社から内定が出れば、条件などを比較検討しやすいでしょう。

応募書類を作成する・企業に応募する

転職活動で求められる応募書類は、履歴書と職務経歴書が一般的です。

履歴書は主に、応募者のプロフィールを確認するためのものです。記載する内容がフォーマット化されており、氏名・連絡先・年齢・学歴・職務経歴など、基本的な情報を記載する欄が設けられています。職務経歴書は、これまで経験してきた職務内容や活かせるスキル・技術・経験などを中心に、採用担当者にアピールしたい項目を自由につけ加えて記載していきます。

履歴書は、厚生労働省が推奨している様式が主流となっています。職務経歴書の様式は自由なため、自身にマッチするものを選びましょう。それぞれのテンプレートをダウンロードして使うと便利です。なお、転職回数や異動が多いなど、書くべき職務経歴が多い場合は、職務経験ごとにまとめるキャリア式のフォーマットがおすすめです。

応募書類を作成したら、応募企業の指定の方法で送付します。なお、転職エージェントから

紹介を受けて応募した場合は、応募書類の送付も転職エージェント経由で行います。

【ステップ2：面接に向けてやること】面接日程の調整・面接対策

次に、面接に向けてやることを解説します。

面接日程を調整する

書類選考を通過したら、採用担当者と面接日程の調整を行います。在職中などで平日の日中の日程調整が難しい場合は、業務時間外やオンライン面接などで対応してもらえることがあるので確認してみると良いでしょう。

なお、転職エージェントを利用している場合は、担当のキャリアアドバイザーを通じて日程調整を行います。

面接で回答する内容を準備する

面接でよく聞かれる質問に対し、回答する内容を整理しておくことが大事です。

中でも自己紹介、転職理由、志望動機、自己PR、逆質問はよく聞かれる項目なので、アピールしたいことを簡潔に伝えられるように準備しておきましょう。

また、キャリアプランやキャリアビジョン、企業の経営方針や事業方針、業界展望に対する考えなどを聞かれる可能性もあるので、情報収集をした上で、自身の考えをまとめておくこともポイントです。

なお、回答内容を準備していても、面接本番になるとうまく説明できなくなるケースもあるので、模擬面接を行うなどして、声に出して練習しておくと良いでしょう。

面接を受ける

応募企業に出向いて面接を受ける場合は、前日までに企業の所在地や交通経路などを確認しておきましょう。オンライン面接の場合も、当日に慌てないよう、前日までにアクセス先や連絡先、通信環境などを確認しておくことが大切です。

面接本番は緊張してしまう方も多いと思いますが、面接は「応募者と企業の相互理解の場」でもあります。面接を通して、仕事内容や会社の雰囲気などを見極めることも大切なので、適度にリラックスして臨みましょう。

【ステップ3：内定が出たらやること】比較検討・内定承諾

企業から内定が出たらやることについて解説します。

オファー面談を受ける

企業によっては、内定通知後にオファー面談の場を設ける場合があります。労働条件通知書にもとづき、企業側からの労働条件の説明と付随するその他の説明が行われるケースが一般的で、賞与や昇格・昇給、福利厚生、研修、リモートワークの可否などの説明や、配属予定部署など実際に働くにあたっての確認や情報共有なども行われます。

入社日の希望や給与額など条件面の交渉や調整も、オファー面談の場で行われるケースがあります。

この場合、回答期限・回答方法、入社までのスケジュールといった内定後の流れの説明などのほか、オフィスの案内や上司・同僚となる社員との面談などが設けられることもあり、企業理解を深めることができます。

なお、「企業からは案内がないけれど、オファー面談の場を設けてほしい」という場合は、求職者側から希望を伝えると良いでしょう。企業側も、入社前に応募者の不安や懸念を払しょくし、入社意欲を醸成したいと考えているので、リクエストに対応してくれる可能性は高いでしょう。

ほかの選択肢と比較検討の上、内定承諾する

内定承諾をする前に、ほかの選択肢と比較検討することが大事です。並行して選考を進めている企業や、ほかに内定を得た企業だけでなく、現職にとどまる場合についてもしっかりと検討することで、より納得のいく選択ができるでしょう。内定を承諾する際には、ほかの応募企業に選考辞退、内定辞退の連絡を迅速に行うことも大事です。

