在職中の転職活動は難しい？メリット・デメリットとうまく進めるためのポイントを解説

在職中に転職活動を進めたいと考えた場合「現職の業務と並行して転職活動を行うのは難しいのではないか」と不安を覚える方は少なくないでしょう。社会保険労務士・岡佳伸氏監修のもと、組織人事コンサルティングSeguros、代表コンサルタントの粟野友樹氏が、在職中と退職後の転職活動におけるそれぞれのメリット・デメリットや、在職中の転職活動をスムーズに進めるためのコツ、トラブル対策などを解説します。

在職中の転職活動に対する企業の印象とは

そもそも、企業・団体に属しながら転職活動をすることは、極めて一般的なことです。人材を募集している企業としても、在職中に転職活動をしているという事実に対してネガティブな印象を持たれるケースは少ないでしょう 。

なお、株式会社リクルートが2022年に13,240人の就業者に対して行った調査（※）では、転職前と転職後ともに正社員・正職員である20〜50代の転職経験者のうち、「現在の勤務先が決まってから、前の勤務先を退職した」人は38.5％、「前の勤務先を退職した後に、現在の勤務先が決まった」人は44.1％、「前の勤務先の退職と、現在の勤務先が決まるのがほぼ同時だった」人は16.7％で（n=3,998）、在職中に転職活動をする人も、転職先が決まる前に前職を離職する人も一定数いることがわかっています。

出典（※1）：株式会社リクルート「就業者の転職や価値観等に関する実態調査2022」

在職中と退職後の転職活動、ぞれぞれのメリット・デメリット

一方で、在職中の転職活動も、退職後の転職活動も、メリットもあればデメリットもあります。以下に挙げるそれぞれのメリット・デメリットをふまえて、自分に合う進め方を検討しましょう。

在職中に転職活動を行うメリット

在職中に転職活動を行う主なメリットには、次の3つが挙げられます。

転職活動の期間の目安は、一般的に3カ月程度とされていますが、長引くケースもあります。その間、在職中であれば現職の給与で定期収入を得ることができるため、収入面に不安を覚えずに納得がいくまでじっくりと転職活動に取り組むことができます。

また、在職中に転職活動を行えば、ブランクなしで次の仕事に就くことができます。退職後に転職活動を行う場合、ブランクが長引くと、企業からブランクの理由について懸念される可能性があったり、自分自身が、ブランクに対して「仕事の勘やスキルが鈍るのではないか」という不安を抱えたりすることがありますが、在職中であればその心配はありません。

さらに、「現職にとどまる」という選択ができる点もメリットと言えます。希望に合う転職先が見つからないケースもありますし、様々な企業を見る中で「現職の職場のほうが待遇や環境が良い」と気付くケースもあります。

在職中に転職活動を行うデメリット

一方、在職中の転職活動には、以下のようなデメリットもあります。

転職活動には、情報収集や応募書類の作成、1社につき複数回にわたる面接など、様々な面で時間が必要です。在職中の場合、それらと現職の業務を並行して行わなければならないため、転職活動に割くことのできる時間が限られ、集中もしにくいと言えます。現職の業務時間内に面接を設定することが難しい点もデメリットと言えるでしょう。

また、希望する企業から内定を得ても「現職を退職する時期」と「内定先が求めている入社時期」の折り合いがつかないケースもあります。入社予定日に間に合わせるために、自己都合のみで退職予定日を決めようとすれば、現職の職場とトラブルになる可能性もあるでしょう。

退職後に転職活動を行うメリット

退職後に転職活動を行う主なメリットには、次の3つが挙げられます。

退職後の転職活動は、現職の業務と並行して行う必要がないため、時間の面でも体力の面でも余裕があり、集中して取り組むことができるでしょう。

また、平日の昼間などの面接にも対応しやすいという点もメリットです。中途採用の選考では、早ければ応募から数日で面接を実施するケースもあるため、こうした急なスケジュールにも対応しやすいでしょう。中途採用は募集人員そのものが少なく、選考を進めた順に採用枠が埋まっていく可能性もあり、できる限り早く選考を進めておくほうが有利になることもあります。

さらに、内定後には、退職交渉や退職日の決定をする必要がないため、入社日に関する内定先の要望に応えやすいでしょう。企業によっては、事業計画や採用計画に添って働き始めることができる人材を採用したいケースもあります。

