仕事に活かせる自己啓発とは?メリットや注意点、具体的な方法を解説 

自己啓発

変化の激しい時代において、自己啓発は個人のスキルアップやキャリア形成、企業や組織の競争力向上に寄与する重要な要素として注目されるようになってきました。そもそも自己啓発とは何か、自己啓発をすることのメリットや注意点、具体的な方法やポイントについて、組織人事コンサルティングSegurosの粟野友樹氏にアドバイスをいただきました。

自己啓発とは何か? 

自己啓発は、自発的に新しい知識を学び、自身のスキルを向上させるための行動を意味します。近年はビジネスや技術などの変化が著しいため、新しい知識・スキルを身に付けることによって自身の市場価値を高められる自己啓発が注目されています。 

また、コロナ禍をきっかけに働き方が多様化し、リモートワークやフレックスタイム制などの新しい働き方が普及したことで、自己管理力やタスク管理力などが求められるようになってきました。そのため、多様な働き方に順応できるように社員の自己啓発を支援し、人材育成を行う企業も多く見られます。 

自己啓発を実践するメリット

自己啓発は、新しい知識やスキルを習得する機会となります。自己啓発を実践することで、以下のようなメリットが期待できます。 

新たな知識の獲得やスキルアップにつながる 

業務上の課題に対処するための知識や技術を習得し、自身のキャリアを高めることにつながります。新たなチャレンジや学びの機会を追求することで、スキルや経験を広げ、将来のキャリアの可能性を拡大することも可能です。 

仕事に対するモチベーションが上がる 

自己啓発をすることによって、仕事におけるモチベーションを高める効果が期待できます。新しい知識やスキルを身に付けることで、業務に対する興味や情熱が湧き、成果を上げる意欲が高まるでしょう。 

自身の競争力と市場価値が向上する

自己啓発を行った分野の知識が増すことで仕事の質や効率が向上し、自身の競争力を高めることができます。業界のトレンドやニーズの変化に対応しながら、スキルや新たな知識をアップデートすることは、自身の市場価値を高めることにもつながっていきます。 

学び続ける力が身に付く 

変化の速い時代において、学び続ける力は重要なスキルです。リスキリングやリカレント教育が注目されるように、積極的に自己啓発を行い、仕事に必要な知識・能力を学び続ける力をアップデートし続けることがより求められていくでしょう。 

自己啓発を行う際の注意点 

メリットも多い自己啓発ですが、実は注意点もあります。以下の点に注意しながら、取り組むようにしましょう。 

知識や情報の信頼性を確認する 

自己啓発の過程で参加するセミナーや書籍・Webサイトなどの信頼性を確認することが重要です。高額な料金を請求したり、しつこい勧誘があったり、内容が虚偽や詐欺であるケースもあるからです。セミナー開催先の企業や主催者、著者の信頼性などを確認し、客観的な情報や実績に基づいたプログラムに参加することが重要です。 

過度にのめり込まない 

自己啓発は基本的には有意義なものですが、過度にのめり込んでしまうケースも中には見られます。のめり込みすぎて仕事に支障が出ることなどがないように、双方のバランスをよく考えて取り入れるようにしましょう。 

期待する成果が得られない可能性がある 

自己啓発に取り組む際、期待していた結果や成果が必ずしも得られるとは限りません。自己啓発は成長や学びのプロセスであり、失敗や挫折から学ぶこともあります。成果だけにこだわらず、自己成長の過程も含めて楽しむことを大切にしましょう。 

経済的な負担に注意する 

セミナーや研修に参加するための費用や書籍購入代など、自己啓発を行うためにはお金がかかる場合がほとんどです。セミナーやコンサルティングなどのサービスを利用する際には、費用と見返りのバランスを考慮しましょう。前述した通り、高額なセミナーや信頼性の低いセミナーなどには注意が必要です。 

自己啓発におすすめの6つの方法

自己啓発を実践するための具体的な方法には、以下のようなものが挙げられます。 

自己啓発の書籍を読む

書籍は自己啓発の貴重な情報源です。自分の興味や目標に合った書籍を選ぶようにしましょう。ビジネス書、自己啓発書、専門書など、幅広いジャンルの書籍を定期的に読むことで知識や視野を広げることができます。 

自己啓発セミナーに参加する

自己啓発を促進するためには、セミナーやワークショップへの参加も有効です。業界のトピックやスキルに関するセミナーや専門家・コンサルタントによる講演会などに参加し、新たな知識や洞察を得ることができます。 

