【例文あり】情シスの志望動機の書き方とは?押さえておきたいポイントと求人動向も紹介

情シス 志望動機

情報システム部門(情シス)への応募書類に志望動機の記載を求められた場合、どのように書くのがよいのでしょうか。リクルートエージェントのキャリアコンサルタントが、志望動機の書き方のポイントを解説します。志望動機の例文や、情報システム部門(情シス)職の採用トレンド、求められる経験・スキルなども併せてご紹介します。

情報システム部門(情シス)の仕事内容

情シスの仕事内容は企業によって異なりますが、ひと言でいえば「自社内の情報システムに関わる課題解決や、課題解決を通じた利益創出」を担っています。

具体的には、自社の基幹・業務システムの開発や運用保守、ITインフラ整備、社内の問い合わせに対応するヘルプデスク業務などのほか、企業によっては自社のIT戦略の立案や、情報セキュリティ・サイバーセキュリティなども情シスが担うケースもあります。
また昨今は、情シスの中にDX機能を有する企業も増えており、デジタル技術を活用した業務改善や業務改革、新規事業の創出を担っている場合もあります。

情報システム部門(情シス)に多い転職理由とは?

情シス経験者が、別の会社の情シスに転職したいと考える理由はさまざまですが、情シスならではの理由としては以下のようなものが多いようです。

仕事の範囲を広げてスキルアップしたい

例えば、自社システムの保守運用をメインで手掛けている方が、自身が持つスキルに不安を感じて、システムの開発・構築プロジェクトやIT戦略立案など、新たな業務に関わりスキルを磨ける環境への転職を考えるケースは多いようです。
DXに積極的な企業で自社全体の業務改革や事業・サービス創出に携ってみたいという理由で、転職を志す方もいるようです。

ITやデジタル投資に積極的な企業で働きたい

企業によっては ITやデジタル投資に積極的ではない企業もあるかもしれません。 そのような企業の情シスでは、事業や業務の変革につながるような前向きなプロジェクトに携わる機会や新しい技術に触れる機会が限られることが考えられます。

そういった理由から「経営陣がITやデジタル技術の重要性を理解し積極的に投資している、会社で、デジタル技術を活用した業務改善や業務改革などの戦略的な業務に関わってみたい」と考える方もいるようです。

理念や事業内容に共感しながら働きたい

情シス部門の仕事は“自社”の事業やサービスを、情報システムを通じて支えることですが、人によっては「自分の仕事が人々の生活や社会にどういった影響を及ぼしているのか実感しにくい」と感じることがあるようです。

そのため、人々の生活や社会に向けられた企業理念や事業内容に共感できる企業で働くことで、社会との接点や介在価値を感じたいという理由で、転職を志す方も少なくありません。

キャリアパスが明確な会社で働きたい

情シスとしてのキャリアパスが明確化されている会社で働きたいという理由で、転職を考える方も少なからずいます。特に企業規模が大きい事業会社に入社した場合、ジョブローテーションでITの経験が活かせない他部署に異動になるケースは少なくありません。

また昨今はマネジメント職ではなくスペシャリストとしてのキャリアを志向される方が増えていますが、専門職としてキャリアを発展させるキャリアパスが整備されていない事業会社はまだまだ多くあります。

以上のような理由から「将来のキャリアが見通しにくい」との不満を覚えて転職を考える方もいます。

情報システム部門(情シス)の採用トレンドと求められる経験・スキル

情シスの採用トレンドや、求められる経験・スキルについて解説します。

情シスの採用ニーズとトレンド

業界や企業規模に関係なく、自社の情シス部門を強化しようとする企業は増加傾向にあります。それに伴い、外部から経験者を採用する動きも活発化しています。

背景にあるのは主に、DXニーズの高まりです。

事業環境の急速な変化に伴い、DXを見据えた業務システムの整備やIT・デジタル技術を活用して業務改善・改革を進める必要性が高まっています。また、ビジネスモデルそのものの変革に着手する企業も増えています。そのため、IT人材に加えてDX人材も対象にしながら情シスの強化を図る企業が増えているほか、これまでITやデジタル投資に積極的でなかった企業も動き始めているようです。

経験者を求める企業が多い中、IT人材不足の深刻化を受け、未経験者にも門戸を開く企業が見られます。システム開発会社のSE、ITコンサルタント経験者が歓迎されるだけでなく、IT経験がなくてもそれに準ずる知識と高い意欲があれば採用し、自社で一から育てる企業も出てきています。

