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「給与を上げたい」「給与に不満」という転職理由は面接で伝えてもいい?

「給与を上げたい」が転職の動機である方は少なくありません。ただ、面接でその考えを率直に伝えてよいものかと迷う場合もあるのではないでしょうか?転職理由として「給与」が企業に受け入れられるのかどうかについて、企業が面接で転職理由を確認する意図などとあわせて、組織人事コンサルティングSegurosの粟野友樹氏に伺いました。

「給与」が転職理由である場合、企業はどう受け止める?

「給与を上げたい」が転職理由の場合、企業にポジティブに受け止められるケースとそうでないケースに分かれます。

ポジティブに受け止められることが多いのは、生命保険や不動産、外資系IT企業などの営業職といった、成果報酬型の給与体系の職種を希望する場合です。「がっつり稼ぎたい」という目的を持って働いている方は高い営業成果を挙げていることが多いことから、目標達成意欲が高い、あるいは、バイタリティがあるなど、評価点の1つとして捉えられます。

一方、これら以外の職種や企業においては、第一の転職理由が給与だと、「事業内容や仕事内容、社風、キャリアなどには興味がないのだろうか?」「入社後給与が思うように上がらなかったり、思うような評価がされなかったりしたら辞めてしまうのではないか?」と思われる可能性が高いのが実態です。

企業が面接で転職理由を尋ねる意図と伝え方のポイントは?

企業は、転職理由を確認する質問を通して、「同じ理由でまた辞めてしまわないか(定着性)」「入社後に転職理由は実現できるか(活躍可能性)」の2点を確認しています。そして、この2点を、退職理由と転職理由の2つを通して把握しようとします。退職理由は退職のきっかけになったこと(過去)で、転職理由は転職先で実現したいこと(未来)です。

多くの方は、前職や現職に対する不満や物足りなさから転職を検討するものですから、「給与が低い」「もっと高い給与を得らえるところで働きたい」という転職理由があるのも当然です。ただ、それをそのまま選考で伝えると、企業によっては先述したような受け止め方をするので、定着性や活躍可能性を感じてもらえるような伝え方をする必要があります。

転職理由を伝える際は、退職したい理由だけでなく、転職を通じて得たいことや、どのように現状を解決したいのか、転職後に何を実現したいのかといったことを前向きに伝えましょう。転職理由の伝え方は、次の段落で詳しく解説します。

「給与」から一歩踏み込んで、転職理由を伝えるには?(例文と解説)

「給与」という転職理由を前向きなものに切り替えていく方法として、次の3つのステップで転職理由を掘り下げ、整理することをおすすめします。

  • 「給与が低い」「給与を上げたい」という不満の背景・中身を考える
  • 1をどうすれば解決できるか考える
  • 転職理由(転職によって実現したいこと)を考える。志望動機にもつながるように

まず、「なぜ今は給与が低いのか?」と考えてみましょう(1の段階)。すると、例えば、以下のような背景が見えてくると思います。

  • 人事・報酬制度に問題がある(年功序列のため、成果を挙げても給与に反映されないなど)
  • 上司との相性が悪く評価されない(成果を出しているのに昇給しない、偏見で見られているなど)
  • 業界自体が縮小していて厳しい/会社の業績が悪化している/その業界の年収水準自体がそもそも低い など

これらのどれにあてはまるかで、解決方法は変わってきます。例えば、「年功序列のため、成果を挙げても給与に反映されない」という場合、解決策は、実力を評価してもらえる企業に移ることが1つでしょう。その場合、選考での転職理由の伝え方として、次のような例文が考えられます。

<例文>
現職では、期ごとの目標を達成することも多く、自分としては成果を挙げていますが、人事・報酬制度の事情により、なかなか給与に反映されないことにジレンマを感じています。成果に応じた評価や報酬を受けられる環境の方がモチベーションを高くもって仕事に注力できるので、そのような企業働きたいと考えるようになり、該当する御社で力を発揮できればと思い、転職を考えています。

面接担当者からは、「本当は年収が低いのに不満があるのでは?」などと追加質問を受けることもありますが、その場合は伝え方に注意しながら本音を正直に答えても問題ありません。その上で、「不満もあるけれど、自分としては●●していきたい」と転職理由の方にもう一度力点を置いて話せば、面接担当者も納得するでしょう。

また、企業も応募者の年齢などをふまえて、家庭がある可能性や、住宅・教育などに費用がかっている年代である可能性なども理解しています。場合によっては「収入面は正直なところどうお考えですか?」と質問を受けることもあるでしょう。企業は、個人的な事情や背景も含めて企業は応募者を理解しようとするので、そのときは、「今の年収だと少し厳しい面があり、できれば年収も上げていきたいという思いはあります」などと率直に話して構いません。

【アドバイザー】

組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタント 粟野 友樹(あわの ともき)氏

約500名の転職成功を実現してきたキャリアアドバイザー経験と、複数企業での採用人事経験をもとに、個人の転職支援や企業の採用支援コンサルティングを行っている。

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