退職後に転職活動を行うデメリット

退職後の転職活動には、以下のようなデメリットもあります。

離職中は安定した収入を得られないため、生活への不安や焦りからミスマッチの企業を選んでしまうケースがあります。また、希望に合う企業から内定を得られず、転職活動が長引いてしまう可能性もあるでしょう。

その結果、離職期間が1年などの長期に渡った場合、企業から「その期間に何をしていたのか」「スキルが陳腐化していないか」「仕事への意欲が低いのではないか」「転職先が決まらなかった背景には何らかの要因があるのではないか」などの企業から業務にあたっての影響がないか確認される可能性もあります。

在職中の転職活動の流れ

転職活動は、次の流れで進めていきます。在職中に転職活動を行うことをイメージして、現実的かどうか検討してみましょう。なお、活動に要する期間は、経験・スキルや希望する条件によって様々ですが、一般的には3カ月程度と言われています。

【1】情報収集、応募書類作成（約2週間）

自身が望む転職のあり方や条件などの分析、希望する業界・職種・企業などの情報収集、履歴書や職務経歴書などの応募書類の作成を行います。

【2】応募、面接（約2カ月）

書類選考と複数回の面接を受けます。企業の都合や他の応募者との兼ね合いなどで、書類選考に時間がかかったり、面接から内定に至るまでの期間が長引いたりする場合もあります。

【3】内定・退職交渉（約1カ月半）

希望する企業から内定を得られた場合、現職の企業との退職交渉に臨みます。特に管理職や専門職の場合、強い引き留めがあるなど、予想以上に時間がかかる場合があります。

在職中の転職活動でよくあるトラブルと対策

在職中に転職活動を行う場合に起こりやすいトラブルとしては、次の3つが挙げられます。転職活動も、退職交渉もスムーズに進められるよう、あらかじめ対応策を把握し、準備しておくと良いでしょう。

トラブル例1：会社に慰留され、退職⼿続きが進まない

急な退職の申し出により後任が見つからず、担当業務の引き継ぎができないなどの問題が発生して会社に慰留されるケースがあります。こうした事態を避けるには、退職を申し出るタイミングが重要です。

退職の申し出は、法的には退職日の2週間前までに行うこととされていますが、企業の多くは、1～2カ月前に申し出ることを就業規則に明記しているケースが一般的です。 自社の規則がどのようになっているか、事前に確認しておくようにしましょう。

また、法律や就業規則上は問題のないタイミングであったとしても、今後のビジネスの中で現職との接点を持つ可能性や、転職時のリファレンスチェックに影響する可能性なども踏まえ、転職が決まれば早めに申し出る、現職の職場に配慮したタイミングでの円満退職を目指す、これまでお世話になったことに対して感謝の意を伝えることなどに努めましょう。

内定から退職手続きまでの一般的なスケジュールは次の通りです。スケジューリングの参考にしてみてください。

トラブル例2：転職活動が職場に知られて、仕事も転職活動もやりにくくなった

転職活動をしていることが職場に知られてしまったために、会社に居づらくなってしまうケースは少なくありません。内密に転職活動を進めるためには、次の点に注意しましょう。

トラブル例3：引き継ぎがうまくいかず、入社予定日までの退職が難しい

引き継ぎがスムーズに進まない場合を想定して、計画的に引き継ぎを行えるよう準備をしておけるとよいでしょう。内定前の段階で引き継ぎに時間がかかることが想定できている場合は、内定企業と入社日の交渉を行うのも一案です。

管理職・専門職が特に注意しておきたいこと

管理職・専門職など、責任あるポストに就いている場合は「社内の重要人材」と見なされ、強い引き止めを受ける場合があります。その際、年収やポスト、異動などの待遇面で、魅力的な条件を提示されるケースもあります。好条件を示されても冷静に受け止め、転職の目的を再度確認した上で検討することが大切です。また、退職交渉の期間に余裕を持つことも重要です。長いケースでは、交渉そのものに半年以上かかることもあります。

同業他社に転職を検討している場合はさらに注意が必要です。企業は労働契約等を結んだ従業員や役員に対し「競業避止義務」を課すことができ「同業他社への転職を可能とするまでの期間を定める」などの制限を設けることも可能とされています。違反した場合は、損害賠償の請求などのトラブルにつながるケースもあるので、誠意を持って交渉し、納得してもらった上で退職できるようにしましょう。