また、内定承諾時には、労働条件を明示した「労働条件通知書」の内容を確認することが重要です。契約期間（入社日）、勤務地、労働時間、賃金や各種手当などをきちんと書面で確認しておきましょう。疑問点や不明点がある場合は、採用担当者に質問し、解消した上で内定承諾をすることが大切です。

内定先と入社日を決定する

内定先の採用担当者と入社日の調整・決定を行います。在職中の場合は、入社日に間に合うようにスピーディーに退職交渉を進めることが重要です。具体的な退職交渉の方法については、次の項目で詳しく解説します。

【ステップ4：退職・入社に向けてやること】

最後に、退職・入社に向けてやることを解説します。

退職交渉を行う

退職の申し出は、直属の上司に対して行うケースがほとんどです。法的には退職希望日2週間前までに行うこととされていますが、一般的には退職希望日までの1〜2 カ月前までと就業規則などで定められていることが多いようです。後任者の手配、業務の引き継ぎ、有給休暇の消化なども踏まえると、転職先が決まったら早めに現職の会社に退職意思を伝えるのが望ましいでしょう。

退職に必要な各種手続きを行う

業務の引き継ぎなど、今後について上司と話し合いを行った後、正式に退職日が決定したら退職届を提出します。法的には口頭でも良いとされていますが、会社の規定などに従って書面を作成するのが一般的です。勤務先の就業規則などを調べ、退職届の提出が必要であるか、いつまでに提出すれば良いのかなどを確認しておきましょう。

退職時には、会社から付与、支給、貸与されていた物などを返却します。健康保険被保険者証（マイナ保険証への移行に伴い、2025年12月2日以降は返却不要に）、身分証明書、社員証、名刺、パソコン、スマートフォンなどに加え、業務で使用していた書類やデータなども返却が必要です。また、退職時・退職後には、転職先で必要になる雇用保険被保険者証、源泉徴収票などを受け取ることも忘れないようにしましょう。

後任への引き継ぎを行う

後任が決まったら、上司と協議・相談の上、業務の引き継ぎを行いましょう。自身の業務をリスト化し、わかりやすい資料をまとめ、後任が理解できるまでレクチャーすることが大切

です。そして、後任と共に社内外の関係者に挨拶しておくことで、業務移行がより円滑になるでしょう。

なお、勤務先や所属部署の人的リソースなどによっては、後任が決まるまでに時間がかかるケースも見受けられます。引き継ぎ資料の作成については、退職交渉と並行して事前に進めておくとスムーズです。

初めての転職活動でよくあるQ&A

転職活動を始めるにあたって、よくある疑問にお答えします。

書類選考の結果はどのくらいで出る？

中途採用の書類選考期間は、営業日ベースで5～10日程度が目安です。早いケースでは2～3日で回答があります。具体的な期間や日付が求人情報に記載されているケースもあるので、応募する求人の「応募方法」や「選考の流れ」などの欄を確認してみましょう。

面接の結果はどのくらいで出る？

面接実施から結果の通知が来るまでの日数は企業によって異なります。一般的には「3～10日後」の連絡が目安とされています。また、面接時に「○日ほどで結果をお知らせします」「○月○日を目安にご連絡します」などと伝えられることもあります。気になる場合はその場で確認してみても問題ないでしょう。

給与・年収交渉を行うタイミングは？

応募企業から「希望給与」「前職（現職）の年収条件」などを聞かれたときが、給与・年収交渉を切り出しやすいタイミングと言えます。また、内定前に条件面談を設定する企業の場合には、そこで切り出す方法もあります。

カジュアル面談の実施は依頼できる？

応募前、選考中にカジュアル面談を設定する企業もあります。求職者からの希望で設定されるケースもあります。企業に直接確認したいことがある場合や、現場の社員などから直接話を聞きたい場合は、申し出てみると良いでしょう。

転職エージェントやスカウトサービスを活用するのも一つの方法

転職エージェントでは、求人の紹介を行うだけでなく、応募書類、面接対策のアドバイス、企業との面接日程調整など、キャリアアドバイザーが伴走して転職活動をサポートしてくれるケースもあります。また、非公開の求人を持っているケースもあるため、チャンスが広がる可能性もあるでしょう。

スカウトサービスでは、求職者のキャリアに興味を持った企業や転職エージェントからスカウトを受けることができるので、情報収集に役立てることができるでしょう。