履歴書を郵送で提出する際、速達で送らないと締切日に間に合わない事態に陥ることがあるかもしれません。その際の選考への影響の有無や送り方などを、組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタントの粟野友樹氏に伺いました。
履歴書を速達で送ることは、選考に影響する?
企業が重視するのは期限までに応募書類が届くことですから、履歴書を速達で送付しても選考には影響しません。万が一期限までに届かないことがあると、選考の対象に入れない可能性があるため、余裕をもって準備・発送しましょう。
速達だと、いつ届く?
午前に発送すれば、おおむね翌日中に届く
速達で履歴書を発送する場合、おおむね、午前中に発送すれば、翌日中には届きます。ただし、島嶼(とうしょ)部や遠隔地発着の場合、また、地域の小さな郵便局から発送した場合などは翌々日になることもあるので、正確な情報は日本郵便のホームページで確認しましょう。差出元の郵便番号から宛先の郵便番号までの送付にかかる日数の目安を知ることができます。
参考記事
なお、「当日消印有効」の場合、締切日以前の消印が押されていれば、締切日を超えて到着しても問題ないため、速達にする必要はありません。「必着」の場合は、締切日には応募先に届くように発送する必要があります。
速達の料金、送り方は?
料金は、400円が目安
一般的な応募書類の大きさ・重量(A4サイズ以内の履歴書、職務経歴書、送付状などをクリアファイルに収めて角2封筒に入れた状態)を速達で送る場合、料金は400円です。内訳は、基本料金140円(51g〜100gの定形外郵便の郵便料金)+速達料金260円(250g以内)です。
履歴書を送付する際の切手の料金については、以下の記事も参考にしてください。
封筒に赤の太線を記入して発送する
発送方法は、封筒に速達の印を記入し、郵便局の窓口に差し出すか、ポストに投函します。速達の印は、縦長の郵便物の場合、表面の右上部に赤い線を太く記入します(下図)。
速達の金額や速達の印を入れることに不安がある場合、郵便局の窓口に持ち込むのが安心です。その場で重量を測って料金を提示してもらえ、赤い太線に代わる速達印も押してもらえます。
配達状況を確認したいときは「特定記録」サービスの利用を
郵便局に所定の料金(160円)を払って「特定記録」サービスを申し込めば、インターネット上から配達状況を確認できます。特定記録は、受取人の受領印なしでポストに配達されるため、企業の手間をとらせることもありません。
郵便局に備え付けの「書留・特定記録郵便物等差出票」に必要事項を記入し、窓口で発送する郵便物とともに提出しましょう。
急ぎたいとき、速達以外にも選択肢はある?
速達以外で早く履歴書を届けるには、次の手段も考えられます。ただ、金額やスピード、受け取る側の手間などを総合的に考慮すると、速達が無難と言えるでしょう。
レターパックプラス、レターパックライト
レターパックは、A4サイズ・4kgまでは全国一律料金で、履歴書をはじめとした信書も送れる郵便局のサービスです。対面で届け、受領印を必要とする「レターパックプラス」(520円)と、郵便受けへ届く「レターパックライト」(370円)があります。
レターパックプラスは速達とおおむね同じスピードで、レターパックライトはレターパックプラスと同じまたは+1日で届きます。
書留(一般書留、簡易書留)
郵便物の引受けから配達までの過程を記録し、万が一、壊れたり、届かなかったりした場合に、定められた金額の範囲内で実損額が賠償される郵送方法です。おおむね、発送日の翌々日に届きます(発着地域により異なる)。
引受けから配達までの送達過程が記録される「一般書留」(435円を基本料金に加算)、引受けと配達のみが記録される「簡易書留」(320円を基本料金に加算)があり、いずれも、インターネット上から配達状況を確認できます。ただし、どちらも対面での配達と受領印を必要とします。
宅配便
宅配便は、距離によっては午後に発送したものを翌日午前中に配達してもらえる便利なサービスですが、応募書類や契約書といった信書を送る手段として認められていないため(郵便法の規定による)、使用することはできません。
ただし、宅配業者によっては、信書の配送が認められているサービスを提供していることもあります。
受領印を必要とする送付方法は避けるのが無難
なお、受取人の受領印が必要な送付方法は、担当者不在時に到着が遅れるため、避けるのが無難です。特に現在は、コロナ禍でオフィスに人が少ない場合もあるため、注意しましょう。
履歴書を作成する際の関連ノウハウ記事一覧
以下に履歴書作成の際に活用できる記事をまとめました。
ぜひ参考にしてみてください。
粟野友樹
約500名の転職成功を実現してきたキャリアアドバイザー経験と、複数企業での採用人事経験をもとに、個人の転職支援や企業の採用支援コンサルティングを行っている。