転職活動にかかる期間はどれくらい？長引かせないためのポイントを解説

転職活動にかかる期間は、人によってさまざまと言えますが「長引かせないためのポイントが知りたい」と考えている方は少なくないでしょう。転職活動にかかる期間の目安やおおまかなスケジュール、長期化を防ぐためのポイントなどについて、組織人事コンサルティングSeguros、代表コンサルタントの粟野友樹氏が解説します。

転職活動の期間の目安は「3カ月程度」

転職活動に要する期間は、経験・スキルや希望する条件によってさまざまですが、一般的に「3カ月程度」とされています。転職活動の基本的な流れと活動段階ごとにかかる期間の目安は次のとおりです。

情報収集、応募書類の作成：約1~2週間

転職活動はまず「情報収集」から始まります。どのような転職を望んでいるのかを自己分析し、自身が希望する業界・職種・企業などについて調べます。そして、応募企業に合わせて履歴書や職務経歴書などの応募に必要となる書類を作成します。

応募・面接：約1カ月

応募書類を作成した後は、志望する企業に応募します。書類選考を通過したら、次は面接に臨みます。このとき、管理職や専門職などの場合は、求人数が多くないため「応募したい求人が見つかるまでに時間がかかる」「採用要件のハードルが高いため、書類選考に時間がかかる」などで、面接に至るまでの期間が長引く可能性があります。

また、在職中に転職活動を進める場合は、並行して現職の業務を行わなければならず、面接の日程調整に苦慮するケースも少なくはありません。ただし、最近ではオンライン面接を実施する企業もあるため、比較的、面接の日程調整がしやすくなっている状況も見られます。

内定・退職交渉：約1カ月

応募企業からの内定を承諾すると決めた後は、入社日を調整・決定の上、現職の会社との退職交渉に臨みます。この段階でよくあるのは、退職交渉に予想以上に時間がかかってしまうケースです。特に管理職や専門職の場合、強い引き止めがあったり、後任の選定がスムーズに進まなかったりして、退職交渉が難航する可能性があります。転職先と合意の上で決定した入社日を守るためには、退職の意志が固いことをしっかりと伝えることが重要です。

転職活動を長引かせないためのポイント

では、転職活動を長引かせないためには、どのようなことに留意して活動するとよいでしょうか。主なポイントとして、次の4つが挙げられます。

希望条件に優先順位をつけておく

仕事内容、年収、ポスト、キャリア形成、ワークライフバランス、企業風土・社風、福利厚生、会社の安定性など、働く上で考慮したい条件として、何をどれだけ求めるのか、また、どの条件を優先するのか、優先順位をつけておきましょう。求める条件よってはすべての希望を満たす企業が非常に少ない可能性も考えられるため、優先順位をつけることで、応募の際や内定承諾前の検討の際に自身の希望にマッチする応募企業を判断しやすくなります。

転職活動の期限を決めておく

「いつまでに転職したいのか」という具体的な期限を設定し、逆算して行動計画を立てましょう。計画通りに進むとは限りませんが、期限を決めることで、判断や行動を先延ばしにして活動が滞ったり、長引いたりすることを防ぐことができます。

経験・スキルにマッチする企業に応募する

キャリアの棚卸しを行い、自身が発揮できる強みを客観的に整理した上で、これまでの経験・スキルを活かせる企業に応募しましょう。自身の経験・スキルを整理できないままマッチしない企業に応募することは、転職活動が長引く要因の一つになり得ます。また、選考時の反応などに応じて、応募書類や面接でアピールする内容をブラッシュアップしていくことも、よりマッチした企業に出会い、選考を通過するために必要な工夫です。

応募企業を絞り過ぎない

１社のみに絞っても選考を通過できるとは限らないため、自身の対応し得る範囲で複数の企業の選考を並行して受けられるよう応募することも一案です。希望条件に優先順をつけて「譲れないもの」と「譲歩できるもの」を整理し、自身が納得できる範囲を定めることで応募企業の幅を広げることができます。

また、複数の企業の選考を並行して受けることで、よりマッチする企業を比較検討しやすくなるメリットもあります。また、選考時の反応に応じて、書類の内容や面接対応をブラッシュアップしていけば、その後の選考の通過率を高めることもできるでしょう。

情報収集・応募のチャネルを複数持つ

転職活動の方法は、一つに絞る必要はありません。例えば、転職エージェントからの紹介を受けながら、自分でも転職情報サイトで求人を検索したり、スカウトサービスを利用したり、ハローワークを活用したりするなど、さまざまな方法を併用しましょう。友人・知人に相談してみることで、社員の紹介・推薦を受けて実施される「リファラル採用」を受けられるケースもあります。また、ビジネス系SNSなどを積極的に活用して採用選考のチャンスを探してみるのも有効な手立ての一つです。

退職交渉をスムーズに進めるための準備をする

内定を得ることができても、現職の会社との退職交渉がスムーズにいかず、転職を見送るケースがあります。現職の会社からの引き止めや、年収やポストについての魅力的な条件の提示などに揺らがず、退職・転職するには、退職する強い意志を持ち、退職したい時期についてしっかりと交渉することが大事です。そのために、転職先で実現したいことを明確にした上で、現職に残った場合と、転職した場合の将来を比較検討して決意を固くしておくことも重要です。

4つの事例で見る転職活動期間とその要因

転職活動が短期間で終わるケースと、長期間かかるケースには、どのような違いや要因があるのでしょうか。筆者がご支援した、転職活動にかかった期間が異なる4つの事例をもとに紹介します。

事例1：2カ月で転職（30代　コンサルタント→事業会社・事業企画職）

事例2：4カ月で転職（40代　金融・マネジャー→コンサルティング会社・シニアマネジャー）

事例3：6カ月で転職（40代　金融・経営企画課長→コンサルティング会社・マネジャー）

事例4：1年活動したが転職できず（30代　インターネット関連業・人事）

在職中と退職後の転職活動の違い

転職活動を見通す上でもう一つ考慮したいのが、在職したまま転職するか、退職して転職するかという点です。次に紹介するそれぞれのメリット・デメリットをふまえて、自分にはどちらが適しているか判断しましょう。

在職中に転職活動をするメリット・デメリット

在職中に転職活動を行うメリット・デメリットには、主に次のような点が挙げられます。

定期収入を確保しながら納得がいくまでじっくりと転職活動に取り組むことができる一方、常に転職活動に充てる時間に制約があることが、在職しながら転職活動をする際の特徴と言えます。

退職後に転職活動をするメリット・デメリット

退職後に転職活動を行うメリット・デメリットには、次の点が挙げられます。

時間や体力の面で余裕があり、転職活動に集中して取り組むことができる一方で、安定した収入が得られないために、生活への不安や焦りが生じる可能性があるのが、退職してから転職活動を行う場合の特徴と言えます。

在職して転職活動をする場合も、退職して転職活動をする場合も、それぞれの特徴に留意して、長引かないよう必要な準備・工夫をしましょう。

企業や転職エージェントからの「スカウトを待つ」という方法もある

転職活動を進める際は、転職サービスやビジネス系のSNSなどに職務経歴を登録しておき、企業や転職エージェントからの「スカウトを待つ」という方法もあります。

いずれにしても、働きながらの転職活動であれば金銭面の不安を抱えることもなく、焦らずじっくりと転職先を決められるため、後悔のない転職を実現することができるでしょう。