在職中の転職活動をスムーズに進めるポイント

在職中に転職活動を行う際は、次の点を実践すると、よりスムーズに進められるでしょう。

転職したい時期から逆算して計画する

転職活動にかかる期間は、準備から内定・入社まで一般的に３カ月程度とされています。これを踏まえた上で、転職したいと考えている時期や、現職を退職しやすい時期から逆算して計画を立てると、よりスムーズに転職活動を進められるでしょう。引き継ぎのしやすさなども考慮して、現職の会社の繁忙期や、現在担当しているプロジェクトの終了時期などもふまえて考えることがポイントです。

このように活動計画を立てることで現職の業務と並行しながら進めやすくなります。また、ゴールまでの期限を決めておくことで、転職活動を長引かせない意識が芽生え、自身のモチベーションの維持にも役立つでしょう。

転職の目的を明確にし、希望条件に優先順位をつける

転職先で実現したいことや、転職の目的を明確にした上で、仕事内容、収入、待遇、ワーク・ライフ・バランス、社風・企業文化、キャリア形成などにおける希望条件を考えておきましょう。その上で、それぞれに優先順位をつけておくと、並行して複数の企業の選考を受ける際に比較・検討がしやすくなるため、時間がない在職中の転職活動を効率良く進めることができるでしょう。また、内定を承諾するかどうかを迅速に判断する際の材料としても役立ちます。

業務終了後の時間や休日、有給休暇を活用する

自己分析やキャリアの棚卸し、情報収集、企業研究などの転職準備を進める際には、業務終了後の時間や休日などを計画的に活用することが大事です。また、ゴールデンウィークや年末年始などの長期休暇を活用して集中的に取り組む方法もあります。

面接の日程を平日の業務時間内に指定されることもありますが、応募企業に在職中の転職活動であることを伝えた上で、業務時間外や休日に設定してもらえるよう相談すると良いでしょう。対応してもらえない場合、有給休暇や時間休などを活用することも一案です。

在職中の企業での人間関係を良好に保つ

退職交渉の際にトラブルにならないよう、日頃から職場の人間関係を良好に保つことも重要です。応募企業がリファレンスチェックを実施する可能性も踏まえ、留意しておきたい点です。

Web面接（オンライン面接）を活用する

「日程調整をしやすい」「遠隔地からの応募者に対応しやすい」といった利点から、面接をWeb（オンライン）で実施している企業も見られます。対面での面接を打診された際、日程や場所の都合でWeb面接の方が融通が利くようであれば、Web面接を実施してもらえないか相談することも一案です。

在職中の転職活動での履歴書の書き方

在職中に転職活動を行う際、履歴書の「学歴・職歴」欄、「本人希望記入」欄の書き方において注意点があります。企業の採用背景を理解した上で、次の点に注意して記入しましょう。

学歴・職歴欄の書き方

履歴書の「職歴」の最後に、「現在に至る」と記入しましょう。「現在に至る」という記載は「現在も、その直前に記載されている職場に在籍している」ということを示すものであるため、企業は、応募者が在職中であることが理解できます。

本人希望記入欄の書き方

「連絡を取りやすい手段」「退職可能な予定日」などの詳細を伝える際には、履歴書の本人希望記入欄を活用することができます。具体的には、次のように記入すると良いでしょう。

連絡手段と連絡可能な時間帯を記入

先方からの電話での連絡に対応できないリスクを避けるためにも「連絡を取りにくい時間帯・取りやすい時間帯」「連絡を取りやすい手段」などを記入しておくと良いでしょう。下記の例文を参考にしましょう。

退職予定日・入社可能日を記入

退職日が決まっている、退職予定日の目処が立っているといった場合は企業が採用計画の見通しを立てやすいように、本人希望記入欄に「退職予定日」「入社可能日」を明記しておきましょう。

特に、新規事業の立ち上げや急な欠員補充に伴う求人などの場合は、入社可能日が採用計画に合致していることが、選考にプラスの影響を与える可能性があります。

反対に、具体的な退職予定日が決まっていない場合は、記載しないほうが無難でしょう。

転職エージェントの活用で、在職中の転職活動をスムーズに

転職エージェントでは、求職者に代わって求⼈情報を選定し、スキルや希望にマッチした企業を紹介します。在職中の転職活動に活用すれば、効率的な情報収集はもちろん、転職先の候補の絞り込みにも役立ちます。応募企業とのやりとりや面接日の設定などもサポートします。また、履歴書や職務経歴書の作成サポートを受けたり、面接対策をしてもらったりすることも可能です。転職活動をスムーズに進めるために役立てることができるでしょう。