情シス経験者に企業が求めているもの

情シス経験者を採用する際に、企業が求めているもの、重視しているポイントは主に次の通りです。

情シスとしての幅広い経験・スキル

前述のように、情シスは社内のシステムに関するあらゆる業務を担っているため、担当業務も非常に幅広いのが特徴です。情シスとしてどれぐらいの業務範囲をカバーしてきたのかを知りたいと考える企業も多く、知見の広さが求められています。

コミュニケーション力

情シスの仕事は、社内のあらゆる部署とコミュニケーションを取りながら物事を調整する場面があります。自社のシステムを使うユーザー(社員)とコミュニケーションを取り、課題や要望を引き出すことも重要な仕事です。そのため、ITの専門家ではないユーザー部門と直接やり取りしコミュニケーションを取ってきた経験、潜在的な課題や要望を引き出すための傾聴力、そしてその課題や要望を要件に落とし込む力などが評価されるでしょう。

プロジェクトマネジメント経験

業務システムの開発などでは、システム開発会社やコンサルティングファームなど外部メンバーとプロジェクトチームを組むこともあるため、プロジェクト全体を取りまとめ成功に導く力も求められるでしょう。関係各所やプロジェクトメンバーとやり取りしながら、自ら主体的にプロジェクトを推し進めてきた経験は、高く評価される傾向にあります。

一部では高い技術力を求められるケースも

情シスの採用では、技術力も選考での一つのポイントとなりますが、それよりも前述のような情シスとしての幅広い経験やコミュニケーション力、プロジェクトマネジメント経験が評価される傾向にあります。

ただ近年、外注コストの削減や事業環境の変化への臨機応変な対応などを目的に、一部の企業でテクニカルな業務を内製化しようとする動きが出始めています。そのような企業においては、エンジニアとしての技術力の高さをより重視する傾向にあります。

志望動機の基本構成

履歴書や職務経歴書で志望動機を伝える際には、次のような構成で記載すると採用担当者の納得を得やすくなるでしょう。

書き出し

応募企業に魅力を感じているポイントを簡潔に記しましょう。いきなりエピソードから書き始めると、文章に締まりがない印象を与える可能性があります。

応募企業を志望した理由

応募企業を志望した理由を伝えます。そのためには、これまでの経験も踏まえつつ、「抱いている課題意識」「自身が仕事で大切にしたいこと・こだわりたいこと」などを挙げたうえで、応募企業であればそれを実現できると考えていることを記載するといいでしょう。

活かせる経験・スキル

自身の経験・スキルが、応募企業でどのように活かせるかを伝えます。そのためには、これまで培ってきた経験・スキルと、応募企業で求められている要素との共通点を見つけ出すことが大切です。求人情報の仕事内容や求める経験・スキルなどを確認し、マッチする要素があれば、前面に押し出してアピールするといいでしょう。

なお、企業が求めている経験・スキルとの共通点が見出しにくい場合には、「仕事の進め方」「企業理念」などに着目し、別の切り口から接点を見つける方法もあります。

入社後に実現したいこと

最後は応募企業で働く意欲が伝わるような言葉で締めくくりましょう。入社後にどのような活躍・貢献がしたいかという意思表示をすることで、採用担当者の期待が高まる可能性があります。

情報システム部門(情シス)の志望動機のポイント

上記の基本構成に加えて、情シスへの志望動機をまとめる際には、次のポイントを意識するといいでしょう。

「なぜ、この会社なのか」を明確にする

「なぜこの会社の情シスに転職したいのか?」を志望動機に盛り込みましょう。
企業理念や事業内容への共感や、IT・DX戦略や取り組み内容への共感など、その会社に抱いている興味・関心を洗い出したうえで、自身の経験やスキル、価値観との接点を見つけ、アピールするといいでしょう。

これまでの経験をどう活かせると考えているのか伝える

これまで培った経験やスキルを応募企業でどう活かせると思うのか、具体的に伝えることも大切です。
自社ホームページや各種メディア、SNSなどを通して、自社の取り組みを発信している企業が増えています。それらの情報から、その会社が抱えている課題や求めている人材像を想像してみるといいでしょう。そのうえで、その課題解決のために、自身の経験やスキルがどのように活かせるのかを伝えると、マッチング度の高さをアピールしやすくなります。

新しい環境への前向きな思いをアピールする

情シスから、別の企業の情シスへと転職を志す場合、「ルーティンワークが多く成長実感がない」「自社がIT投資に積極的ではなく、情シスが軽視されている」「キャリアパスが明確ではない」など、現職への不満が根源となっているケースは少なくありません。
中には、その思いをストレートに志望動機に盛り込んでしまう方がいますが、応募企業にネガティブな印象を与えてしまう可能性があるので注意が必要です。たとえ不満が転職のきっかけであっても、不満の裏にある「こんなことがやりたい」「こんな人材になりたい」という前向きな思いを中心に伝えましょう。