スクールやオンライン授業を受ける 

自己啓発のために、身に付けたいビジネススキルや業務に役立つ思考法や技術取得のために、スクールに通う方法もあります。 

Web上のオンラインコースでも、自己啓発に役立つ情報やスキルを学ぶことができます。eラーニングプラットフォームや大学のオンライン講座などを活用し、自分の興味や目的・ニーズに合ったコースを受講してみましょう。 

会社の支援制度を利用する 

会社が提供する研修プログラムやセミナーが実施されているなら、積極的に参加しましょう。会社が専門家を招いて開催するセミナーや、業務に関連したスキル研修などを利用して、新しい知識やスキルを習得することができます。 

会社が教育費補助制度を設けている場合は、それを活用しましょう。自己啓発のための書籍やオンラインコース、大学や専門学校の学費など、支援制度が適用される場合があります。 

その他にもメンタリングやコーチング、キャリア開発プログラムなどを提供している会社もあります。社内の支援制度の詳細や条件を確認し、自己啓発の機会として活用しましょう。 

資格を取得する 

自分が目指す分野で役立つ資格を取得することにより、自身の専門知識やスキルを証明することができます。資格は個人の能力や専門性を客観的に評価する手段となり、転職活動で自己紹介や自己 PRをする際にも役立ちます。 

資格取得の過程では、専門知識やスキルを深めるための学習の機会が与えられることも重要なポイントです。資格を取得したことで自信につながり、次のステップに進む意欲や自己工程を高めることができます。 

副業する 

副業を通じて、新たなスキルや知識を身につけたり、これまで経験したことのない挑戦や責任を担うことで自己成長を促進したりすることが期待できます。また、さまざまな人々とのつながりやネットワークを広げることができるため、新たな交流や仕事の関係を通じて、自己啓発に役立つ情報や機会を得ることができるかもしれません。 

ただし、副業が現在の仕事にしわ寄せがくることがないように、業務負荷や現職とのバランスの調整などには注意しましょう。副業が仕事のパフォーマンスを低下させたり契約条件に違反したりする場合や、利益相反の問題が生じる場合があります。副業を始める前に雇用契約や会社の方針について確認しておきましょう。 

効果的に自己啓発をするためのポイント

最後に、効果的に自己啓発を進めるためのポイントをいくつかご紹介します。 

目標を設定する 

自己啓発を実践する上でまず大事なことは、明確な目標を設定することです。自身の成長やスキルの向上に関する具体的な目標を立て、それに向かって取り組むことが重要なのです。目標を明確にすることで、自己啓発の方向性を明確にし、モチベーションを維持することができるでしょう。 

プランニングとスケジューリングを行う

自己啓発は計画的に進めることが大切です。学ぶ領域や方法を選び、学習や実践のスケジュールを立てましょう。継続的な取り組みを行うためには、自己啓発のための時間を確保し、効果的なスケジュール管理を行うことが大事です。 

自身に合う学習手段を選ぶ 

自己啓発は多様な学習手段を活用することが可能です。書籍やオンラインコース、セミナーやワークショップ、コーチングやメンタリングなど、自分に合った学習手段を選びましょう。さまざまな情報源や経験から学び、幅広い視野を持つことが重要です。 

実践と反省を繰り返す

自己啓発は学びだけでなく、実践と反省を繰り返すことも重要です。学んだ知識やスキルを実際の場面で活用し、経験を通じて学びを深めましょう。また、自己評価や振り返りを行い、自身の成長を確認することも大切です。 

人とのつながりを大切にする 

自己啓発は、他の人との交流や学びの場を活用しましょう。専門家や同じ分野の人々とのつながりを築き、知識や経験を共有することで、お互いの成長を促進することができます。 

自己啓発で得た情報や知識を活かし、仕事に活かそう

自己啓発で得た情報や知識は、実践した経験で得た成果や失敗を活かし、自分なりの解釈を加えて、実際の仕事や日常生活で実践してみることが重要です。 

自己啓発による学びと実践を繰り返し、新たな価値を生み出すことを意識することで、自身の理解やスキルが高まり、チームや組織全体の成果への貢献にもつながっていくでしょう。 

リクルートダイレクトスカウトは、リクルートが運営する会員制転職スカウトサービスです。リクルートの求職活動支援サービス共通の『レジュメ』を作成すると、企業や転職エージェントからあなたに合うスカウトを受け取ることができます。レジュメは経験やスキル、希望条件に関する質問に答えるだけで簡単に作成可能です。一度登録してみてはいかがでしょうか。

組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタント 粟野 友樹(あわの ともき)氏

約500名の転職成功を実現してきたキャリアアドバイザー経験と、複数企業での採用人事経験をもとに、個人の転職支援や企業の採用支援コンサルティングを行っている。