未経験者は「なぜ情シスを目指すのか」を重点的に伝える

情シス未経験者の場合は、「なぜ情シスに転職したいのか?」を具体的に伝えることが重要です。情シスの仕事を理解したうえで、どのような点に惹かれ志望したのか、情シスに興味を持つきっかけとなったエピソードを交えてまとめるといいでしょう。

そのうえで、できるだけ情シスの仕事に近しい経験や強みなどを伝えると、ポテンシャルが評価される可能性があります。IT経験があるならば、開発や構築に関わった経験、要件定義など上流工程に携わった経験、プロジェクト管理経験などを伝えましょう。

なお、業務でITに関わった経験がないという場合は、より「なぜ情シスなのか?」を明確にする必要があります。そして、技術について独学で学んだり、資格を取得したりして、希望する業務内容や求められるスキル・知識との接点を作るといいでしょう。

情シスの志望動機例文を紹介

上記のポイントを踏まえた、情シスへの志望動機例文を紹介します。

情シス経験者の志望動機例文1

貴社が情報システム部門内にDX専門チームを新設することを知り、ぜひその一員となってDX推進を担いたいと思い応募いたしました。

私は現在、自社の情報システム部門で主に基幹システムの開発と運用保守業務に関わりつつ、自社のDX推進メンバーも務めています。DXの業務に関わる中で、デジタル技術を活用した自社の業務変革に携れることにやりがいを覚え、この業務をメインにキャリアを積みたいと考えるようになりました。

これまでの経験や知識を活かしながら、立ち上げフェーズから貴社のDXに取り組み、ゆくゆくはデジタル技術を活かしたビジネスモデル変革や新規事業創出などにも携わりたいと考えております。

情シス経験者の志望動機例文2

「ITの力で人々の生活を豊かにしたい」という経営理念に惹かれ、貴社を志望いたしました。

以前から「自身の仕事を通じて社会にポジティブな影響を及ぼしたい」という想いを持っており、現職でそのような業務に携れる機会をうかがっていました。そのようなとき、貴社の理念や具体的な取り組み内容に触れ、貴社の情報システム部門での仕事を通じて自身の想いをより大切にしながら働くことができるのではないかと考えました。

現職では、社内のITインフラ整備や運用保守業務をメインに担当しつつも、自社の経理システムの更改案件でプロジェクト管理を務めた経験があり、また情報セキュリティ技術に関して独学するなど幅広い経験を積んできました。貴社の情報システム部門においても力を発揮しながら、人々の生活を豊かにするための事業推進に貢献していきたいと考えております。

情シス未経験の場合の志望動機例文

システム開発会社でSEとして7年間、さまざまなクライアントのシステム開発案件に関わってきました。

顧客の課題解決に取り組み、顧客満足を追求できる仕事に日々やりがいを感じながら働いていますが、一方であくまで自社ではなく顧客のシステムであるだけに、自身の意見やアイディアをなかなか形にできないもどかしさも感じていました。

貴社では情報システム部門を重視し、積極的に意見やアイディアを吸い上げIT戦略に反映する方針であると伺いました。これまでの開発経験や顧客とのコミュニケーション経験などを最大限に発揮し、主体的に課題解決に取り組むことで、貴社の業務改善・業務拡大に力を発揮したいと考えております。

情報システム部門(情シス)の志望動機のまとめ方に悩んだら転職エージェントを活用する方法も

上記を参考に志望動機を書いてみても内容に自信が持てない、うまく思いをまとめられないという場合は、「転職支援のプロ」にアドバイスをもらうのも一つの方法です。

例えば転職エージェントを活用し、キャリアアドバイザーに客観的な視点でアドバイスを受けるのはお勧めです。企業の情シスに対するニーズや求める人材像を踏まえたアドバイスがもらえるでしょう。自身の経験やスキル、強みが伝わる内容になっているかどうか確認してもらえるというメリットもあるでしょう。スカウトサービス経由で転職エージェントを利用する場合も、同様のサポートを受けられる可能性があるのでぜひ検討してみてください。

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小谷野 進司

金融業界での法人営業やIT企画・開発職を経て、2012年に株式会社リクルートキャリア(現:株式会社リクルート)に入社。IT領域を中心に製造、ヘルスケア、建設・不動産まで幅広い業界を担当するキャリアアドバイザーを務め、これまで600名以上の転職支援実績あり。現在はIT・デジタル領域専任のコンサルタントとして、事業会社の情報システム部門やDX部門の案件を中心に担当。

※本記事での内容は取材時点での情報になります。